1968 年の 107 から 1983 年の 269 までは緩やかな上昇にとどまったが、1986 年には 942 へ急伸した。円高と原油安で燃料の費用が下がり、差益が出たためである。1989 年の 1,481 が頂点で、2004 年は 658 となった。1995 年に始まった電力の自由化で、規制に守られた安定配当の株という見方は少しずつ変わっていく。
電気・ガス業 | 指数
最新の年2004年
指数658.5昭和 43 年 1 月 4 日=100
指数(昭和 43 年 1 月 4 日=100)
| 年 | 指数 | 単位 |
|---|---|---|
| 1968年 | 107.4 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 1969年 | 104 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 1970年 | 107.7 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 1971年 | 127 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 1972年 | 162.2 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 1973年 | 184.1 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 1974年 | 141.7 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 1975年 | 153.3 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 1976年 | 158 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 1977年 | 210.5 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 1978年 | 264.9 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 1979年 | 238.8 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 1980年 | 229.1 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 1981年 | 241 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 1982年 | 243.7 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 1983年 | 268.8 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 1984年 | 325.3 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 1985年 | 467.5 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 1986年 | 942.2 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 1987年 | 1,287.8 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 1988年 | 1,187.4 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 1989年 | 1,480.9 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 1990年 | 1,054.2 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 1991年 | 958.4 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 1992年 | 776.5 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 1993年 | 910.2 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 1994年 | 847.8 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 1995年 | 733.3 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 1996年 | 763.9 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 1997年 | 640.9 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 1998年 | 672.5 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 1999年 | 638.9 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 2000年 | 560.7 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 2001年 | 681.1 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 2002年 | 608.2 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 2003年 | 626.8 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 2004年 | 658.5 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
東証の業種別株価指数(電気・ガス業)に関連する企業(推定)
| コード | 企業名 |
|---|---|
| 9501 | 東京電力ホールディングス |
| 9503 | 関西電力 |
| 9531 | 東京ガス |
| 9532 | 大阪ガス |
系列の中身と各社の事業から推定
出所: 総務省統計局「日本の長期統計系列」(詳細は出典)
出典
| 期間 | 統計 | 表・資料 |
|---|---|---|
| 1968〜2004年 | 総務省統計局「日本の長期統計系列」 | 表 14-26「業種別東証株価指数(第一部)及び日経平均株価(昭和43年~平成16年)」(原資料: 東京証券取引所「東証統計月報」、日本経済新聞社。年の数え方は年末) |