大原孫三郎

大原孫三郎氏は1906年9月、26歳で倉敷紡績の第2代社長に就任した。1920年の反動恐慌のあと、紡績各社は操短率40%という高率の操業短縮を続けていた。大原孫三郎氏は1922年ごろ調査課に多角経営の調査を命じ、絹紡や人絹などを比べたうえで、1924年に人絹を最も有望と結論づけた。絹以外の繊維工業は原料をすべて海外に依存し、市況が海外の原料相場に左右されていたのに対し、人絹は原料の比重が軽く、相場に振られにくい事業だった。

技術の担い手には、京都帝国大学教授の福島郁三氏を口説き、教授在職のまま指導を受ける約束を得た。1925年2月には人絹の研究機関として京化研究所を設け、役員と社員を欧州へ送って技術導入の道を調べさせた。1926年1月25日、倉敷紡績の取締役会は設立手続き中の新会社の株式20万株のうち10万株を引き受けると決めた。同年6月24日に資本金1000万円の倉敷絹織が創立総会を開き、大原孫三郎氏が倉敷紡績社長のまま取締役社長を兼ねた。技術は三菱商事の仲介でランボーズ式ビスコース人絹の特許と機械一式を買い、工場用地は倉敷町北西の高梁川の廃川地に決めた。

当時の人絹各社は欧州から設備を輸入し、据え付けから操業開始まで外国人技術者に依存するのが通例だった。大原孫三郎氏はこの慣行に従わず、福島郁三氏を中心とする若い化学者と倉敷紡績の機械技術者を欧州へ派遣して学ばせ、自社の技術者だけで工場を立ち上げた。紡糸機には、毎分5000〜6000回転が常識だった時代に7200回転を保証する型を選んだ。倉敷紡績で精紡機の速度を上げ、1梱当たりの固定資産を減らした経験を人絹に持ち込んだ判断だった。倉敷工場は1928年4月27日に操業を始め、ポットの破損で一時は6400回転に落としたが、リグナイト工業と鳥羽電機の協力を得て7200回転に戻した。

1929年暮れに最初の操業短縮を受けたが、原価の切り下げを続け、帝人や旭絹織を下回る世界最低の原価と評された。1932年8月に住友合資と組んで愛媛県新居浜町に日本化学製絲を設け、1933年11月には東京と大阪の株式取引所に上場した。1934年3月の日本化学製絲の合併、1935年11月の中国レーヨンの合併を経て資本金は5000万円となり、1936年8月までに西条・岡山を加えた4工場の体制が整った。

人絹工場では二硫化炭素の悪ガスと紡糸工の眼病が各社共通の悩みで、大原孫三郎氏は二硫化炭素を使わない人造繊維の製法に関心を向けた。この着想はドイツに留学した友成九十九氏が引き継ぎ、帰国後に京都帝国大学助教授の桜田一郎氏の合成繊維の基礎研究に協力した。倉敷絹織も1935年からポリビニルアルコール系合成繊維の調査研究を続けた。1939年5月、大原孫三郎氏は病のため社長を辞して相談役に移り、長男の大原總一郎氏が後を継いだ。戦前に始まった研究は、1950年11月に岡山工場で生産を始めたビニロンの企業化につながった。