松本望氏が東京で福音電機を創業（1938年・パイオニアの決断）1938年 | パイオニアの決断
何をなぜ決めたか：出資者を失った大阪の事業の、修理を兼ねた東京の借り工場での再出発
概要
1938年1月、松本望氏は大阪から家族を連れて上京し、東京でスピーカーの製作に着手した。設備は捲線機1台と測定機2〜3台にとどまり、品川・大崎のコンデンサー製造会社トモエ製作所から工場の一部を借り受けての開業だった。名称には、大阪で閉鎖した事業の「福音電機」を引き継いだ。
- パイオニア 有価証券報告書 第72期（2018年3月期）【沿革】
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- 鬼生田貞雄「企業の歴史」（『音に挑戦する企業 パイオニア』実業之日本社, 1963年 所収）
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- 技術の向こうに感動がある（ポケット社史・パイオニア、1993年11月）
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資金の回し方は大阪と変えた。製作一本に頼らず、地味な修理の仕事も請けて日銭を得た。少年見習工2〜3人の町工場で、修理を終えた品は松本望氏が自転車で神田の得意先へ運んだ。1940年1月には音羽九丁目の二階家へ工場と住居を移し、階下で製作を続けた。
- 鬼生田貞雄「企業の歴史」（『音に挑戦する企業 パイオニア』実業之日本社, 1963年 所収）
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背景
上京の前に、松本望氏は大阪で二度つまずいている。24歳で平野町五丁目に開いたラジオと電気器具の卸問屋は、不況が続くなか約3年で閉店した。その後ヴィーナス・カンパニーに販売の責任者として招かれ、約1年で退いて、技術者の友人と2人でダイナミック・スピーカー専門の製造所を三軒屋に構えた。資金はキリスト教伝道の団体である福音商会から借り、利益の一部を配分する取り決めだった。
- 鬼生田貞雄「企業の歴史」（『音に挑戦する企業 パイオニア』実業之日本社, 1963年 所収）
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市場の主流は安いマグネチック型で、ダイナミック型は高級電蓄向けの部品だった。1個6〜8円の製品は、1円前後から買える普及品に劣位に置かれ、約1年で1,000個ほど売れたものの利益はほぼ残らなかった。福音商会が資金の融通を止めると、松本望氏は残務を同会に引き渡し、共同経営者とも別れた。東京は大阪よりスピーカーの需要が大きく、取引先や知人も多かった。
- 鬼生田貞雄「企業の歴史」（『音に挑戦する企業 パイオニア』実業之日本社, 1963年 所収）
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内容
作る品目は大阪のときと変えず、ダイナミック・スピーカーに絞った。松本望氏はコーン紙の中央にジュラルミンを用いた高級品A-8を1937年に完成させ、普及品C-8とあわせて売るため、パイオニアの銘柄と音叉を象ったマークを自ら考案していた。マグネチック型はいずれダイナミック型に置き換わるという見通しも、上京の前後で変わっていない。
- 鬼生田貞雄「企業の歴史」（『音に挑戦する企業 パイオニア』実業之日本社, 1963年 所収）
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- 技術の向こうに感動がある（ポケット社史・パイオニア、1993年11月）
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改めたのは、外部の出資に依存する経営の体制である。借りた工場と修理の収入で固定費を抑え、ラジオの製造会社に部品として納める販路を開拓した。当時東京でダイナミック・スピーカーを作っていたのは福音電機だけで、1940年ごろには従業員が24〜25人に増加し、売上げも拡大を続けた。1941年8月には資本金7万2,500円で有限会社福音電機製作所を設立した。
- 鬼生田貞雄「企業の歴史」（『音に挑戦する企業 パイオニア』実業之日本社, 1963年 所収）
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沿革：意思決定前後の出来事8件
考察：製品は譲らず、資金の形を改めた再起
考察：製品は譲らず、資金の形を改めた再起
なぜ東京で、売れなかったのと同じダイナミック型を作り直したのか。大阪の失敗は、製品の読み違いというより、売れるまでの時間を出資者が待てなかったことにあった。松本望氏はマグネチック型がいずれ置き換わるという見通しを捨てていない。捨てたのは収支を出資者に委ねる体制で、借り工場と修理の収入で固定費を抑え、自分の判断で続けられる体制を選んだと思われる。需要の大きい東京に出たのも、高級品の買い手の母数を広げる狙いだったのだろう。
ただ、高級品に絞る選択は、市場の主流から外れることでもあった。大阪では1個6〜8円の製品が1円前後の普及品に劣位に置かれ、1年で約1,000個しか売れていない。東京で売上げが伸びたのは、ラジオの製造会社へ部品として納める販路を得たからである。その販路は戦時の資材の割当てと終戦後の代金の焦げ付きで二度揺らいだ。製品を選び抜いても、売り先を他社に依存する限り経営は安定しないという弱みを、創業の形は抱えていた。
資本金は1941年の7万2,500円から1961年4月には1億1,000万円に達し、創業以来の銘柄がそのまま社名になった。高級品に絞る読みはPE-8で実を結び、テレビから撤退して音響に定める判断にもつながった。一方で、製造会社への納入から市販への切り替えは終戦後まで持ち越され、売り先を自ら持つまでに8年を要した。製品の選択は創業時に定まり、販路の選択は戦後に定まったとみられる。