ヤマダホールディングス の直近の業績

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2026/3期の業績 最新有報の売上・利益・セグメント構成と現任 CEO

2026/3売上高16,918億円YoY+3.9%
2026/3売上総利益4,416億円YoY▲3.4%
2026/3販売費及び一般管理費4,255億円YoY+2.6%
2026/3営業利益162億円YoY▲62.2%
2026/3経常利益200億円YoY▲58.4%
2026/3親会社株主に帰属する当期純利益148億円YoY▲45.1%
2026/3自己資本比率48.8%YoY+0.5pt
2026/3有利子負債合計2,434億円前年比▲170億円
2026/3現金同等物期末残高373億円YoY▲44.8%
経営トップ上野善紀代表取締役社長 兼 COO
2026/3従業員数26,747前年比+1,071人
2026/3平均給与560万円前年比+41万円
経営トップ
上野善紀(代表取締役社長 兼 COO)
2016/4ヤマダ営業戦略本部長
2016/6取締役 兼 上席執行役員 営業戦略本部長 兼 住設コラボ販売戦略室長
2018/4取締役 兼 執行役員常務 商品本部長
2019/10取締役 兼 執行役員常務 営業商品本部長
2020/6取締役 兼 専務執行役員 営業商品本部長
2020/10取締役 株式会社ヤマダデンキ 取締役 兼 専務執行役員 営業商品本部長
2021/4ヤマダ取締役 兼 執行役員 営業商品本部 管掌
2022/4取締役 兼 執行役員 株式会社ヤマダデンキ 代表取締役社長
2023/2同社代表取締役社長  兼 営業本部長
2024/4同社代表取締役社長
2024/6ヤマダ代表取締役 兼 副社長執行役員
2025/4代表取締役社長 兼 COO(現任) 株式会社ヤマダデンキ 取締役(現任)
歴代社長一覧を開く
売上高分解(直近10ヵ年・億円)
営業利益販管費売上原価
長期業績データ(35年)を開く
セグメント売上構成(2026/3・億円)
  • デンキセグメント13,211億円79%)
  • 住建セグメント3,308億円20%)
  • 環境セグメント258億円2%)
  • 金融セグメント39億円0%)
セグメント別データを開く

直近10カ年の業績 有価証券報告書(XBRL)から取得した PL・KGI の年次推移

項目単位FY162017/3連結 / JGAAPFY172018/3連結 / JGAAPFY182019/3連結 / JGAAPFY192020/3連結 / JGAAPFY202021/3連結 / JGAAPFY212022/3連結 / JGAAPFY222023/3連結 / JGAAPFY232024/3連結 / JGAAPFY242025/3連結 / JGAAPFY252026/3連結 / JGAAP
損益計算書 (PL)
売上高YoY億円15,631−3.1%15,739+0.7%16,006+1.7%16,115+0.7%17,525+8.7%16,194−7.6%16,006−1.2%15,920−0.5%16,291+2.3%16,918+3.9%
売上原価億円11,07911,35811,59611,50912,31511,54411,51811,37811,71712,502
売上総利益億円4,5524,3814,4104,6075,2104,6504,4884,5424,5744,416
販管費億円3,9733,9944,1314,2234,2903,9934,0474,1274,1454,255
営業利益YoY億円579−0.5%388−33.0%279−28.1%383+37.5%921+140.2%657−28.6%441−32.9%415−5.8%428+3.2%162−62.2%
経常利益YoY億円660+5.3%473−28.3%369−22.1%461+24.9%989+114.6%741−25.0%501−32.5%470−6.0%480+2.1%200−58.4%
当期純利益YoY億円345+13.6%298−13.8%147−50.7%246+67.5%518+110.5%506−2.4%318−37.1%241−24.4%269+11.9%148−45.1%
貸借対照表 (BS)
自己資本比率%48.549.949.854.752.051.847.748.048.348.8
有利子負債比率%14.014.713.715.313.413.519.518.619.718.7
キャッシュフロー (CF)
営業CF億円4396173606241,223211437546516498
投資CF億円-153-127-85-82-148-223-252-219-351-329
財務CF億円-244-329-275-581-828-166-295-256-41-482
従業員
連結従業員数19,23819,75218,85319,98524,30022,95125,28425,52625,67626,747
単体従業員数10,56810,16110,43210,539761892600608573561
平均年収(単体)万円444445542537525526519560

IR資料サマリ 直近5ヵ年の有報・決算短信・統合報告書

決算説明会資料

年度経営の振り返り報告資料
FY26新中期経営計画(2026/3〜2030/3)初年度の振り返りと進捗報告。戦略的な在庫処分(約240億円)により減益となるも、PB・SPA等オリジナル商品売上構成比を最終年度20%超・3,400億円超へ上方修正。リアル店舗とECの顧客基盤統合・大型店出店継続・近隣店舗の統廃合による効率化を提示。自己株式取得154億円。

決算説明会

https://www.yamada-holdings.jp/ir/presentation/2026/260508.pdf
FY25「YAMADA HD 2025」中計最終年度の通期報告。グループシナジー最大化に向けた構造改革と在庫体制の構造改革を推進。新中期経営計画(2026/3〜2030/3)を11月公表予定と発表。配当性向40%以上+自己株式取得200億円を提示。ギフトモール・avatarinとの資本業務提携を締結。

決算説明会

https://www.yamada-holdings.jp/ir/presentation/2025/250508.pdf
FY24ミダックホールディングスと合弁契約締結し資源循環型環境事業を加速(環境セグメント)。自己株式取得を1年で1,851万株・872億円完了。クレディセゾン等との資本業務提携でDX強化、新興企業との提携によるオープンイノベーション推進を表明。「YAMADA HD 2025」中計以降の新戦略策定方針を提示。

決算説明会

https://www.yamada-holdings.jp/ir/presentation/2024/240508.pdf
FY23ナイス株式会社との提携による住建セグメントのシナジー効果を提示。使用済み家電のリユース工場新工場稼働で統合リサイクルシステム形成を推進。自己株式取得による1株利益向上と従業員還元等を勘案、総還元性向は300%見込み。SE(セールスエンジニア)強化を表明。

決算説明会

https://www.yamada-holdings.jp/ir/presentation/2023/230508.pdf
FY22FY22 通期の業績報告。特記すべき構造的トピックなし。

決算説明会

https://www.yamada-holdings.jp/ir/presentation/2022/220509_1.pdf

アニュアルレポート / 統合報告書

年度経営の振り返り報告資料
FY26「YAMADA HD 2025」中計のふりかえりと新中期経営計画(2026/3〜2030/3)の発表。「くらしまるごと」戦略の核心としてリアル店舗とECの融合、3,000〜4,000坪クラスの地域最大店舗を主軸に据える方針。山田会長は2011年エス・バイ・エル買収以降の住建参入の延長線として、世帯需要への展開を継続と表明。

統合報告書

https://www.yamada-holdings.jp/csr/pdf/report_archive/report2025_all_2p.pdf
FY25「YAMADA HD 2025」中計の進捗報告。物価高騰下で経営の構造改革(人事制度改革を含む)を推進。「くらしまるごと」戦略を支える事業セグメント体制を整備。環境セグメントでは再生から最終処分までを自前で完結させる投資を継続。

統合報告書

https://www.yamada-holdings.jp/csr/pdf/report_archive/report2024_all_2p.pdf
FY24「YAMADA HD 2025」中計の初年度総括。家電市場縮小と消費意欲低迷の中、抜本的な経営構造改革と外部開示強化を推進。間接部門の統合による販管費抑制、エス・バイ・エル買収(2011年)以降の住建事業強化を継続。女性社外取締役登用等のガバナンス改革を提示。

統合報告書

https://www.yamada-holdings.jp/csr/pdf/report_archive/report2023_all_2p.pdf
FY23「YAMADA HD 2025 中期経営計画」を公表。2025年3月期に売上高2兆円到達を目標に掲げる。デンキ・住建・金融・環境・その他の5セグメントに再編。エス・バイ・エル買収以降の住建事業の本格展開とスピード配達・設置サービスをヤマダの強みとして提示。

統合報告書

https://www.yamada-holdings.jp/csr/pdf/report_archive/report2022_all_2p.pdf
FY22持株会社化(2020年10月)後の初統合報告書。「つながる経営」への構造改革と11分社制導入による各支社・店舗の判断力強化を提示。デンキ・住建・金融・環境の4セグメント+その他に再編、金融セグメント内グループ6社実質統合でヤマダNEOBANK(銀行代理業)始動。

統合報告書

https://www.yamada-holdings.jp/csr/pdf/report_archive/report2021_all_2p.pdf

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