日本板硝子：米国の製法特許と住友本社の資金による日米板硝子の設立

1918年11月22日、日米板硝子株式会社が大阪で設立された。創立資本金は300万円で半額払込、出資したのは米国のリビー・オーエンス・シート・グラス社と住友、旭硝子である。会社を構想したのは杉田與三郎氏だった。1885年に大阪の薪炭商の家に生まれ、その家は住友別子鉱業所へ木炭を納めていた。1909年にシカゴ大学を卒業して大阪の島商店に入り、1914年に製瓶機械の導入交渉で渡米した折、トレド社がコルバーン式の板ガラス製法を工業化しようとしている現場をたまたま見学した。この見学が板ガラスへの転身を決めさせている。当時の国内では板ガラスの工業化が幾度も試みられては技術の壁で失敗しており、機械製法を持つことがそのまま事業の成否を意味していた。

住友総本店支配人の山下芳太郎氏がいたのはニューヨークで、1917年9月にふたたび米国へ渡った杉田氏はそこを訪れて支援を頼んだ。国のためになる仕事なら進んで乗り出すべきだというのが、山下氏の返事だった。特許を得られるかどうかに事業の成り行きがかかっていた。権利料は200万円前後と見込んでいたが、リビー・オーエンス社は400万円を下回っては応じないとして交渉は止まり、何度かのやり取りの末に同年12月、契約がまとまった。対価として同社が得たのは、新会社の株式2万株（額面100万円、発行株数の3分の1）と10万ドルで、特許の代金を現金ではなく株で支払う格好になった。当時はリビー社も板ガラス製品を出してからまだ数か月にすぎず、世界でこの特許の譲渡を受けた者は杉田氏一人に限られた。

社名の日米板硝子は、リビー・オーエンス社との関係を示すために選ばれた。会社の出自をそのまま社名に書き込んでいる。1919年に福岡県遠賀郡の二島で工場建設が始まり、同年11月に米国からコルバーン機が届いた。12月には現場監督のオットー・C・ミラー氏らリビー社の技術陣が来日して据付を指導する。1920年10月1日午前零時、引上げ作業が始まった。午前1時に板状のガラスが切台へ姿を現し、初めは斑点が一面に出ていたものの、朝8時ごろにはくもりが消えて3ミリほどの厚みのガラスが順調に出るようになった。国内で最初の自動連続引上法による板ガラスであり、手吹きから機械生産への転換にあたる。

操業にこぎつけて間もなく、第一次世界大戦後の反動不況が来た。業績は悪化し、経営は行き詰まる。1922年8月、臨時株主総会の決議によって、資金と経営の一切を住友本社へ一任した。技術を米国から、資金と経営を住友から借りる形が、ここで定まっている。以後は住友財閥の傘下に入り、1928年2月に資本金を400万円へ増やして若松工場の設備を改良した。1931年1月には社名を日本板硝子へ改めている。米国との関係を掲げた社名を13年で下ろした形だが、リビー社との関係自体は続き、1922年から1938年まで同社は代表者を役員として送り込んで経営に加わった。

関東の大地震で当社が受けた損害は、東京販売店の主任がけがを負い、1万5319円分の製品が焼けた程度で済んだ。1923年9月1日のこの地震は、復興資材である板ガラスに突然大きな需要を生んだ。その日の夕方には品種や品質を問わず注文が押し寄せ、工場の在庫は数カ月で底をついた。一時は15万円余りにのぼった住友合資会社の融資は同年11月までに返し終え、1924年6月には東京株式取引所の実物市場に当社株が初めて登場した。しかし需要の高まりは長くは続かなかった。復興のため関税がかからなくなり、30万函を超える板ガラスが海外から入ってきた。並板の価格は震災後の一函13円から1926年7月に8円、翌年には7円50銭へと下落し、1927年上期は12万余円の損失を出した。震災で片づいたのは借金であり、輸入品との値段の開きは残った。

若松の二島工場は原燃料となる珪砂や石炭を調達しやすい反面、東京・名古屋・大阪といった大消費地から離れており、運賃がかさみ、運ぶ途中で割れる品も多かったため、1934年7月の定時株主総会は第二工場の建設資金として資本金を400万円から1000万円に引き上げる案を可決した。候補地は大阪北港の埋立地でほぼ固まっていたものの、1934年9月の室戸台風で、測量を終えた直後の土地へ汽船が打ち上げられ、計画は取りやめとなった。代わりの四日市は東京と大阪の間に位置して名古屋を背後に持ち、中京地区に板ガラスの工場は一つも無かった。1936年12月1日に第二工場として発足した。二炉を持ちながら、生産過剰を警戒して一炉だけで操業した時期が長く、戦前に二炉がそろって動いたのは1938年7月までの半年余りにすぎない。

当社のコルバーン式の機械設備は国内に類がなく、部品はすべて米国からの輸入に依存していた。1931年の満州事変以降、部品の入手と設備の修理は次第に困難になり、1937年に輸入為替が許可制となってコルバーン用機械類の輸入が止まると、自給策を講じるほかなくなった。1938年7月、当社は合資会社有光鉄工所と共同で資本金30万円の株式会社日本鉄工所を設立し、翌年11月から工作部門を担わせている。1941年3月には資本金225万円の徳永板硝子製造を合併して尼崎工場を加え、資本金は1225万円となった。開戦とともにリビー・オーエンス・フォード社との連絡は絶たれ、同社の持株は旧敵産管理法によって住友信託の管理下へ移っている。技術を借りた相手との縁が切れたとき、手元に残ったのは機械そのものだけだった。

1942年、当社は航空本部の要請を受けて、航空機の風防用となる磨板ガラスの製造に踏み切った。四日市工場には建設時に据えた中型連続磨設備二連があったが、国内需要が少なく数カ月の試験生産を行ったきりで眠っており、この設備と経験が軍の目に留まっている。磨板ガラスは作れば作るほど赤字が増える品だったが、当社はその製造を続けた。同年1月に磨板係を置き、4月から一連の運転に入り、7月11日には名古屋市の愛知化学工業に向けて3ミリ厚の磨品25函を初めて出荷している。価格は1940年10月に定められた公定価格に縛られ、販売開始の段階で製造原価のほうが売値より高かった。それでも続けた理由は、軍とつながりを持つことで資材を調達しやすくなり、主力である普通板ガラスの操業を支える条件になった点にある。同年10月、四日市工場の磨工場は軍管理工場に指定された。

国内に12窯あった普通板ガラスの熔槽は、半分の6窯しか動かせなくなった。1943年10月に商工省が発表した板硝子製造業企業整備要綱によるものである。二島工場では1944年1月に普通板ガラスの製造を全て止め、廃止した設備は産業設備営団に売られてスクラップになった。尼崎工場も、防弾ガラスの試作に失敗して遊休となったのち、1944年11月に住友化工材工業へ売り渡された。普通板ガラスの生産量は1943年の87万函から翌年38万函へ落ち、終戦の時点で煙を吐いていたのは二島工場の一窯だけだった。敗戦の報を受けて工場長が窯の火を落とすなか、中村文夫社長は両工場長に直ちに生産を再開するよう命じ、終戦からの4カ月間に約9万函を作っている。1949年8月にはリビー社の持株が管理人の解除とともに返還され、同年11月22日には制限会社の指定も解かれた。