トヨタ自動車トヨタ自動車創業——豊田自動織機の自動車部が挑んだ国産量産車への賭け

トヨタ自動車の源流は、豊田佐吉氏が興した豊田自動織機製作所にある。佐吉氏の長男・豊田喜一郎氏は、1929年に自動織機の特許をイギリスの企業に売却して得た資金を自動車の研究開発費に充て^[1]、約3年にわたり工場の片隅で極秘に開発を続けた。父・佐吉氏はこの譲渡金を自動車事業の元手とするよう喜一郎氏に託しており、織機で得た資金を次代の産業へ振り向ける発想が、当初から創業の芯にあった。

喜一郎氏が新会社を別に設けず、まず織機会社の社内で開発に着手したのは、工作機械・鋳造・量産の技術と経験を流用できる利点があったためとみられる。もっとも喜一郎氏は早い段階から、受注生産の織機と大量生産の自動車では労務構成も管理方式も異なるとして^[2]、自動車部門をいずれ独立させる構想を抱いていた。事業の転換は、資金の面でも組織の面でも織機を土台に据えて始まっていた。

1933年9月、喜一郎氏は豊田自動織機製作所の社内に自動車部を設置し、輸入した米国製シボレーを分解調査する形で本格的な開発研究に着手した^[3]。取締役会の正式な承認は翌1934年1月の臨時株主総会で事後的に得る形となり^[4]、喜一郎氏は先行きの不確実な新事業を既成事実として押し通した。国産乗用車という当時の日本にとって前例の乏しい賭けは、社内手続きに先んじて現場で走り出していた。

社内には、本業の織機で稼いだ利益を成算の見えない自動車に投じることへの反発もあった。それでも豊田利三郎社長が関連会社を含むグループの利益を惜しみなく投じて資金面で全面的に支援し^[5]、開発は続いた。喜一郎氏は1935年にG1型トラックとA1型試作乗用車を完成させ^[6]、自動車部は分解調査の段階から自前の車両を送り出す段階へ進んだ。試作の成功が、独立への現実味を一段と高めていた。

試作段階を抜けた自動車部の前に、政策の追い風が吹いた。1936年に日本政府は軍需の拡張を目的とした自動車の国産化推進政策を打ち出し、自動車製造事業法による許可会社に豊田自動織機の自動車部を指定した^[7]。助成対象への選定は大衆車の量産設備への投資を不可避とし、その規模は織機本体の信用と財務基盤に過大な負荷をかけるものへと膨らんでいった。

1937年8月、喜一郎氏は自動車部を豊田自動織機製作所から分離し、資本金1,200万円のトヨタ自動車工業株式会社として独立させた^[8][9]。設立時の社長には豊田利三郎氏、副社長には豊田喜一郎氏が就いた^[10]。織機の一部門にとどめれば本体の信用まで巻き込みかねない自動車の設備投資と借入を、独立法人へ切り分けて負わせる選択であった。

独立の翌1938年11月3日、挙母町（現・豊田市）に本社工場が竣工した。敷地面積は約200万平方メートルに達し、それまでの刈谷組立工場の約50倍という広大な規模で^[11]、わが国初の大衆車専門の量産一貫工場として、この日を創業記念日と定めた^[12]。需要がまだ細い段階で刈谷の50倍もの工場を先に建てる判断には、量産で原価を下げるほかに国産車の活路はないという喜一郎氏の思想がうかがえる。

独立の直後、喜一郎氏は全国の販売店代表を前に、「トヨタ丸」は「廉価で優秀な車の製造」という旗印を立てて嵐の海に出帆すると述べた^[13]。いかにして安く、いかにして優秀な車を作るか以外に進路はないという宣言であった。舶来車と国内他社が先行するなか、原価低減と品質を両立させる量産の一点に賭けるという創業の針路が、この時すでに言葉として据えられていた。

分離独立後のトヨタ自動車工業は、戦時に軍用トラックの増産へ傾き、1943年には中央紡績を吸収合併して事業の基盤を広げた^[14]。しかし終戦を境に環境は暗転する。戦時補償の打ち切りと企業再建整備法のもとで事業解体の圧力に直面し、1949年にはGHQのドッジ・ラインによる超緊縮財政のもとで自動車需要が急減した^[15]。月賦販売の代金が回収できないまま製造資金を食い潰す構造が、経営危機の根にあった。

トヨタは1600名の希望退職募集と製販分離による再建に踏み切った。創業者の喜一郎氏は人員整理の責任を負って社長を退任し、後任には豊田自動織機出身の石田退三氏が就任した^[16]。住友銀行が1950年の経営危機で融資を拒んだ経験は、外部借入に依存しない自己資金中心の財務体質を志向する動機として社内に根づいた。1950年4月に販売部門をトヨタ自動車販売として独立させ^[17]、直後に勃発した朝鮮戦争の米軍向けトラック特需が再建を後押しした。

人員を増やせないという制約は、かえって量産の思想を鍛えた。豊田自動織機から転じた大野耐一氏は、工場に残る属人的な職人芸を排除し、誰でも均質に作業できる標準化を現場に徹底して浸透させた^[18]。1951年には創意工夫委員会を発足させて改善提案を組織的に吸い上げる仕組みを整え^[19]、少ない人員で稼働率を高める現場の運用が、後のトヨタ生産方式の土壌となっていった。

1955年、トヨタは初代クラウンを発売して乗用車市場に本格参入し^[20]、戦前のA1型以来途絶えていた純国産乗用車の量産を実現した。軍用トラックの量産と戦後の経営危機をくぐり抜けた末に、織機から自動車へという事業転換は、乗用車専業メーカーへの道を開いた。喜一郎氏が織機の社内で描いた量産の構想は、創業から二十年ほどを経てようやく国産乗用車の形をとった。