1968 年の 105 から 1989 年に 2,168 へ上がったが、その上げは 1986 年の 491 からの 3 年間に集中している。重厚長大の象徴だった鉄鋼株は、バブル期に遊休地の含み資産を材料に買われた。2001 年に 324 まで沈んだ後、中国の需要の拡大と、2002 年の川崎製鉄と NKK の統合などの再編を経て、2004 年は 524 に戻した。
鉄鋼 | 指数
最新の年2004年
指数524.5昭和 43 年 1 月 4 日=100
指数(昭和 43 年 1 月 4 日=100)
| 年 | 指数 | 単位 |
|---|---|---|
| 1968年 | 105.2 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 1969年 | 115.4 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 1970年 | 127.8 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 1971年 | 122.6 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 1972年 | 174.4 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 1973年 | 315.8 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 1974年 | 288.5 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 1975年 | 277.9 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 1976年 | 301.7 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 1977年 | 261 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 1978年 | 278.1 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 1979年 | 326 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 1980年 | 375.8 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 1981年 | 480.5 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 1982年 | 377.7 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 1983年 | 398.1 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 1984年 | 437.2 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 1985年 | 448.4 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 1986年 | 490.9 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 1987年 | 793.9 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 1988年 | 1,475.7 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 1989年 | 2,168.4 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 1990年 | 1,545.7 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 1991年 | 1,215.6 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 1992年 | 839.7 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 1993年 | 884 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 1994年 | 914.7 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 1995年 | 815.8 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 1996年 | 909 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 1997年 | 676.6 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 1998年 | 443.9 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 1999年 | 428.8 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 2000年 | 348 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 2001年 | 324.4 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 2002年 | 300.5 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 2003年 | 360.9 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
| 2004年 | 524.5 | 昭和 43 年 1 月 4 日=100 |
東証の業種別株価指数(鉄鋼)に関連する企業(推定)
| コード | 企業名 |
|---|---|
| 5401 | 日本製鉄 |
| 5411 | JFEホールディングス |
| 5406 | 神戸製鋼所 |
系列の中身と各社の事業から推定
出所: 総務省統計局「日本の長期統計系列」(詳細は出典)
出典
| 期間 | 統計 | 表・資料 |
|---|---|---|
| 1968〜2004年 | 総務省統計局「日本の長期統計系列」 | 表 14-26「業種別東証株価指数(第一部)及び日経平均株価(昭和43年~平成16年)」(原資料: 東京証券取引所「東証統計月報」、日本経済新聞社。年の数え方は年末) |