持株会社への移行と祖業ウオッチ事業の分社

1969年のクオーツウオッチ以降、セイコーは腕時計づくりで培った微細加工の技術を電子部品や半導体、プリンタへ広げ、さらにクロックや眼鏡、ジュエリー、スポーツ用品へと事業を多角化させていた。1983年に社名を服部セイコーへ改めたころには、単一の時計メーカーというより精密技術の複合企業に近い姿になっていた。ただ、性格の異なる製品群を一つの会社で抱えるほど、採算の見極めと意思決定は重くなり、どこで稼ぎどこで損を出しているのかが見えにくくなっていった^[1]。

その歪みが数字に表れたのが1990年代後半であった。腕時計は携帯電話などの普及で時刻を知る道具としての価値が下がり、スイス製の高級品と香港製の廉価品に挟まれて、セイコーの連結売上高は1997年3月期から5期連続で減った。1998年度の連結最終損益は135億円の赤字で、株主資本は90億円まで細り、実質的な債務超過の一歩手前まで追い込まれた。1999年6月の株主総会では、20年ぶりに一般株主が壇上へ質問を投げ、井上仲七社長がこれに答える場面もあった^[2][3][4]。

凋落のきっかけとして、この会社をよく知る関係者は1987年を挙げていた。創業家一族の服部一郎氏（当時セイコー電子工業とセイコーエプソンの社長）と、グループ主要4社の会長を務めた服部謙太郎氏が相次いで世を去った年である。とりわけ服部一郎氏はウオッチ事業の再編に最も熱心だったと伝えられ、その人物を欠いたことで、セイコーはグループ企業にまたがる改革の司令塔を失ったまま、10年余りにわたって迷走を続けた^[5]。

問題は求心力の不在だけではなかった。時計の販売・開発・製造がそれぞれ独立した会社に分かれていたため、本来なら製品を世に出すためにぶつかり合うべき担当者どうしが、自社の都合を超えて本気で議論することができずにいた。ある関係者は、普通の会社なら販売と開発、製造が時に本気で喧嘩をしながら最後はまとまるのに、セイコーグループでは互いに自分の会社のことしか考えられず、喧嘩も本気でできなかったと振り返っている。分社が先に進んだ器の内側で、全体を束ねる仕組みが働いていなかったことがうかがえる^[6]。

再建は、事業を一つずつ独立した会社へ切り出す作業から始まった。1996年にはクロックとプレシジョンの各事業、そして眼鏡事業を分社し（セイコークロック、セイコープレシジョン、セイコーオプティカルプロダクツ）、1997年にはジュエリー事業をセイコージュエリーへ、2000年にはスポーツ・トイレタリー事業をセイコーエスヤードへと移した。多角化で膨らんだ事業群を、性格の近いものごとに専門会社へ束ね直していく段取りであった^[7]。

分社には明確な狙いがあった。当時副社長として再建を担った村野晃一氏は、井上仲七社長とともに不採算子会社の整理とコスト削減を進めるかたわら、腕時計や置き時計、電子デバイスなど多岐にわたる事業を次々と別会社へ切り出していった。それぞれの事業に自前の損益と経営者を持たせ、施策を素早く実行し、どの事業が誰の責任で稼ぐのかをはっきりさせる——独立採算と経営責任の明確化が、一連の分社の眼目であった。この立て直しは実を結び、2001年3月期には連結の最終損益が黒字へ浮上した^[8][9]。

そして2001年7月、セイコーは最後まで手元に残していた祖業のウオッチ事業を、セイコーウオッチ株式会社として分社した。これによってセイコー本体は、自ら製品をつくって売る会社から、傘下の事業会社を統括する持株会社へと姿を変えた。時計商から始まり、精工舎で製造を興し、クオーツで世界を席巻した本業そのものを子会社へ切り出す判断であり、グループ経営への転換を決定づける再編であった^[10]。

祖業の分社は、単に組織図を描き替える以上の意味を帯びていた。村野氏は、腕時計部門の分社が完了して本体が持株会社となり、再び攻めに転じられる体制が整ったところで、社長のバトンを受け取ったと語られている。危機のさなかにコスト削減と分社を積み重ねてきた副社長が、持株会社という新しい器の最初の舵取り役に就いた形である。器を組み替えるだけでなく、その器に誰が座り各事業にどう責任を負わせるかまでを含めた再建の総仕上げが、2001年の持株会社移行であった^[11][12]。

持株会社への移行から6年後の2007年7月、セイコーは社名をセイコーホールディングス株式会社へ改めた。傘下の事業を統括する持株会社であることを、商号そのもので示す変更であった。ウオッチ事業と、そこから派生した電子デバイス事業を並立させ、それぞれを独立した子会社として運営する体制が、この時期に形として固まった。会社の姿は、一つの製品をつくる単一メーカーから、複数の事業会社を束ねるグループの司令塔へと移っていった^[13]。

持株会社という器は、その後の大きな組み替えを受け止める土台になった。世界金融危機で最終赤字に沈んだ2009年には、腕時計部品の名門であるセイコーインスツルを経営統合し、部品から完成品までを一つのグループに束ねた。さらに2022年には社名をセイコーグループ株式会社へ改め、開示を時計、電子デバイス、システムソリューションの三つの領域へ再編した。各事業を独立採算の会社として持ち、その上に統括機能を置く2001年の設計が、事業の入れ替えや統合を繰り返しながらグループの形を保つことを支えたとみることができる^[14]。