浅原源七
日産自動車・元取締役社長(復帰)
経歴1931〜1957年
経歴
| 区分 | 所属先 | 就任年 | 役職 | 現任 | 1931年主要役職の状況(推定含む目安)1957年 |
|---|---|---|---|---|---|
| 民間企業 | |||||
| 民間企業 | 日産自動車 | 1931 | 戸畑鋳物に入社(1933年に日産自動車へ) | ||
| 1942 | 取締役社長 | ||||
| 1944 | 社長 退任 | ||||
| 1951 | 取締役社長 復帰 | ||||
| 1957 | 社長 退任 | ||||
| 1957 | 社長退任 | ||||
社長就任までの出自
出自
1931年、日産の前身である戸畑鋳物へ入社した。1942年に取締役社長へ就任し、1944年に退いている。1951年の就任はこの会社で二度目の社長職だった。戦前の創業期から戦時の軍需転換、敗戦後の接収までを社内で通して見てきた生え抜きの技術者であり、日産は外から人を入れずに戦後の再建を委ねた。
社長に選ばれた経緯
抜擢
1951年、箕浦多一氏の後任として社長に就任した。会社は同年1月に東京証券取引所へ上場したばかりで、工場の米軍接収はなお続き、生産も資材と食糧の極端な不足から伸びていなかった。1947年8月に戦後はじめてのダットサンが吉原工場でラインを離れて以来、量産の回復が課題として残っていた。技術者を社長へ戻したのは、生産そのものを立て直す役を社内から探した結果だったとみられる。
業績貢献
浅原源七氏:在任中の業績貢献
1952年12月、英オースチン社と技術提携を締結した。部品の組立から国産化へ進む方式で、ここで蓄えた技術がのちの自社開発を支えた。翌1953年には賃上げ要求に端を発する労働争議が起こり、会社は工場管理や生産性向上、合理化にまで及ぶ権限を組合へ与えた。この譲歩を境に、労使は「なれあい」と評されるほど協調的な関係へ変わる。1955年に接収工場の大部分が解除され、売上高は1955年3月期の142億円から1957年3月期の309億円へ増加した。
売上高:1955年3月期〜1962年3月期
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| 決算期 | 在任 | 売上高 | 前期比 | 営業利益率 | ROE | 主な施策 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 1955年3月期 | 142億円 | — | — | — | ||
| 1956年3月期 | 173億円 | +21.8% | — | — | ||
| 1957年3月期 | 309億円 | +78.6% | — | — | ||
| 1958年3月期 | 387億円 | +25.2% | — | — | ||
| 1959年3月期 | 400億円 | +3.4% | — | — | ||
| 1960年3月期 | 548億円 | +37.0% | — | — | ||
| 1961年3月期 | 833億円 | +52.0% | — | — | ||
| 1962年3月期 | 1,201億円 | +44.2% | — | — |
事実根拠:出所(日産自動車)