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岐阜県の人口の推移

岐阜は1884年の86万9,100人から2001年の211万896人まで、ほぼ一本調子で増えた。名古屋の通勤圏が南部に広がり、繊維・陶磁器・刃物の地場産業に加えて航空機や自動車部品の工場が立った結果である。山は東海の他県より早く、2009年は209万2,000人。大垣共立銀行と十六フィナンシャルグループ、県発祥のバローホールディングスがこの県を地盤とする。

岐阜 | 人口

最新の年2009年
人口2,092,000人
人口(人)
年人口単位
1884年869,100人
1888年904,500人
1893年933,300人
1898年949,900人
1903年990,300人
1908年995,100人
1913年1,065,000人
1918年1,089,400人
1920年1,070,407人
1921年1,083,800人
1922年1,094,900人
1923年1,113,300人
1924年1,121,500人
1925年1,132,557人
1926年1,146,500人
1927年1,153,800人
1928年1,160,900人
1929年1,167,400人
1930年1,178,405人
1931年1,189,100人
1932年1,195,200人
1933年1,207,900人
1934年1,218,800人
1935年1,225,799人
1936年1,228,000人
1937年1,233,000人
1938年1,236,500人
1939年1,237,900人
1940年1,243,000人
1941年1,235,900人
1942年1,239,700人
1943年1,254,000人
1944年1,266,008人
1945年1,518,649人
1946年1,444,000人
1947年1,493,644人
1948年1,500,400人
1949年1,524,700人
1950年1,544,538人
1951年1,552,598人
1952年1,568,952人
1953年1,579,191人
1954年1,579,970人
1955年1,583,605人
1956年1,591,067人
1957年1,598,132人
1958年1,607,893人
1959年1,623,275人
1960年1,638,399人
1961年1,645,418人
1962年1,656,390人
1963年1,672,711人
1964年1,685,418人
1965年1,700,365人
1966年1,701,379人
1967年1,712,917人
1968年1,723,461人
1969年1,738,972人
1970年1,758,954人
1971年1,780,177人
1972年1,803,148人
1973年1,826,370人
1974年1,848,345人
1975年1,867,978人
1976年1,888,573人
1977年1,908,914人
1978年1,926,875人
1979年1,943,218人
1980年1,960,107人
1981年1,975,168人
1982年1,990,266人
1983年2,003,713人
1984年2,016,794人
1985年2,028,536人
1986年2,035,943人
1987年2,044,212人
1988年2,051,239人
1989年2,058,086人
1990年2,066,569人
1991年2,073,168人
1992年2,082,071人
1993年2,089,059人
1994年2,094,634人
1995年2,100,315人
1996年2,104,184人
1997年2,106,160人
1998年2,107,673人
1999年2,107,481人
2000年2,107,700人
2001年2,110,896人
2002年2,109,871人
2003年2,109,997人
2004年2,107,821人
2005年2,107,226人
2006年2,105,000人
2007年2,104,000人
2008年2,100,000人
2009年2,092,000人

岐阜県の人口に関連する企業(推定)

コード企業名
8361大垣共立銀行
7380十六フィナンシャルグループ
9956バローホールディングス
9048名古屋鉄道
9502中部電力

系列の中身と各社の事業から推定

出所: 総務省統計局「日本の長期統計系列」(詳細は出典)

注釈

  • 国勢調査の年(5 年おき)と推計の年が混じる。明治・大正の年は内務省の調べ

出典

期間統計表・資料
1884〜2009年総務省統計局「日本の長期統計系列」表 2-5「都道府県,男女別人口(明治17年~平成21年)」(原資料: 総務省統計局「国勢調査」「人口推計」ほか。年の数え方は各年 10 月 1 日現在)