山田昇
ヤマダホールディングス・元代表取締役会長兼社長CEO
社長就任1983年9月
生年月日1943年2月11日
学歴—
出自ヤマダホールディングス代表取締役社長
経歴1983〜2025年
経歴
| 区分 | 所属先 | 就任年 | 役職 | 現任 | 1983年主要役職の状況(推定含む目安)2025年 |
|---|---|---|---|---|---|
| 民間企業 | |||||
| 民間企業 | ヤマダホールディングス | 1983 | 代表取締役社長 | ||
| 2008 | 代表取締役会長 CEO | ||||
| 2008 | 社長 退任(推定) | ||||
| 2013 | 代表取締役社長 CEO | ||||
| 2016 | 代表取締役会長兼取締役会議長 | ||||
| 2016 | 社長 退任(推定) | ||||
| 2021 | 代表取締役会長兼社長 CEO | ||||
| 2025 | 社長 退任(推定) | ||||
社長就任までの出自
出自
1983年9月の株式会社ヤマダ電機設立と同時に代表取締役社長へ就任した創業者である。2008年6月・2016年4月・2025年4月に社長を退き、2013年6月と2021年9月には自ら復帰した。2026年3月末の大株主は日本マスタートラスト信託銀行が11.3%、㈱テックプランニングが9.83%と続き、山田昇氏本人が3.08%、公益財団法人山田昇記念財団が2.36%を持つ。創業者個人としての持分は残っている。
社長に選ばれた経緯
抜擢
初代社長で、前任はいない。2008年6月に代表取締役会長兼CEOへ退任した後、2013年6月に代表取締役社長兼CEOとして復帰した。2016年4月に再び会長へ退き、2021年9月に代表取締役会長兼社長CEOとして三度目の就任をした。二度の復帰はいずれも後任社長の交代に伴っており、創業者が経営の第一線へ戻った。
創業ストーリー
創業ストーリー
選任賛成率
山田昇氏:取締役選任の賛成率
| 株主総会 | 賛成率 | 賛成(個) | 反対(個) | 棄権(個) | 書類管理番号 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2024年6月27日 | 4,166,858 | 564,946 | 7,212 | ||
| 2025年6月27日 | 4,435,212 | 264,870 | 7,231 | ||
| 2026年6月26日 | 3,550,951 | 1,289,011 | 4,412 |
業績貢献FY82→FY24
山田昇氏:在任中の業績貢献
一度目の在任のうち、連結売上高は2003年3月期の7938億円から2008年3月期の1兆7678億円へ増加し、営業利益は654億円になった。二度目の在任にあたる2015年3月期は売上高1兆6644億円・営業利益199億円まで落ち、店舗の構造改革に踏み切った。三度目の在任では2021年9月に大塚家具を完全子会社化した。退任期の2025年3月期は売上高1兆6291億円・営業利益428億円だった。
売上高:1992年3月期〜2026年3月期
1992/3331億円
2025/316,291億円
33カ年×49倍
営業利益率:1992年3月期〜2026年3月期
2006/33.8%
2025/32.6%
19カ年-1.2pt
ROE:2003年3月期〜2026年3月期
2003/34.4%
2025/34.3%
22カ年-0.1pt
| 決算期 | 在任 | 売上高 | 前期比 | 営業利益率 | ROE | 主な施策 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 1992年3月期 | 331億円 | — | — | — | ||
| 1993年3月期 | 363億円 | +9.7% | — | — | 九州地区第一号としてテックランド宮崎店を開設 | |
| 1994年3月期 | 466億円 | +28.4% | — | — | ||
| 1995年3月期 | 621億円 | +33.3% | — | — | ||
| 1996年3月期 | 879億円 | +41.5% | — | — | 東北地区第一号としてテックランド仙台泉店を開設 | |
| 1997年3月期 | 1,265億円 | +43.9% | — | — | 中京地区第一号としてテックランド日進店を開設 | |
| 1998年3月期 | 1,620億円 | +28.1% | — | — | 産業廃棄物処理・リサイクルのシー・アイ・シーを設立中国・四国地区第一号としてテックランド岡山店を開設 | |
| 1999年3月期 | 2,428億円 | +49.9% | — | — | 近畿地区第一号としてテックランド姫路店を開設 | |
| 2000年3月期 | 3,321億円 | +36.8% | — | — | ||
| 2001年3月期 | 4,712億円 | +41.9% | — | — | 東京証券取引所市場第一部に上場 | |
| 2003年3月期 | 7,938億円 | — | — | 4.4% | 北海道地区の出店第1号店「テックランド手稲店」を開設完全子会社の沖縄ヤマダ電機を設立ダイクマの株式を取得 | |
| 2004年3月期 | 9,391億円 | +18.3% | — | 13.1% | インバースネットに資本出資 | |
| 2005年3月期 | 11,024億円 | +17.4% | — | 16.5% | 専門量販店として初の年間売上高1兆円達成・全国出店達成 | |
| 2006年3月期 | 12,840億円 | +16.5% | 3.8% | 14.8% | コスモス・ベリーズを設立初の都市型店舗LABI1なんばをオープン | |
| 2007年3月期 | 14,437億円 | +12.4% | 3.8% | 14.7% | ヤマダフィナンシャルを設立九州テックランドを設立 | |
| 2008年3月期 | 17,678億円 | +22.5% | 3.7% | 15.2% | CSR室を設置ぷれっそホールディングスの株式を取得し完全子会社化総額1,500億円のユーロ円建転換社債型新株予約権付社債を発行 | |
| 2009年3月期 | 18,718億円 | +5.9% | 2.6% | 9.4% | 高崎本社・LABI1高崎でCO2排出ゼロのグリーン電力を使用完全子会社のProject Whiteを設立Project Whiteが九十九電機の事業を譲受 | |
| 2010年3月期 | 20,161億円 | +7.7% | 4.3% | 13.8% | LABI1日本総本店池袋を開業専門量販店として初めて年間売上高2兆円を達成 | |
| 2011年3月期 | 21,533億円 | +6.8% | 5.7% | 15.1% | 海外第1号店舗として瀋陽店を開設 | |
| 2012年3月期 | 18,355億円 | ▲14.8% | 4.8% | 11.8% | ヤマダ・エスバイエルホームを子会社化 | |
| 2013年3月期 | 17,015億円 | ▲7.3% | 2.0% | 4.2% | 東金属の株式を取得し完全子会社化ハウステックホールディングスの株式を取得し完全子会社化ベスト電器の株式を取得 | |
| 2014年3月期 | 18,940億円 | +11.3% | 1.8% | 3.5% | ダイクマとサトームセンを吸収合併ヤマダ・ウッドハウスを設立 | |
| 2015年3月期 | 16,644億円 | ▲12.1% | 1.2% | 1.8% | 総額1,000億円のユーロ円建取得条項付転換社債型新株予約権付社債を発行 | |
| 2016年3月期 | 16,127億円 | ▲3.1% | 3.6% | 6.0% | 郊外・地方の不採算店を中心に46店を一斉閉店 | |
| 2017年3月期 | 15,631億円 | ▲3.1% | 3.7% | 6.3% | 桑野光正氏が社長に就任完全子会社のヤマダファイナンスサービスを設立完全子会社のヤマダトレーディングを設立 | |
| 2018年3月期 | 15,739億円 | +0.7% | 2.5% | 5.2% | ||
| 2019年3月期 | 16,006億円 | +1.7% | 1.7% | 2.5% | ヤマダ少額短期保険の株式を取得し完全子会社化ヤマダホームズが子会社3社を吸収合併家守りホールディングスの株式を取得 | |
| 2020年3月期 | 16,115億円 | +0.7% | 2.4% | 4.0% | 完全子会社のヤマダテクニカルサービスを設立大塚家具を子会社化完全子会社のヤマダ環境資源開発ホールディングスを設立 | |
| 2021年3月期 | 17,525億円 | +8.7% | 5.3% | 8.1% | 完全子会社のヤマダデンキ(分割準備会社)を設立ヒノキヤグループを子会社化持株会社体制へ移行しヤマダHDに商号変更 | |
| 2022年3月期 | 16,194億円 | ▲7.6% | 4.1% | 7.9% | ヤマダデンキへ子会社7社を吸収合併大塚家具を完全子会社化 | |
| 2023年3月期 | 16,006億円 | ▲1.2% | 2.8% | 5.0% | 東京証券取引所プライム市場に移行大塚家具がヤマダデンキと合併ハウス・デポ・パートナーズの株式を取得し完全子会社化 | |
| 2024年3月期 | 15,920億円 | ▲0.5% | 2.6% | 3.9% | 創業の地に「Tecc LIFE SELECT前橋吉岡店」を開業ヒノキヤグループが子会社6社を吸収合併ミダックホールディングスとの合弁会社グリーン・サーキュラー・ファクトリーを設立 | |
| 2025年3月期 | 16,291億円 | +2.3% | 2.6% | 4.3% | 監査等委員会設置会社に移行 | |
| 2026年3月期 | 16,918億円 | +3.9% | 1.0% | 2.3% |
参考文献2件
参考文献
- ヤマダホールディングス 有価証券報告書【役員の状況】
- ヤマダホールディングス 有価証券報告書 第48期(2025年3月期)【沿革】
事実根拠:出所(ヤマダホールディングス)