石原俊
日産自動車・元取締役社長
経歴1937〜1985年
経歴
| 区分 | 所属先 | 就任年 | 役職 | 現任 | 1937年主要役職の状況（推定含む目安）1985年 |
|---|---|---|---|---|---|
| 民間企業 | |||||
| 民間企業 | 日産自動車 | 1937 | 入社 | ||
| 1948 | 企画部長 | ||||
| 1949 | 経理部長 | ||||
| 1954 | 取締役 | ||||
| 1963 | 常務取締役 | ||||
| 1969 | 専務取締役 | ||||
| 1973 | 取締役副社長 | ||||
| 1977 | 取締役社長 | ||||
| 1985 | 社長 退任 | ||||
| 1985 | 社長退任 | ||||
社長就任までの出自
出自
1937年に日産自動車へ入り、1948年に企画部長、1949年に経理部長を務めた。1954年に取締役、1963年に常務取締役、1969年1月に専務取締役、1973年に取締役副社長に就任している。専務取締役だった1971年には証券アナリストジャーナルに日産の現状と将来を寄せ、同年1月から7月までの対米輸出が乗用車15万3672台・トラック4万5517台にのぼることを挙げた。企画・経理から輸出まで、数字で会社を見てきた畑である。
社長に選ばれた経緯
抜擢
1977年6月、岩越忠恕氏の後任として社長に就任した。就任前年度にあたる1977年3月期の売上高は2兆246億円、経常利益1518億円で、業績は拡大していた。就任早々に"国内シェア30%奪回"の旗をかかげ、全国を行脚してディーラーの経営者と膝をつき合わせている。輸出で稼ぐ会社の弱みが国内販売にあることを、交代の主題に据えた就任だった。
業績貢献
石原俊氏：在任中の業績貢献
第2次石油危機のあと日本車の輸出が急増すると通商摩擦を招き、欧米先進諸国は一斉に保護貿易へ走った。完成車の輸出で伸ばす余地が減少するなか、日産は現地生産へ転じ、1980年1月にスペインのモトール・イベリカへ資本参加し、同年7月には米国日産自動車製造会社を設立した。1984年2月には英国日産自動車製造会社を設立している。国内の空洞化を警戒する自動車労連はこれを容認せず、発表が唐突だったことから役員間にも亀裂が生じ、労使の対立は英国問題で頂点に達した。
売上高：1973年3月期〜1985年3月期
1977/320,246億円
| 決算期 | 在任 | 売上高 | 前期比 | 営業利益率 | ROE | 主な施策 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 1973年3月期 | 11,764億円 | +19.8% | — | — | ||
| 1974年3月期 | 12,708億円 | +8.0% | — | — | ||
| 1975年3月期 | 14,296億円 | +12.5% | — | — | ||
| 1976年3月期 | 17,702億円 | +23.8% | — | — | ||
| 1977年3月期 | 20,246億円 | +14.4% | — | — | ||
| 1978年3月期 | 22,464億円 | +11.0% | — | — | 九州工場を新設石原俊氏が社長に就任 | |
| 1979年3月期 | 23,067億円 | +2.7% | — | — | ||
| 1980年3月期 | 27,389億円 | +18.7% | — | — | スペインのモトール・イベリカ会社に資本参加 | |
| 1981年3月期 | 30,162億円 | +10.1% | — | — | 現地生産を開始米国日産自動車製造会社を設立 | |
| 1982年3月期 | 31,987億円 | +6.1% | — | — | 現地生産を開始テクニカルセンターが完成米国日産販売金融会社を設立 | |
| 1983年3月期 | 31,877億円 | ▲0.3% | — | — | メキシコ日産、アグアスカリエンテス工場が完成 | |
| 1984年3月期 | 34,601億円 | +8.5% | — | — | スマーナ工場でダットサントラックの生産を開始乗用車現地生産を決断（労連・塩路会長との対立が頂点に）英国日産自動車製造会社を設立 | |
| 1985年3月期 | 36,181億円 | +4.6% | — | — | 追浜専用埠頭が完成 |
事実根拠：出所（日産自動車）