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品質を後から確立したブリヂストンは、導入した製法をどう自社技術にしたのか

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1931〜1968年・導入技術から自主開発へ

1950年3月、石橋正二郎氏(創業者・当時社長)は、オハイオ州アクロンのグッドイヤー本社で技術提携の交渉に入った。翌月、グッドイヤーは提携の条件として株式の25%の保有を求め、石橋氏は『私は日本の経済がまだ不安定の際、わが社にその用意はないといって』と述べて拒否した。この応対に、製法が自社技術へ変わる条件が表れている。当時の日本ではどの会社も外資を喜んで迎えていたと石橋氏自身が記し、横浜護謨も1949年に米グッドリッチとの資本技術提携を再開していた。だが、ブリヂストンは資本を受け入れず、1967年には自社開発の合成ゴムの特許をグッドイヤーに許諾するに至った。つまり、ブリヂストンはグッドイヤーの製法と設備を導入しながら資本の受け入れを拒否し、その製法を自社の研究所と全社の品質管理で検証し直すことで、自社の技術へ転換した。

  • 『ブリヂストンタイヤ五十年史』(ブリヂストンタイヤ, 1982年)
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  • 野田経済 1967年5月17日号「優秀経営賞を受賞して――ブリヂストンタイヤ社長 石橋幹一郎氏」
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石橋氏が導入を急いだ理由は、渡米して見たグッドイヤーの工場との差にある。石橋氏は、久留米工場の作業能率がグッドイヤーの5分の1以下であると知り、『わが社の技術が二十年以上も遅れていることをはっきり認識した』と書き残している。そこで石橋氏は、交渉の結果にかかわらず久留米工場の設備近代化とレーヨンタイヤへの転換を急ぐ方針を決定し、1951年からの生産設備近代化5か年計画に10億円を投じた。提携の発効後はグッドイヤーの技師が久留米工場に駐在して技術指導にあたった一方、レーヨンタイヤの本格生産は同業他社より6か月ないし1年早く始まった。製法は導入しても、設備投資の時期と規模は、ブリヂストンが自ら決定した。

  • 『ブリヂストンタイヤ五十年史』(ブリヂストンタイヤ, 1982年)
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製法を自社で検証する姿勢は、創業期の返品にさかのぼる。創業から3年間に生産した42万本のうち10万本が返品され、ブリヂストンは不良品を無料で新品と引き替える品質責任保証制で信用を維持した。実際、創業の年には、すでにゴム抗張力試験機などの試験設備を導入している。五十年史は、その理由を『「品質」を最大の武器とせざるを得なかったからである』と説明する。ナイロンタイヤでも、ブリヂストンはグッドイヤーの3Tマシンを手本とする処理設備を導入する一方、東洋レーヨンとナイロン原糸の全量買取り契約を結び、世界初となるナイロン6のタイヤコード化を両社で実現した。加えて1962年には、ゴム業界で唯一の総合研究所である技術センターを東京都小平市に開設するに至った。

  • 『ブリヂストンタイヤ五十年史』(ブリヂストンタイヤ, 1982年)
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ところが、導入した手法は、そのままでは全社の仕組みにならなかった。ブリヂストンは戦後、工場に統計的品質管理の手法を導入していたが、デミング賞の審査では1952年と1953年の2度続けて不合格となった。五十年史も、SQCの手法は工場管理の体系として組織されるに至らなかったと記している。さらに、1955年に始めたスチールタイヤの研究は、海外製のサンプルタイヤの形状や構造を忠実に再現することから出発した。1965年の時点でも、財務部長の斉藤敬治氏は証券アナリストに対し、『タイヤ製造法については、アメリカがもつとも進んでおりますが、当社ではそれをそのまま導入してやつています』と説明している。

  • 『ブリヂストンタイヤ五十年史』(ブリヂストンタイヤ, 1982年)
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この状態を転換したのは、1963年2月に社長に就任した石橋幹一郎氏(石橋正二郎氏の長男)である。幹一郎氏は1964年1月、TQCの導入とデミング賞の獲得を社長方針として発表し、同年10月にデミング・プラン推進本部を発足させた。導入の動機について幹一郎氏は、『QCの根底には、日本人の血にない合理性、いわば契約思想に基づく考え方がある』と述べている。すなわち、品質管理は工場の手法から全部門の方針管理へ拡大された。その結果、ブリヂストンは1968年11月にデミング賞を受賞した。研究開発でも、時機尚早として中断していた乗用車用ラジアルタイヤの開発を1963年9月に再開し、翌年10月に国産第一号を発表するに至った。

  • 『ブリヂストンタイヤ五十年史』(ブリヂストンタイヤ, 1982年)
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こうして、グッドイヤーとの関係も変化した。五十年史によれば、技術面で親子関係にあった両社は、ブリヂストン独自の技術開発が進むにつれて同僚の関係へ移行し、1960年代の終わりには技術情報の流れも相互的なものになった。合成ゴムの特許をグッドイヤーに許諾した1967年、幹一郎氏は『独自の技術は今度が初めてで、それで技術輸出ができるようになりました』と語っている。1950年のアクロンで石橋正二郎氏が受け入れたのは、グッドイヤーの製法であって、グッドイヤーの資本ではない。したがって、ブリヂストンの自社技術の起点は、製法の導入そのものではなく、資本を受け入れずに維持した経営の裁量にあった。

  • 『ブリヂストンタイヤ五十年史』(ブリヂストンタイヤ, 1982年)
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出典・参考
  • [1]『ブリヂストンタイヤ五十年史』(ブリヂストンタイヤ, 1982年)
  • [2]野田経済 1967年5月17日号「優秀経営賞を受賞して――ブリヂストンタイヤ社長 石橋幹一郎氏」

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