クラレ：倉敷絹織の設立と倉敷レイヨンへの商号変更

倉敷紡績社長の大原孫三郎氏は、社内で進めた多角経営の調査を経て、1926年6月に資本金1000万円の倉敷絹織を設立した。1920年の反動恐慌のあと、紡績各社は操短率40%という高率の操業短縮を続けていた。大原孫三郎社長は1922年ごろ調査課に新事業の研究を命じ、1924年に人絹を最も有望と結論づけた。世界の人絹生産高は1923年に1億ポンドに達し、国内でも綿紡の資本が相次いで人絹に進出していた。長男の大原總一郎氏は後年、原料を海外に依存する繊維工業の弱さを挙げ、父は『比較的原料のウエイトが軽くて安定度の高い、しかも将来の発展性に富む人絹工業に活路を求めた』と記した。技術は京都帝国大学教授の福島郁三氏に在職のまま指導を仰ぎ、1925年2月に京化研究所を設けて備えた。紡績の不況に本体ごと巻き込まれないよう、新事業を別法人に切り出したとみられる。

倉敷工場は外国人技師を招かず、自社の技術者だけで1928年4月27日に操業を始めた。当時の人絹各社は欧州から設備を輸入し、立ち上げに外国人技術者を雇うのが通例だった。大原孫三郎社長は福島郁三氏を中心とする若い化学者と機械技術者を欧州へ送り、京化研究所で技術を習わせた。紡糸機には、常識の毎分5000〜6000回転を超える7200回転を保証したランボーズ式を選んだ。操業当初はポットの破損で6400回転に落としたが、リグナイト工業と鳥羽電機の協力で7200回転に戻した。工場は高梁川の廃川地の払い下げを受けて建てられ、1928年11月には製品を市販した。高速の紡糸で1梱当たりの設備費を下げ、後発の不利を原価で埋める狙いがあったと思われる。

倉敷絹織は1929年暮れに最初の操業短縮を受け、1931年の不況まで苦しい経営が続いた。人絹の相場は150デニール100ポンド当たりで1926年の329円から1929年9月の120円まで下がっていた。その間に独自の製造技術を固め、原価は帝人や旭絹織を下回って世界最低と認められたという。1932年に景気が持ち直すと、8月に住友合資と共同で日本化学製絲を愛媛県新居浜町に設けた。新居浜の人絹工場は同年12月に着工し、1933年11月に生産を始めた。資金面では1933年に資本金を2000万円へ増やし、同年11月に東京・大阪の株式取引所に上場した。住友との合弁と株式市場からの調達を組み合わせ、自己資金に頼らず増設を急いだのだろう。

倉敷絹織は1933〜35年の人絹の好況に合わせて、新居浜・西条・岡山へ工場を広げた。業界では人絹会社の払込資本金利益率が1934年に28%に達し、1933〜36年に設備は4.1倍に増えた。1934年3月に日本化学製絲を合併して新居浜工場を取り込み、資本金は3000万円となった。1935年1月には中国レーヨンを設け、同年11月の合併で資本金は5000万円に達した。同年6月に着工した西条・岡山の両工場は、1936年7月と8月に相次いで操業を始めた。続いて1937年に西条・新居浜、1938年11月に倉敷・岡山でスフ綿の生産に入り、1940年には人絹・スフとも全国第2位の能力を持った。別会社で建ててから合併する段取りは、増資の時期を工場の完成に合わせる工夫だったと考えられる。

1939年5月、大原孫三郎氏は病のため社長を退任して相談役となり、大原總一郎氏が社長に就任した。大原總一郎氏は1909年に岡山県で生まれ、1932年に東京帝国大学経済学部を卒業して倉敷絹織に入った。入社後は1936〜38年に海外へ渡り、一時は倉敷紡績の取締役も兼ねた。就任時の年齢は、本人の回想では30、1948年と1949年の人物評では31歳とされた。一社員から社長への急な昇格は本人にとって重荷で、紡績連合会の席では年長の経営者を前に居心地の悪さを味わったという。大原孫三郎氏が社長を務めた14年間で、倉敷絹織は資本金5000万円の大会社になっていた。四工場とスフの体制が整った時期に、病を機に経営を次代へ渡す節目と捉えたと解される。

1938年9月に化繊の生産統制が全面的に敷かれ、企業整備で全国の化繊工場は人絹7・スフ14に絞られた。倉敷絹織も1942年10月に新居浜工場を売り、1943年に倉敷・岡山の化繊生産を止めて軍需工場へ転じた。同年12月には社名を倉敷航空化工に改め、化繊は西条工場だけが残った。この間の1940年12月に中国産業を設立し、1943年2月には角一ゴムへ出資した。1935年から続けたビニロンの研究は、1940年6月に岡山工場研究所の小規模設備で試験生産に入った。1943年9月にはパイロットプラントが動き出したが、1945年6月の空襲で研究設備を失った。化繊が縮むなかで関係会社を増やしたのは、本業の外に人と技術の受け皿を求めたためとうかがえる。

倉敷絹織は終戦と同時に化繊の復元を決め、1945年10月に旧社名へ戻した。1946年10月に政府の繊維産業三ヵ年計画が始まると、化繊設備の復元を積極的に進めた。倉敷工場では1948年4月にビニロンの試験工場が生産を始め、同年11月に人絹設備も操業を再開した。集中生産で能力が低下した西条工場は1947年1月に復元に着工し、岡山工場のスフ紡績設備は1949年5月に完成した。復元の資金は相次ぐ増資で賄い、資本金は1948年11月に2億5000万円、1949年7月に7億5000万円となった。大原總一郎氏はこの間の1947年8月に物価庁次長に就任し、約半年で官を辞して倉敷絹織に戻った。

倉敷絹織は1949年4月に社名を倉敷レイヨンに改め、翌5月に証券取引所の再開で上場を再開した。前年の1948年5月には、戦前から研究してきたポリビニルアルコール系の新繊維をビニロンと命名していた。1949年秋の設備能力は人絹日産17トン、スフ日産26.8トンに対し、ビニロンは日産200キロにとどまった。それでも同年10月、富山のポバールから岡山のビニロンまでを一貫生産する工場に着工した。総合経済誌は、日産200キロで1ポンド1500円のコストが日産10トンでは360円まで下がると試算した。大原總一郎社長は、羊毛や綿花の乏しい日本は合成繊維の量産でしか衣料の自給と輸出を望めないと考えていた。社名から「絹」を外したのは、人絹の代用品の出自を離れ、合成繊維へ軸を移す意思の表れと推察される。