ダイキン：大阪金属工業の軍需からルームエアコンへの業態転換

1924年に大阪砲兵工廠の元工場長であった山田晃が40歳で官を辞して独立し、従業員15名未満の合資会社大阪金属工業所を大阪の難波新川に設立したのがダイキン工業の源流となった。工廠時代の蓄積を活かして事業を開始した創業期は飛行機用ラジエーターチューブの製造から始まったが、事業は思うように拡大せず苦しい経営が続くこととなった。砲弾と飛行機部品を作るところから始まった事業の土台は、軍需に寄りかかった当時の日本経済の形をそのまま映して育った。工廠時代の元上司が推したことで陸軍指定工場となり、砲弾をまとまった数で受注できるようになった。そこから戦前の軍需の膨張に乗って急速に大きくなり、軍需ベンチャーと呼べる性格を帯びた。作る兵器部品の出来は工廠からも高く買われ、取引は満州兵工廠にまで及び、同社は満州貿易を切り開いた会社とまで言われた。

1933年には技術顧問として招いていた退役海軍少将の太田十男が、米海軍の潜水艦に新冷媒フレオンガスが採用されたという新聞記事に鋭敏に着目し、ダイキンにフロンの研究を進めることを経営会議で強く進言したことが、その後の企業の性格を根本から変える決定的な転機となった。冷凍機への足がかりはすでにあり、フロンに先立って今日のダイキン冷凍機の母体となるメチールクロライド冷凍機をミフジレーターの商標で世に出していた。砲弾の金属加工業者が全く未知の化学プラント分野に参入するという技術的に困難な跳躍であり、社内の化学技術者はごく少数にとどまり設備も限られていたが、山田晃は太田の進言を採用してフロン研究を本格化させ、1935年に国内初のフロン生産に成功するという歴史的な成果を挙げるに至った。フロン事業は将来の空調事業の化学的基盤となり、軍需依存からの脱却に向けた最初の種がこの時点で蒔かれた。

合資会社のままで軍需を伸ばした大阪金属工業所の動向には、住友金属が早くから注目していた。出資して援助したいという申し入れを受けた山田晃氏は、将来の発展と信用を期してこれを承け、以後は住友の系列に入って住友金属との関係を深めた。1934年2月11日、資本金100万円をもって新たに大阪金属工業株式会社が設立され、合資会社からの法人化が成った。大阪金属工業はこの日を会社の創業日と定め、ダイキン工業にとっての第二の出発点とした。1938年には合資会社を吸収合併して資本金150万円とし、戦後の1953年には本社を現在地へ移して資本金2億7000万円の近代企業として再発足している。財閥資本を呼び込みながらも経営の主体を手放さなかった法人化の歩みが、軍需から空調への転身を支える資本基盤となった。

終戦によって軍需が失われたダイキンは主要製品を失って深刻な経営危機に直面し、戦後復興期の民需転換に苦しむなかで無配転落という厳しい状況を経験した。1950年に勃発した朝鮮戦争をきっかけに米軍から81ミリ迫撃砲弾の受注機会が突如として到来したが、社内では戦争特需に再び依存することへの慎重論が根強く存在していた。山田社長は"万難を排して受注せよ"との強い号令を下して特需受注に積極的に着手する経営判断を断行し、無配転落の経営危機から短期間で脱却した。朝鮮戦争特需で得られた貴重な資金を砲弾生産に再投資するのではなく、冷凍機・空調機・フロンという平時の民需分野へと戦略的に集中投下する経営判断が、戦後ダイキンの方向を決定づけた。

特需で得た資金の行き先は、砲弾の増産ではなかった。売上高は1953年3月期の4億6000万円から特需の最盛期である1955年3月期に41億5000万円まで膨らみ、特需の切れた1956年3月期には30億5000万円、1957年3月期には27億1000万円へ低下している。この落差を埋める役を負ったのが冷凍機とフッ素化学だった。1953年7月には三フッ化樹脂を開発して発売し、四フッ化樹脂製品シリーズの開発にも本格的に取り組み始めている。1957年6月には東京証券取引所へ上場した。1960年5月までの半期には売上の48%を冷凍機が、11%をダイフロンガスが、3%を弗素樹脂が占めるまでになり、油圧機器の12%と合わせて民需の収益源が立った。

1960年代に入るとクーラーは電機各社が冷蔵庫の次に普及すると見込んだ商品となり、大阪金属工業はその市場で3割近い占有率を占める首位級の地位を占めていた。堺工場の増築に19億円を投じてクーラーの総合工場を建設する計画を進めながら、1962年の夏に向けた設備投資はいったん繰り延べて同年秋の完成を待つ判断を取り、需要の立ち上がりを見極めつつ生産能力を広げた。フロン式冷凍機を国内で最初に製品化した専門メーカーとしての実績は販売面でも働き、工事まで担える代理店を全国350社の規模で組織するに至り、1961年11月期には売上高105億円のうち冷暖房部門が63億円と6割を占めるまでに事業構成が入れ替わった。ビルの冷房が広がるにつれて冷えすぎによる体調不良への注意が新聞で呼びかけられるようになり、空調は一般の生活に入り込む商品へと変わりつつあった。

1963年10月、大阪金属工業は社名をダイキン工業へ改めた。金属加工を名乗る商号は、売上の6割を冷暖房が占める実態からすでに離れていた。新しい社章は地球に旧社名の頭文字であるOとKを配した意匠で、製品が世界へ広がることを意味づけていた。同じ年の2月には堺製作所に金岡工場を新設し、パッケージエアコンとルームエアコンの製造工場として稼動させている。主力のパッケージ形エアコンは機種を豊富に揃え、国内シェアの30%を常に保った。建築の近代化と大型化に応じるため、米国の冷凍機専門メーカーであるウォーシントン社と技術提携して密閉形ターボ冷凍機を開発し、大型物件の空調まで品揃えを伸ばした。商号を替えることは、金属加工の会社として積んだ信用を手放し、空調の会社として名乗り直す選択でもあった。

1968年の時点では札幌・東京・名古屋・広島・福岡に支店と営業所を置き、その外側に代理店と特約店を全国へ張っていた。売る側の網は、自前の支店と外部の代理店の二重で組まれていた。1969年9月には空調・冷凍・冷蔵機器の販売と工事施工を担う子会社のダイキンプラントを設立し、据付工事までを自社の系列へ取り込んだ。作る側では1970年11月に滋賀製作所を新設し、ルームエアコンの本格的な量産に入った。売上高は1965年の150億円から1967年には260億円へ伸び、1968年度は320億円が見込まれる規模となり、1970年11月期には505億円に達した。輸出も数年前から本格化しており、1966年には新しい市場としてヨーロッパの開拓に踏み出していた。国内の量産工場と販売会社と工事網が出揃ったこの時点で、広げられる市場は海の外しか残っていなかった。