造船事業の分社化とIHIマリンユナイテッドの発足

石川島播磨重工業の造船は、1960年の播磨合併で頂点に立った祖業でありながら、1970年代のオイルショックを境に長い下り坂へ入っていた。原油を運ぶタンカーの需要が構造的に細り、同社は1979年と1987年の二度にわたって人員削減を迫られた。1979年の希望退職には大方の予想を超える四千六百十人が応募し、当時の経済誌は、造船重機が残された数少ない構造不況業種になったと記している。かつて世界一を競った造船が、いまや会社の重荷へと転じていた^[1]。

1990年代に入ると、急激な円高と韓国・中国の造船メーカーの台頭が重なり、国際競争力の低下は誰の目にも明らかになっていった。船を安く速く仕上げる力で世界市場を制した日本の造船は、同じ土俵で新興国の低コストに追われる立場へと変わっていた。造船を祖業とする石川島播磨にとって、社名の核に「造船」の二字を掲げながら、その事業が収益を生みにくくなっていく現実は重い。祖業をどう扱うかという問いが、避けられない課題として残されていた^[2]。

単独で造船を抱え続ける重さを避けるため、業界は再編へ動いた。2000年9月、石川島播磨は川崎重工業・三井造船と造船分野で業務提携し、国内最大の造船連合を組む構えを見せた。もっとも当時の報道は、分社と統合を狙いながらリストラへの動きは鈍いと、この連合の弱点を早くから指摘している。三社が並び立つ枠組みは、規模を示す一方で、誰がどこまで身を削るかという肝心の踏み込みを欠いていた^[3]。

三社の枠組みが実際の統合へ進むには、船舶事業の比重が各社で異なるという事情が壁になった。造船への依存が深い会社ほど、事業を切り出す痛みが深く、身動きが取りにくい。石川島播磨は陸上機械や航空エンジンという他の柱を持つ分だけ、造船を切り離す判断に踏み込みやすい立場にあった。連合という迂路をたどりながら、同社はどの相手とどの器で祖業をまとめるかを見定めようとしていた^[4]。

2001年4月、石川島播磨と川崎重工業は、船舶海洋事業の統合で一度は合意に達した。船舶事業の比重が高い三井造船が枠組みから外れ、二社が造船部門の外まで視野に入れて結びつく構図が描かれた。ところがこの合意は、わずか五ヶ月の後に突如として白紙撤回される。撤回の理由は表に出されなかったが、造船の統合や分離は、それぞれの社内に強い抵抗を呼ぶ主題であった。合理的に見える枠組みが、社内の合意形成とかみ合わずに崩れた事例であった^[5][6]。

破談は、造船統合そのものの断念ではなかった。石川島播磨は交渉の相手を切り替え、住友重機械工業との統合へ舵を向ける。当時の報道は、川重との枠組みが崩れたのち、石播が新たな相手との交渉を主導していく動きを追っている。祖業を切り離すという目的は保ったまま、それを実現する相手と器だけを差し替える機動的な対応であった。造船をどう畳むかという問いに対する答えを、同社は自らの手で組み直そうとしていた^[7]。

石川島播磨が住友重機械との統合の器に選んだのは、両社が1995年に艦艇向けの合弁として設けていたIHIマリンユナイテッドであった。既にある合弁へ造船事業を移し込む形をとることで、新会社をゼロから起こす手間を避けた。当時の報道は、石播が住友重機械との交渉を終始リードし、相手の艦艇事業を実質的に取り込む一石二鳥の統合になったと評している。名目は対等な統合でありながら、実態は石川島播磨が主導権を握る組み立てであった^[8]。

2002年10月、石川島播磨重工業は船舶・海洋事業を会社分割し、IHIマリンユナイテッドへ移管して営業を開始させた。発足時の出資比率は石川島播磨が九割を超え、住友重機械の側は一割に満たない。祖業でありながら本体の重荷となっていた造船は、これによって連結の内から切り離され、独立した会社の事業へと置き換えられた。1960年の播磨合併で「海」を厚く抱え込んだ会社が、四十年余りを経て、その海を本体の外へ出す最初の一歩となった^[9][10]。

分社化した造船は、そこからさらに本体の外へ押し出されていった。2013年1月、IHIマリンユナイテッドはJFE系のユニバーサル造船と合併し、ジャパンマリンユナイテッドが発足する。この統合によってIHIの持ち分は薄まり、祖業の造船は連結の中心から外周へと退いた。国内造船の再編が進むなかで、商船事業は新会社に集約され、IHIは造船の主役の座を自ら降りていった^[11]。

造船を本体から外した流れは、社名の書き換えにも及んだ。2007年7月、石川島播磨重工業は商号を「IHI」へと改め、1853年の創業以来社名の核に置いてきた「石川島」と「造船」の二語を、公式に手放した。造船の分社化と並行して、同社は航空エンジンを事業の軸へと据え直していく。祖業を畳む判断は、単独の事業整理にとどまらず、会社が何を本業と名乗るかという看板の掛け替えにまで通じていた^[12]。