シャープと業務・資本提携（2007年・パイオニアの決断）

何をなぜ決めたか：同業大手の出資受け入れと、株式の持ち合いによる関係の構築

概要

2007年9月20日、パイオニアの取締役会はシャープを割当先とする普通株式30,000,000株の第三者割当増資を決議した。同じ日にシャープも取締役会で、自己株式10,000,000株を19,750百万円でパイオニアへ割り当てると決めている。両社は同月に業務・資本提携に関する合意書を結び、12月に資本提携を実行した。決断の時点で社長を務めていたのは、2006年1月に代表取締役社長へ就任した須藤民彦社長である。

提携の目的は、次世代DVD、ネットワーク関連、カーエレクトロニクス、映像の4分野で互いの経営資源を使い、新しい事業を生み出すことに置いた。双方の部品と製品を積極的に採用し、取引を拡大することも目的に掲げた。払込みを終えた時点で、シャープは発行済株式総数の14.3％を持つ主要株主となった。

背景

提携の前、パイオニアは当期純損失を3期続けて計上していた。損失は2005年3月期が8,789百万円、2006年3月期が84,986百万円、2007年3月期が6,761百万円で、3期の合計は100,536百万円に達する。2004年3月期には24,838百万円の当期純利益を上げており、損益はその翌期から赤字に転じたことになる。

この間、パイオニアはプラズマディスプレイの生産を自社で抱えていた。2004年9月にNECプラズマディスプレイの発行済株式の100％を取得し、パイオニアプラズマディスプレイへ商号を変更している。2007年6月には所沢事業所と大森事業所の一部を売却し、ホームエレクトロニクス事業を新設の川崎事業所に集約した。

内容

新株の発行価額は1株1,385円、総額は41,550百万円で、うち20,775百万円を資本金に組み入れた。払込期日は2007年12月20日で、発行済株式総数は210,063千株となった。調達した資金は運転資金等に充て、具体的にはシャープとの提携や共同開発に関わる資金の需要に振り向ける予定とした。

パイオニアの側も、シャープ株式10,000,000株を19,750百万円で取得した。受け入れた出資と支払った代金を差し引くと、提携で手元に残った現金は純額で216億円となる。2008年3月期末の大株主の状況では、シャープが所有株式30,000千株、所有比率14.28％で第1位に立った。

含意

提携の後も、赤字の中心だったディスプレイ事業の立て直しは別の手で進めた。パイオニアはプラズマディスプレイパネルの自社生産から撤退すると決め、2009年夏から松下電器産業のパネルの供給を受ける包括提携契約を2008年6月に結んだ。シャープからは液晶テレビの供給を受け、2008年8月から欧州で売り出す計画とした。2008年11月には小谷進氏が代表取締役社長に就任し、2009年3月期には当期純損失130,529百万円を計上した。

業務提携として形になったのは光ディスクである。2009年6月に光ディスク事業の合弁契約を締結し、同年11月に合弁事業を始めた。一方、資本の結びつきは薄れた。2010年3月の新株発行でシャープは主要株主に該当しなくなり、2014年9月にはシャープが変更報告書を出した。2015年3月期末には、大株主の状況からも、パイオニアの特定投資株式からもシャープの名が消えた。