IHI：経営危機からの再建と播磨造船所の合併

石川島重工業は終戦直後の1945年9月、資本金4,800万円を増資して1億円とし、はやくも事業を再開した。当座はナベやカマの類、日用品や農機の製造で糊口をしのぎ、やがて石炭・肥料・海運への傾斜生産によって造船と機械の受注が戻り始めた。ところが政府は戦時補償を全額打ち切る方針を採り、これに先立つ1946年8月15日、影響を受ける会社を特別経理会社とする会社経理応急措置法を公布した。石川島重工業も同月の指定を受け、8月10日現在で資産と負債を新旧両勘定へ分離し、事業の継続に必要なものだけを新勘定へ編入している。手元に残った資産は8,089万9,412円10銭であった。1948年7月には企業再建整備法にもとづく整備計画の認可を申請し、資本金を2,960万円へ減資して、減少額7,040万円を特別損失の補填に充てた。

経済民主化政策の下で、石川島重工業は1946年12月に準制限会社、1948年2月に過度経済力集中会社の指名を受けた。同年6月には過度経済力集中排除法にもとづき、保有他社株式の処分と、第一・第二・第三工場の分割とを命じられ、一時は将来が危ぶまれた。石川島重工業は三工場の地理的・技術的・経済的な関係を説いて各工場の一本化を要請し、この方針は認められて同年11月に指定を解除された。首脳陣は1948年、公職追放令の影響で下島勝次社長・宮島利雄副社長・田口連三常務という若い顔ぶれに替わっており、集中排除法下の対応と戦後の特別損失の補填はこの三人の下で進んだ。翌1949年2月には1億40万円の増資を決め、3月の払込完了とともに旧債務を弁済して新旧勘定を合併し、特別経理会社の指定を解かれた。財閥の資本を持たない会社にとって、三つの工場を一つの生産体としてつなぎ続けられるかどうかは、再建の可否そのものだったのだろう。

1949年、石川島重工業は黒字に転じ、下期には3,000万円の利益を計上して資本金を1億3,000万円へ増資した。ところが1950年に受注した戦時標準船の改造工事、一重底を二重底へ造り替える工事で大赤字を出し、無配に転落する。大インフレーションの影響をまともに受けた結果であり、この年は倒産が続出して日本全国が不況にあえいだ年でもあった。造船部門の採算はもともと脆かった。1952年の業界観測は、船台を遊ばせる不利から赤字を承知で注文を争う各社の状態を伝え、石川島重工業についても『修繕、起重機、タービンであげた利益を造船部門で食われていた』と書いている。赤字は1億円を超え、経営は危機に瀕した。石川島重工業は役員人事の刷新によってこの危機を越えようとした。

1950年6月24日、土光敏夫氏が石川島重工業の社長に就任した。同氏は1936年に系列の石川島芝浦タービンへ移り、戦後はその社長として第一銀行と通商産業省を駆け回って資金と補助金を引き出し、親会社より早く立ち直らせていた技術者である。笠原逸二前社長が役員会へ乗り込んで話をつけ、有無を言わせず本社へ引き入れた。就任にあたって前役員は全員が辞表を出し、土光氏は田口連三・西崎鎮夫・志賀晃の三氏だけを残した。残る条件として決めたのは、代表権を社長だけが握り、ほかの役員は全員を平の取締役とすること、役員給与は部長職の上位五人の月給の平均値に据えること、そして役員の総数を減らすことである。経費の引き締めは、まず役員の報酬から始まった。社長就任の翌25日、朝鮮戦争が始まった。

土光敏夫氏が石川島重工業へ持ち込んだのは、受注量を見込みで語らせない仕組みであった。営業の組織は1949年11月の大改正で業務・第一営業・第二営業の三部に分かれ、生産機・起重機・電力機械と船舶・舶用機関をそれぞれ所管していた。土光氏は日本能率協会から技師を招いて中堅職員17人を加えた能率調査班を編成し、これが生産管理方式を軸とする改善案を出して、半年で数十回の会議を重ねる生産合理化委員会となった。組み立て方はこうである。当時約1兆円の国家予算から部門別の枠を割り出して鉄鋼と造船への配分を出し、そこへ過去五年間の自社の受注量が全体の何パーセントに当たるかを掛け、通常なら取れる受注量を算出して、目標額を上乗せしたうえで各部課へ、場合によっては個人へ割り当てた。直接指揮したのは常務の田口連三氏である。予算から逆算した枠は、景気の波と営業個人の力量とを切り離して受注を計る物差しであった。

石川島重工業は、戦後の技術格差を欧米からの導入で埋めた。1952年4月に米国フォスターウィラー社から陸舶用蒸気発生装置、同年7月に米国コーリング社からバッチャープラントやパワーショベルの技術を受け、コーリング社とは合弁で石川島コーリングを設立している。1956年6月には米国ゼネラル・エレクトリック社からJ47-GE-27航空機用エンジンの導入認可を得た。件数はこのころ約80件に達している。航空はいっそう回り道であった。終戦後しばらくは航空生産そのものが禁じられていたため、研究会グループを作り、ゼネラル・エレクトリック社からジェットエンジンを借り受けて分解と組み立て、運転を繰り返した。1952年に航空工業の許可制が再開されると、翌1953年、関係各社との共同出資で日本ジェットエンジン株式会社を設立し、純国産エンジンの開発に入る。同社はのちに解散し、技術と職員は石川島重工業が引き取った。

1950年から翌年にかけてブラジルタンカー購入委員会が三隻のタンカーを発注し、1954年に納めた輸送船が運航中に岸壁へ接触してコンクリート壁のほうを破損させたことが、ブラジル海軍工廠からの提携の申し入れを呼んだ。1957年秋、ブラジル政府はリオデジャネイロ港内の埋立地40万平方メートルを提供すると伝え、入港税を財源に自国の船主と造船所へ低利融資する商船基金法を制定する。国内では政情の不安定を理由に無謀との声が多かったが、土光敏夫氏は責任は自分が負うとして押し切り、1958年1月に議定書へ調印した。現地で海員組合が外国資本による乗っ取りだとして上げた反対決議も、常務の下村礼輔氏らの説得で鎮まった。1959年1月、資本金17億6,000万クルゼイロの石川島ブラジル造船所が発足し、約3分の1をブラジル開発銀行とリオデジャネイロ港湾局が引き受け、日本からは技術者125人が送り込まれた。

合併の理由は建造能力の差にあった。1960年当時、三菱造船は八万一千GT級、三菱日本重工業は五万GT級、日立造船・川崎重工業・播磨造船所は四万ないし四万五千GT級の船を建造できたのに対し、石川島重工業が造れる最大の船は二万二千GT級に限られていた。隅田川河口という立地では大型船台を築けず、用地を外へ求めるほかなかった。石川島重工業では陸上機械部門の売上高が総額の7割前後を占め、造船業界の不況下でも利益は上昇していた。一方の播磨造船所は造船比率が9割を超え、1958年以降の長期不況によって1958年から1960年の二年間に受注残高は3分の2、売上高は2分の1へ減り、陸上部門への進出を探っていた。石川島重工業がタービン機関を、播磨造船所がディーゼル機関を互いに供給し合う関係は以前からあった。土光敏夫氏はこの組み合わせを『つまり"陸"と"海"との結婚である』と呼んでいる。

1960年7月1日、両社は合併趣意書と契約書を取り交わした。石川島重工業は資本金52億円・従業員約9,000名・年間生産能力約400億円、播磨造船所は資本金40億円・従業員約6,000名・年間生産能力約200億円である。石川島重工業が記名式普通株式4,800万株を発行し、播磨造船所の株式五株につき三株の割合で割り当てて、資本金は102億円となった。7月25日の臨時株主総会で承認を得て、同年12月1日、石川島播磨重工業が発足する。業界誌は、定評ある大型船建造工場を居ながらにして取得し、後顧の憂いを絶ったと評した。1963年には、出光興産の13万五千重量トン級タンカーを建造できるのは佐世保重工業と石川島播磨重工業だけという状態が生まれている。合併で交換されたのは工場でも株式でもなく、どの大きさの船まで受注できるかという上限であった。