上野善紀
ヤマダホールディングス・代表取締役社長 兼 COO
社長就任2025年4月
生年月日1971年12月2日
学歴—
出自ヤマダホールディングス営業戦略本部長
経歴2016〜2025年
経歴
| 区分 | 所属先 | 就任年 | 役職 | 現任 | 2016年主要役職の状況(推定含む目安)2026年 |
|---|---|---|---|---|---|
| 民間企業 | |||||
| 民間企業 | ヤマダホールディングス | 2016 | 営業戦略本部長 | ||
| 2016 | 取締役 上席執行役員営業戦略本部長 兼 住設コラボ販売戦略室長 | ||||
| 2018 | 取締役 執行役員常務商品本部長 | ||||
| 2019 | 取締役 執行役員常務営業商品本部長 | ||||
| 2020 | 取締役 専務執行役員営業商品本部長 | ||||
| 2020 | 取締役 | ||||
| 2021 | 取締役 執行役員営業商品本部 管掌 | ||||
| 2022 | 取締役 執行役員 | ||||
| 2024 | 代表取締役 副社長執行役員 | ||||
| 2025 | 代表取締役社長 COO | ○ | |||
| ヤマダデンキ | 2020 | 取締役 専務執行役員営業商品本部長 | |||
| 2022 | 代表取締役社長 | ||||
| 2023 | 代表取締役社長営業本部長 | ||||
| 2024 | 代表取締役社長 | ||||
| 2025 | 取締役 | ||||
社長就任までの出自
出自
1990年にベスト電器へ入社し、販促部次長などを経て2014年にヤマダ電機に転じた外部出身者である。2016年4月に営業戦略本部長、同年6月に取締役兼上席執行役員へ就任し、2018年4月に商品本部長、2019年10月に営業商品本部長を務めた。2022年4月には事業会社の㈱ヤマダデンキ代表取締役社長を兼ねた。商品調達と売場を通ってきた営業畑である。
社長に選ばれた経緯
抜擢
2025年4月、創業者の山田昇氏の後任として代表取締役社長兼COOに就任した。2024年6月に代表取締役兼副社長執行役員へ上がっており、事業会社ヤマダデンキの社長は2022年4月から務めていた。就任前年度の2025年3月期は連結売上高1兆6291億円・営業利益428億円で、2021年3月期の921億円から営業利益は半分以下に減少していた。
選任賛成率
上野善紀氏:取締役選任の賛成率
| 株主総会 | 賛成率 | 賛成(個) | 反対(個) | 棄権(個) | 書類管理番号 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2024年6月27日 | 4,580,580 | 158,421 | 23 | ||
| 2025年6月27日 | 4,299,383 | 400,699 | 7,231 | ||
| 2026年6月26日 | 4,288,872 | 551,090 | 4,412 |
業績貢献FY24→FY25
上野善紀氏:在任中の業績貢献
社長就任と同時に事業会社ヤマダデンキの代表取締役社長を退き、同社取締役として残った。持株会社の経営に集中する布陣である。就任後最初の通期となる2026年3月期は売上高1兆6918億円・営業利益162億円・当期純利益148億円を計上した。
売上高:2021年3月期〜2026年3月期
2025/316,291億円
2026/316,918億円
1カ年+4%
営業利益率:2021年3月期〜2026年3月期
2025/32.6%
2026/31.0%
1カ年-1.6pt
ROE:2021年3月期〜2026年3月期
2025/34.3%
2026/32.3%
1カ年-2.0pt
| 決算期 | 在任 | 売上高 | 前期比 | 営業利益率 | ROE | 主な施策 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2021年3月期 | 17,525億円 | +8.7% | 5.3% | 8.1% | ||
| 2022年3月期 | 16,194億円 | ▲7.6% | 4.1% | 7.9% | ||
| 2023年3月期 | 16,006億円 | ▲1.2% | 2.8% | 5.0% | ||
| 2024年3月期 | 15,920億円 | ▲0.5% | 2.6% | 3.9% | ||
| 2025年3月期 | 16,291億円 | +2.3% | 2.6% | 4.3% | ||
| 2026年3月期 | 16,918億円 | +3.9% | 1.0% | 2.3% | 閉鎖店舗由来の在庫処分を決議 |
参考文献2件
参考文献
- ヤマダホールディングス 有価証券報告書 第48期(2025年3月期)【役員の状況】
- ヤマダホールディングス 有価証券報告書 第45期(2022年3月期)【役員の状況】
事実根拠:出所(ヤマダホールディングス)