日商岩井：岩井文助の舶来雑貨商いと鈴木商店の破綻

日商岩井の系譜でもっとも古い店は、1862年に岩井文助氏が大阪で開いた雑貨商であり、舶来雑貨と石油の取扱から商いを始めた。ただし創業年には資料の食い違いがあり、1955年刊の会社銀行八十年史は初代岩井文助氏が明治3年に大阪市東区南久太郎町で雑貨商を起こしたと記し、証券アナリストジャーナル1983年6月号は1860年の創業とする。1885年ごろからは、のちに暖簾を継ぐ岩井勝次郎氏——当時は蔭山姓——が、神戸の外国商館との間で居留地貿易を始めた。開港場の外国商館が輸出入の実務を握っていた時代に、内地の商人が外商の手を経ずに品を仕入れる道を探る動きであった。

1896年、岩井勝次郎氏はロンドンのウイリアム・ダッフ商会を代理店に立て、ハンブルク・ウィーン・ニューヨークにも代理店を置いて直輸入貿易を始めた。1904年2月に大阪市東区北浜へ新事務所を建てて移り、翌1905年3月には中国貿易に着手した。同じ年にビルマのラングーンへ絹織物を輸出し、同地からパラフィン蝋と雑穀を輸入した。1907年には東京で白金莫大小工場を経営し、国産のメリヤス製品・マッチ・樟脳・薄荷を南方諸地域へ送る端緒を開いた。1908年にはフィリピンのスミス・ベルと太田興業からマニラ麻の輸入を始め、同地向けに日本雑貨を輸出した。

1912年10月2日、岩井商店は株式会社へ改組し、資本金200万円で新たに発足し、初代社長には岩井勝次郎氏が就任した。岩井勝次郎氏は岩井文助氏の養子で、1896年に独立して岩井商店を起こしていた。1918年1月、岩井商店は資本金を500万円に引き上げた。第一次世界大戦の戦時需要で商いが膨らんだ時期のことで、それ以前の1915年12月にニューヨーク出張所を開き、1916年10月には岩井家の事業を統べる資本金300万円の合資会社岩井本店も設けていた。同年、政府は米穀輸入商の指定を行った。岩井商店は三井・鈴木商店・湯浅と肩を並べ、その一つに選ばれている。

岩井商店は、輸入で扱っていた品目を国内で作る会社を次々に設立した。1912年の株式会社化から10年ほどの間に興した会社は6社にのぼる。1913年、兵庫県網干に日本セルロイド人造絹絲を興し、それまで輸入に頼っていた製品の国産化を図り、翌1914年3月には大阪鉄板製造を創立した。1918年2月には、当時日本へ入っていた英国ブラナモンド社のソーダ灰と苛性ソーダに対抗するため、同種製品の製造を目的として資本金200万円の日本曹達工業を起こした。大阪鉄板製造は、のちの日本鉄板にあたる。

1918年5月に資本金50万円の関西ペイント、1919年7月に橋梁の建造を目的とする資本金100万円の日本橋梁、1922年2月に毛糸の製造を目的とする資本金400万円の中央毛糸紡績を興した。1928年2月には大阪鉄板製造の徳山工場を分離し、資本金500万円の徳山鉄板を設けた。日本セルロイド人造絹絲はのちのダイセル、日本曹達工業は徳山曹達、中央毛糸紡績は東亜紡織へとつながり、大阪鉄板製造の系統は日新製鋼となった。1968年の合併時点でも、関係会社としてダイセル・日新製鋼・徳山曹達・関西ペイント・日本橋梁の名が並んでいる。

日本セルロイド人造絹絲から中央毛糸紡績まで6社を興したこの時期は、岩井商店自身の資本金が200万円から1000万円へ伸びた時期にあたる。内訳をみると、1912年10月の株式会社への改組時に200万円、1918年1月に500万円、同じ年の7月には1000万円と、6年のあいだに5倍へ増えた。増資の合間の1916年10月には、資本金300万円の合資会社岩井本店が岩井家事業の統轄機関として置かれ、商店が扱う品と、その品を作る会社の双方が一つの家の勘定のなかに収まった。日本の産業が興りはじめた時期に多方面へ投資して製造会社をいくつも作ったという来歴は、合併から15年を経た1983年に日商岩井の常務が日本証券アナリスト協会の企業分析部会で自社を語ったときにも挙げられ、そこでは当時の会社として日新製鋼・徳山曹達・東亜紡織・ダイセル化学工業・富士写真フイルム・関西ペイントの名が並んだ。

日商岩井のもう一つの系譜は、1874年に鈴木岩治郎氏が神戸で開いた洋糖引取商の鈴木商店にある。大番頭の金子直吉氏のもとで、鈴木商店は人造繊維・化学工業・窒素肥料・製粉・機械・鉄鋼・造船といった近代的な重化学工業を相次いで手がけた。当時の日本で作れるものは穀物・茶・繊維製品・雑貨くらいで、鈴木商店はそこへ製造業を興した。帝人・神戸製鋼所・日本製粉といった、のちに日本経済の資産となる企業がここから育った。空中窒素固定法で伸びた東洋高圧のように、当時の先端技術へ踏み込んだ子会社も多かった。傘下の直系・傍系の子会社は、最盛時に内外で50社を超えた。破綻の時点での資本金は8000万円であった。

同じ時期の三井物産は、好況期に膨らむことへ財務から歯止めをかけていた。1915年、渡辺専次郎筆頭常務は大戦の終結とその反動を予想し、取扱商品の選択に注意せよ、固定債権の回収に努めよという訓令を出して本店の統制を強めた。1918年11月には藤瀬政次郎筆頭常務が手持ち品の売り抜けを各支店に指示し、翌1919年にブームが再来したときも慎重な構えを崩さなかった。鈴木商店には、この種の歯止めをかける人材が金子直吉氏を補佐する位置に育っていなかったと、私の商社昭和史（1987年）は記す。のちに日商を興す高畑誠一氏は、1909年に神戸高等商業学校を出て鈴木商店に入った最初の学校出の社員であった。

鈴木商店の足元は、売上の柱だった貿易部門の輸入業務で崩れ、台湾銀行が巨額の救済融資を出してようやく持ちこたえる状態にあった。そこへ1920年の反動恐慌、1923年の関東大震災、1927年の金融恐慌が重なった。1927年3月26日、台湾銀行東京支店で高畑誠一氏が森広蔵頭取から直接聞かされたのは、取引を断つという通告だった。翌4月に恐慌の波及で同行の資金が途絶えると、鈴木商店は破綻し、三井物産をしのぐほどの勢いを一時見せた商社も昭和初期の商社の整理淘汰に呑まれた。高田商会・茂木合名・増田貿易など有力商社の倒産も同じ恐慌のなかで続いたが、鈴木商店の海外の取引網と人材は翌年の日商が受け継いでいる。