ヤマダホールディングス 不採算46店の一斉閉店 一斉閉店を伴う構造改革

2015年、テレビ特需の反動と消費増税後の需要減で業績が急落したヤマダ電機が、郊外・地方の不採算店を中心に46店を一斉閉店して都市部と店舗効率へ絞り直し、翌2016年に創業家以外からダイクマ出身の桑野光正氏を社長に登用した構造改革。

2011年3月期の売上高2兆1532億円を頂点に減収が続き、地上デジタル放送移行後のテレビ需要減、ネット通販の普及、家電市場の縮小が重なった。1店舗当たり売上高は2007年3月期の42億円から2015年3月期には16億3800万円へ、4割の水準まで減少した。

2015年5月、5月末までに46店を閉店し、6月末にもさらに11店を閉店・業態転換して売り場面積を約10万平方メートル削り、店舗効率の回復を狙った。2016年4月には創業者の山田昇氏が会長へ退き、取締役兼執行役員常務からダイクマ出身の桑野光正氏が社長へ就任した。

郊外ロードサイドの安売りモデルが都市と低成長でつまずいたときの立て直し。閉店で店舗効率は戻ったが、東洋経済オンラインが"脱同族"と呼んだ桑野光正社長の体制は2年2か月で終わり、2018年6月に三嶋恒夫氏へ社長が引き継がれ、創業者の山田昇氏が改めて社長へ復帰したのは2021年9月だった。同族と外部登用の間で揺れた改革。