鹿島建設：鹿島岩吉の江戸での創業と鉄道請負業への参入

1840年、鹿島岩吉氏が江戸・京橋に"大岩"の屋号で店を構え、大工棟梁として独立した。松平越中守邸をはじめとする大名屋敷の普請を得意先とし、町家の請負と大名屋敷の普請という二つの需要を同じ土地で取り込んだ。開国後は横浜港の開港とともに同地へ進出し、1860年に英国商社ジャーディン・マセソン商会の通称"英一番館"を施工した。日本における洋風建築の最初期の事例であり、外国商館の請負を通じて煉瓦造や洋小屋組といった西洋工法を実地で覚えた。明治に入ると屋号を"鹿島方"へ改め、2代目の鹿島岩蔵氏のもとで品川御殿山の毛利邸洋館、新橋の蓬莱社、神戸の製紙工場、岡山県庁舎と、洋風建築の実績を全国へ広げた。

明治・大正期に請け負った工事を種類別にみると、鉄道が67%、水力発電が14%で、この2分野だけで工事量の80%以上になった。鉄道へ軸足を移したのは1880年で、岩蔵氏は洋風建築で実績のあった"鹿島方"を解散し、鉄道工事を専門とする鹿島組を新たに立て、文明開化の象徴と見られた鉄道へ業態を絞った。初仕事は官営鉄道の柳ヶ瀬トンネルで、続いて日本鉄道会社の現東北本線や官設の現信越線など、官設と私設を問わず全国の鉄道を手がけ、日清戦争をきっかけに朝鮮・満州・台湾の鉄道建設にも乗り出した。鉄道業が全国へ延びるのと足並みをそろえて事業を広げたことから、鹿島組は"鉄道の鹿島"の名で呼ばれた。

鉄道請負の実務は、1880年の北陸本線中ノ郷〜柳ヶ瀬間に始まった。モッコや猫車が運搬具の主流だった時代にレールとトロッコを持ち込み、当時としては画期的な工法で工区を進めた。以後は1882年秋から日本鉄道第一区線（東京〜前橋）、1884年春から山手線板橋〜赤羽、1885年夏から信越線の犀川・千曲川の二大橋梁、1886年末には東海道線沼津〜浜松間と受注を重ね、信越線とあわせて1889年春に竣工させた。水力発電へは1909年の宇治川電気水力工事で参入し、大正期にかけて23カ所の発電所と延長約35キロの水路トンネルを施工した。1920年着工の宇治川電気第二期工事に含まれる大峯ダムは高さ30メートルで、日本の水力発電で最初のコンクリート高堰堤となった。

1912年、2代目の鹿島岩蔵氏が69歳で逝去し、3代目の組長に鹿島精一氏が就任した。精一氏は東京帝国大学工学部土木工学科の出身で、業界屈指の新知識をもって2代目を補佐してきた人物だった。日本で最初の学士の請負人と呼ばれ、のちに日本土木学会の会長を務めている。精一氏は建設業に「技術を売る商売」という性格づけを与え、技術の水準そのものを受注の根拠に据えた。実務では、当時としては驚きをもって迎えられた新式の機械を工区へ持ち込み、鉄道工事が頭打ちになると見て水力発電所の建設へ早くから軸足を移した。鉄道の全国普及が一巡すれば請負量は必ず細るという読みが、次の主戦場を先に押さえる動きとして表れたのだろう。

3代目組長の鹿島精一氏は1929年に京橋へ新社屋を建て、1930年3月に資本金300万円で株式会社鹿島組を設立して初代社長に就任した。個人経営の組から株式会社への改組であり、その株式会社鹿島組が抱えた最大の工事が丹那トンネルだった。東海道本線の熱海〜函南間を貫く全長約7.8キロのこの隧道は、1918年の着工後、1925年5月に西口2,160m地点で毎秒3.3立方メートルの湧水と約3,600立方メートルの土砂噴出に見舞われ、1930年6月には大断層の境目で崩壊した。鹿島組は水抜トンネル・グラウト・コンクリートプレーサー・シールド工法を投入し、着工から16年を経た1934年12月に開通させた。開通によって東海道線の輸送力は3倍以上に増えた。もっとも、この間は金融恐慌から世界恐慌への展開と産業合理化政策の実施が重なり、業績は厳しい状況が続いた。

鹿島守之助氏が社長を引き継いだ時点で、鉄道工事は幹線がほぼ完了し、残る案件はローカル線関係に限られていた。加えて工事ごとに原価を把握しない、いわゆるどんぶり勘定の経営が続き、一時は手がけている工事のほとんどが赤字という状態にまで追い込まれた。守之助氏は社長就任の数年前から科学的管理法の立案を軸に定款・諸規則の改定へ着手しており、1938年の就任にあたっては「社長就任の辞」を全社へ示して経営方針を明らかにした。就任までの2年余で定款と規則を改め、生産力の拡充というスローガンの下に請負金額を数倍とし、社員を倍増させていた。掲げたのは「施工能力の増強」と「科学的管理」の二つの原則で、予算統制と経営比較を重視して経理制度に本質的な改革を加えた。

1938年7月、鹿島守之助氏が社長に就任し、経営の原理として科学的管理を掲げた。戦時下に増産を求められる産業界の工場建設を取り込むため、鉄道に偏っていた事業構成を建築部門の増強によって組み替えた。軍・官の生産力増強要請に応じ、国内の工場建築に加えて朝鮮・台湾・中国・南方の工事も引き受けた結果、受注量と業容がともに拡大した。1937年から終戦までの主要工事の種類別内訳は工場建築44%、発電所30%、鉄道4%、その他22%で、明治・大正期に67%を占めた鉄道は4%まで低下した。土木を主戦場としてきた鹿島組は、この8年で土木と建築の双方を担う総合建設業者へ姿を変えた。

土木部門では、施工能力の増強として重点を鉄道だけでなく水力工事へ移し、あわせて鉱山・河川・港湾・道路・橋梁・塩田・かんがい・干拓まで守備範囲を広げた。建築部門については外部から多数の優秀な技術者を招き、全面的な拡充と振興を図った。施工の機械化に対しては1940年に傍系会社の鹿島製作所を創立し、機械設備の増強と付帯工事部門の拡充を自社グループ内で担う体制にした。1943年9月には資本金を1,200万円へ増資した。日中戦争から太平洋戦争へと時局が進むにつれ、国家総動員法の下で軍需工場の急速な建設と、国内資源を活用するための休廃鉱山の復旧・開発が加わった。技術者を社内で育てる時間を待たずに外から集め、機械部門を自社の側に置いたことが、建築の受注量へ施工体制を追随させる条件になったのだろう。