IHI原動機の燃費データ改ざんと「技術を欺いた」不正の露見

IHI原動機は、IHIグループで舶用・陸用のディーゼルエンジンを手がける子会社である。その事業は、2003年に会社更生手続きに入った新潟鐵工所から原動機関連事業を継承した流れを源流の一つとし、船舶や発電設備に据えるエンジンを国内外へ供給してきた。舶用エンジンは船の動力の中核をなすと同時に、その燃料消費率が契約仕様や環境規制の適合を左右する、数値そのものが価値を担う製品であった^[1]。

とりわけ燃料消費率は、船主が運航コストを見積もる基準であり、同時に国際的な窒素酸化物（NOx）規制への適合を確かめる根拠でもある。工場での試運転で計測し、成績書に記して顧客と規制当局へ示すこの数値は、造船・海運の取引と環境規制の双方を支える土台にあたる。数字の正しさが製品の信頼を裏づける構造のなかで、IHI原動機の現場はその数値を扱っていた^[2]。

この燃料消費率の試験データを、IHI原動機の現場は長年にわたり書き換えていた。実測値を顧客との仕様値に近づけて良く見せたり、データのばらつきが小さかったように装ったりするため、成績書の数値を実際とは異なる値へ修正していた。文書化されたマニュアルは無く、こうした処理は口頭で引き継がれ、「悪しき習慣」として世代を越えて受け渡されていた^[3]。

改ざんが行われていたのは新潟内燃機工場と太田工場の二拠点で、後の調査では、その始まりは1980年代後半にさかのぼるとされた。事実であれば、不正は約40年にわたって途切れることなく続いていたことになる。品質を数値で保証するという製造業の根幹が、現場の慣行として静かに崩れたまま、長く表面化しなかった^[4]。

事態が明るみに出たのは2024年2月であった。IHI原動機の社員による社内申告をきっかけに調査が始まり、燃料消費率データの広範な改ざんが確認されていった。長く口頭で継承されてきた慣行が、内部からの声によって初めて外へ引き出された。会社が自ら気づいて正したのではなく、現場の一人の申告が端緒であった点に、この不正の根深さがうかがえる^[5]。

調査で判明した規模は大きかった。2003年以降に出荷した舶用エンジンのうち約九割にあたる4,215台で改ざんが見つかり、国内向けの1,938台では1,594台でデータが書き換えられ、うち796台は実測値が顧客との仕様値を満たしていなかった。試運転記録の改ざんは体裁の調整にとどまらず、契約で約した性能に届かない製品を正規のものとして出荷していた事実を含んでいた^[6][7]。

国土交通省は2024年4月24日にこの事案を公表し、NOx規制に関わる規則の遵守が確認されるまでの間、IHI原動機への関連証書の交付を行わないと伝えた。環境規制の適合を証する書類が止まることは、対象エンジンの取引そのものを制約する措置にあたる。数値の改ざんが、単なる社内の品質問題を超えて、規制と市場の信認に直結する事案であることを示していた^[8]。

親会社IHIの社長を務める井手博氏は、2024年5月の決算説明会でこの不正を謝罪し、「あってはならないことがまた起こった」と語った。井手氏はのちの取材でも、技術を誇ってきた会社が自ら数値を偽った痛恨を、「技術の会社が技術を欺いてしまった」^[10]と表現している。相次ぐ不正を前に、経営の言葉は再発防止の決意よりも先に、悔恨の色を濃くにじませていた^[9]。

不正の発覚は、「技術のIHI」を掲げてきた会社の信用を損なった。IHIはこの前年、2023年にIHI原動機の舶用大型エンジン事業を三井E&Sへ譲渡しており、低収益事業の整理という文脈で進めていた原動機分野からの後退は、品質不正の露見と重なって色合いを変えていく。稼ぎの薄い事業を切り離す判断は、信頼を失った事業を手放す判断とも重なっていった^[11]。

この改ざんは、IHIにとって初めての数字をめぐる不祥事ではなかった。2007年には、プラント工事の損失計上が遅れた有価証券報告書の虚偽記載で、証券取引等監視委員会から当時最大の課徴金を科されている。財務の数字と製品の数字という違いはあれ、報告の正しさが二度にわたり損なわれた事実は、一つの現場や一つの世代に帰せない、統治の構造の問題として残った^[12]。