一宮忠男
ヤマダホールディングス・元代表取締役社長 兼 代表執行役員COO
経歴1986〜2016年
経歴
| 区分 | 所属先 | 就任年 | 役職 | 現任 | 1986年主要役職の状況(推定含む目安)2016年 |
|---|---|---|---|---|---|
| 民間企業 | |||||
| 民間企業 | ヤマダホールディングス | 1986 | ヤマダ取締役 | ||
| 1987 | 常務取締役 | ||||
| 1988 | 専務取締役 | ||||
| 1995 | 取締役副社長 | ||||
| 2008 | 代表取締役社長 代表執行役員COO | ||||
| 2013 | 代表取締役副社長 代表執行役員COO | ||||
| 2013 | 社長 退任(推定) | ||||
| 2014 | 代表取締役副社長 代表執行役員COO 兼 営業本部長 | ||||
| 2014 | 代表取締役副社長 代表執行役員COO 兼 商品本部長 | ||||
| 2016 | 代表取締役副会長 代表執行役員CEO | ||||
社長就任までの出自
出自
1986年7月に取締役へ就任し、1987年5月に常務取締役、1988年5月に専務取締役に就任した。1995年4月からは取締役副社長を13年務め、2008年6月に社長へ就任した。社長を退任した2013年6月に代表取締役副社長へ戻り、2014年5月に営業本部長、同年12月に商品本部長を兼ねたのち、2016年4月に代表取締役副会長 兼 代表執行役員CEOへ就任した。
業績貢献FY07→FY12
一宮忠男氏:在任中の業績貢献
在任中の2011年3月期に連結売上高2兆1533億円・営業利益1228億円を計上した。翌2012年3月期は売上高1兆8355億円・営業利益890億円、退任年度の2013年3月期は1兆7015億円・営業利益339億円で、営業利益は2期で72%減少した。2013年3月期の当期純利益222億円は、就任前年度の492億円を下回った。
売上高:2004年3月期〜2018年3月期
2008/317,678億円
2013/317,015億円
5カ年-4%
営業利益率:2004年3月期〜2018年3月期
2008/33.7%
2013/32.0%
5カ年-1.7pt
ROE:2004年3月期〜2018年3月期
2008/315.2%
2013/34.2%
5カ年-11.0pt
| 決算期 | 在任 | 売上高 | 前期比 | 営業利益率 | ROE | 主な施策 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2004年3月期 | 9,391億円 | +18.3% | — | 13.1% | ||
| 2005年3月期 | 11,024億円 | +17.4% | — | 16.5% | ||
| 2006年3月期 | 12,840億円 | +16.5% | 3.8% | 14.8% | ||
| 2007年3月期 | 14,437億円 | +12.4% | 3.8% | 14.7% | ||
| 2008年3月期 | 17,678億円 | +22.5% | 3.7% | 15.2% | ||
| 2009年3月期 | 18,718億円 | +5.9% | 2.6% | 9.4% | 高崎本社・LABI1高崎でCO2排出ゼロのグリーン電力を使用完全子会社のProject Whiteを設立Project Whiteが九十九電機の事業を譲受 | |
| 2010年3月期 | 20,161億円 | +7.7% | 4.3% | 13.8% | LABI1日本総本店池袋を開業専門量販店として初めて年間売上高2兆円を達成 | |
| 2011年3月期 | 21,533億円 | +6.8% | 5.7% | 15.1% | 海外第1号店舗として瀋陽店を開設 | |
| 2012年3月期 | 18,355億円 | ▲14.8% | 4.8% | 11.8% | ヤマダ・エスバイエルホームを子会社化 | |
| 2013年3月期 | 17,015億円 | ▲7.3% | 2.0% | 4.2% | 東金属の株式を取得し完全子会社化ハウステックホールディングスの株式を取得し完全子会社化ベスト電器の株式を取得 | |
| 2014年3月期 | 18,940億円 | +11.3% | 1.8% | 3.5% | ||
| 2015年3月期 | 16,644億円 | ▲12.1% | 1.2% | 1.8% | ||
| 2016年3月期 | 16,127億円 | ▲3.1% | 3.6% | 6.0% | ||
| 2017年3月期 | 15,631億円 | ▲3.1% | 3.7% | 6.3% | ||
| 2018年3月期 | 15,739億円 | +0.7% | 2.5% | 5.2% |
参考文献1件
参考文献
- 株式会社ヤマダ電機 有価証券報告書 第41期(2018年3月期)【役員の状況】
事実根拠:出所(ヤマダホールディングス)