テルモ の歴史

1921年9月、東京市下谷区に資本金^[1]50万円で『赤線検温器株式会社』が設立された^[2][3]。第一次世界大戦でドイツからの体温計輸入が途絶え、医療現場で国産品の供給体制を作る必要が生じたことが背景にある。ドイツ一国依存の脆弱性が戦時に露呈し、国内で代替供給源を立ち上げる動きが医学者を中心に広がった。北里柴三郎をはじめとする医学者の支援を受けて発足し、翌1922年2月に体温計を発売した^[4]。検温器という単一製品の国産化が事業の出発点で、創業から40年以上にわたって同社の主軸であり続けた。輸入代替という外部要因に支えられた事業構造で、戦後も国産検温器メーカーとしての地位維持が経営の中心課題となった。

戦中・戦後を通じて、テルモの事業は体温計を中核とする計測器・医療消耗品の枠に収まっていた。戦時下の原材料不足と戦後の医療品統制により、新規製品の開発余力は限られ、海外展開や多角化に進む体力もなかった。国内医療市場の拡大に応じて生産を増やす時期が続き、社名は依然として赤線検温器のままで、創業から40年を経ても一医療消耗品メーカーの域を出ない時期が長く続いた。この長い助走期間が、次の転機を生む土壌を作った。国内の検温器需要だけでは事業規模の頭打ちが見えており、プラスチック成型という新技術を取り込んだ製品ラインの拡張は、経営上の不可避のテーマだった。

1963年1月、テルモはプラスチック製ディスポーザブル注射筒を発売^[5]した。当時の日本ではガラス製注射器を煮沸消毒して再利用するのが一般的で、使い捨て製品は『コスト高』『廃棄物が増える』と医療現場の抵抗が強かった。再利用を前提とする運用は病院側の慣行・設備・経済計算に深く組み込まれており、切り替えには強い外圧が必要だった。しかし注射筒の再利用は肝炎などの感染リスクを伴っており、欧米ではすでにディスポーザブル化が進んでいた。テルモは検温器で蓄積した医療消耗品の量産ノウハウをプラスチック成型に転用し、国内では先行者として市場創出に動いた。常識に反した使い捨て発想が、感染リスクという一点で合理性を獲得した判断である。

ディスポーザブル化は、単なる新製品ではなく事業構造の転換だった。検温器のように数十年使い続けられる耐久消費財から、使い捨てを前提とする消耗品へと主力製品を移したことで、需要は安定的かつ拡大基調に乗った。1964年に富士宮工場^[6]、1970年に愛鷹工場と量産拠点を相次いで開設し^[7]、注射筒・輸液セット等のプラスチック医療器具へ品揃えを広げた。国産検温器メーカーから医療消耗品メーカーへの移行は、この10年で実態として完了した。ただし社名には『赤線検温器』が残ったままで、対外的には依然として検温器会社のイメージが強く、事業実態との乖離が年々広がった。次に必要なのは、社名と海外拠点の整備だった。