山田晃氏が大阪金属工業所を創業（1924年・ダイキンの決断）1924年 | ダイキンの決断

なぜ月給200円の工場長の職を捨てたのか。東洋鑢伸銅がラジエーターチューブを外注の形にしたのは、損失を負わないためだった。裏を返せば、製法の知見も中島飛行機製作所との取引も、山田晃氏個人に残ったことになる。最初の30万本で5,000円を失いながら2回目の注文が入ったのは、納めた品が認められた証しである。兼務のまま失敗すれば損失を補う手立てはない。勝算の見えた事業に時間をすべて注ぐほうが確実だと、同氏は判断したのだろう。

ただ、独立の足場は細かった。ラジエーターチューブの注文の間には2〜3か月の空白が生じ、瓶蓋や鉛筆のキャップでつないでも人手を保つのがやっとだった。会社を伸ばしたのは、元上司の松井常三郎氏の縁で入った奉天兵工廠の瞬発信管で、買い手は軍である。1932年11月からの1年間には、売上高の74.5%を軍需品が占めた。飛行機の部品と兵器で立った会社は、軍の発注量に業績を左右される体質を創業期から抱えたと思われる。

15人で始めた会社は9年で従業員230人を超え、1934年には住友伸銅鋼管の出資を受ける株式会社になった。山田晃氏は軍需への偏りを自覚し、1933年11月に民需の冷凍機とフレオンガスの研究へ着手している。冷媒と冷凍機の技術は、のちの空調事業の基礎になった。軍需で得た地歩を平時の製品の研究に振り向けた判断が、兵器部品の町工場を空調の会社へ転換させたとみられる。