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フリースブームはなぜ旋風を起こし、なぜ急縮小したのか

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1998〜2001年・原宿店とフリースブーム
ユニクロの既存店売上高の前年比(1998〜2004年8月期)単位:%
  • ファーストリテイリング 第39期・第40期・第42期決算説明資料(データブック2000・2001・2003)、第43期決算説明資料(データブック2004年10月版)。ユニクロの既存店、各年8月期
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フリースブームは、1着1,900円の安さが呼び込み、顧客に飽きられて去った流行として記憶されている。ところが日経ビジネス誌によれば、ユニクロは何年も前から同じ値段でフリースを売っていた。それが1999年の1年間で850万枚売れ、2000年8月期の既存店売上高は前年比167.7%に達し、2002年8月期には前期比71.4%に低下する。旋風を起こしたのは値段ではなく、1つの品目を全色そろえて積み上げる売り方と、それを切らさず作る工場の組み替えである。急縮小を深くしたのは、流行の終わりより、ブームの最中に立てた需要の見積もりだった。

  • 日経ビジネス 2000年1月17日号「ファーストリテイリング スタディー ユニクロ、一品集中で急上昇」(日経BP)
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  • 証券アナリストジャーナル 2000年11月号 別冊付録「企業」ファーストリテイリング(柳井正, 2000年10月11日)
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  • ファーストリテイリング 有価証券報告書 第39期(2000年8月期)【業績等の概要】
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  • ファーストリテイリング 有価証券報告書 第41期(2002年8月期)【業績等の概要】
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火種は、1998年11月に東京都渋谷区で開いた原宿店である。首都圏で初めての都心型店舗だった。同じ月に東京プレスルームを設け、フリースやジーンズなどをシーズンごとに絞って前面に出し、チラシ・車内吊り・雑誌の広告を売り場の並べ方とそろえた。日経ビジネス誌は、原宿店が1階の売り場をフリースで埋めたと伝える。柳井正氏(当時の社長)は売れた理由を『価格よりも高い品質と商品の統一感。』と答え、雑誌やテレビで近所の店を見直した人も多いとみる。1つの品目で何を売る店かを言い切る売り場が、郊外の既存店にまで顧客を呼び戻した。

  • ファーストリテイリング 有価証券報告書 第39期(2000年8月期)【沿革】
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  • ファーストリテイリング 決算短信(1999年8月期)添付資料「当期及び次期の業績の概況」
    • [7]
  • 日経ビジネス 2000年1月17日号「ファーストリテイリング スタディー ユニクロ、一品集中で急上昇」(日経BP)
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  • 日経ビジネス 2000年1月17日号「編集長インタビュー 柳井正氏[ファーストリテイリング社長]いま最も必要なのは人材」(日経BP)
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数の大きさを支えたのは、生産の体制づくりで先に済ませていた準備である。ユニクロは中国に約130あった契約工場を40に絞り、1999年4月に上海、9月に広州へ生産管理の事務所を開設して、見切りによる損失を減らした。フリースの原料は1999年から東レに頼んだ。それでも足りず、副社長の沢田貴司氏は『品切れがなければ800万枚どころか倍の1600万枚はいくはずだ』と述べている。値下げせずに売り切れるほど需要が生産を上回り、2000年8月期の粗利益率は41.6%から49.2%へ上がった。旋風の大きさは、品切れを出しながらも作り続けられる工場の数で決まっていた。

  • 日経ビジネス 2000年1月17日号「ファーストリテイリング スタディー ユニクロ、一品集中で急上昇」(日経BP)
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  • ファーストリテイリング 有価証券報告書 第39期(2000年8月期)【沿革】【業績等の概要】
    • [11]
  • ファーストリテイリング・東レ 記者会見「ユニクロ・東レ『戦略的パートナーシップ』の構築について」(2006年6月19日)
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  • 証券アナリストジャーナル 2000年11月号 別冊付録「企業」ファーストリテイリング(柳井正, 2000年10月11日)
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縮みは、売上高が増加しているうちに始まっていた。2001年8月期の既存店売上高は前年比141.7%だったが、有価証券報告書は急成長期から安定成長期へ移行したと記し、月次では2001年8月に98.1%と前年を割った。翌期は、ブームの反動と新鮮味のある新商品の不足を理由に、単体の売上高が3,416億円(18.4%減)へ減少する。柳井氏によれば、2001年秋冬の商品は2000年秋に企画と素材の手当てを済ませており、『その頃はちょうどフリースブームに沸いていた頃です。』と振り返る。売上高6,000億円を前提にした需要予測は、3,900億円への下方修正に終わった。縮みの深さは、ブームの勢いのまま1年先を見積もった発注の量に比例した。

  • ファーストリテイリング 有価証券報告書 第40期(2001年8月期)【業績等の概要】
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  • ファーストリテイリング 第40期決算説明資料(データブック2001)
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  • ファーストリテイリング 有価証券報告書 第41期(2002年8月期)【業績等の概要】
    • [16]
  • 日経ビジネス 2002年2月18日号「ユニクロ、次の一手 柳井正社長インタビュー」(日経BP)
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では、反動のあとにユニクロは何を直したのか。柳井氏が外れた原因に挙げたのは、品番ではなく色とサイズの単位の予測だった。店頭の販売情報を工場の生産計画へ色とサイズごとに返す仕組みを一部の工場で試し、最初に店へ出す量を見込みの6〜8割から5割ほどに抑える方針を示した。品目は増やさず、1年に2,600万点売れたフリースを引いて『フリースでさえ、2600万点も売れる可能性があったということなんです。』と語る。2002年8月期の有価証券報告書も、素材の開発と生産現場の技術指導に力を注いだと書く。品目の数ではなく、1品目を売り切る精度に手を入れた。選んだのは、少ない定番を色とサイズの単位で作り足して売り切る運用だった。

  • 日経ビジネス 2002年2月18日号「ユニクロ、次の一手 柳井正社長インタビュー」(日経BP)
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  • ファーストリテイリング 有価証券報告書 第41期(2002年8月期)【業績等の概要】
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既存店売上高は、2004年8月期に前年比102.5%と、2期続いた前年割れを抜けた。ブームのあとに残ったのは、フリースのために組んだ素材の取引先である。2000年秋には東レと共同で企画したエアテックを、ユニクロとして初めて完全に独自の商品として出し、2006年6月に戦略的パートナーシップを結んだ。柳井氏は東レを選ぶ理由を『やはり東レさんの原材料が世界で一番いいからです。』と言い切る。不要になったフリースの回収も、2006年に全商品へ広がった。ブームが残したのは、フリースという流行ではなく、1つの定番を素材から作り込んで数千万枚を売り切るための、素材メーカーとの関係だった。

  • ファーストリテイリング 第43期決算説明資料(データブック2004年10月版)
    • [21]
  • 証券アナリストジャーナル 2000年11月号 別冊付録「企業」ファーストリテイリング(柳井正, 2000年10月11日)
    • [22]
  • ファーストリテイリング・東レ 記者会見「ユニクロ・東レ『戦略的パートナーシップ』の構築について」(2006年6月19日)
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  • ファーストリテイリング 有価証券報告書 第41期(2002年8月期)【業績等の概要】
    • [24]
  • ファーストリテイリング 有価証券報告書 第64期(2025年8月期)【サステナビリティに関する考え方及び取組】
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出典・参考
  • [1]ファーストリテイリング 決算短信(1999年8月期)添付資料「当期及び次期の業績の概況」
  • [2]ファーストリテイリング 第39期・第40期・第42期決算説明資料(データブック2000・2001・2003)、第43期決算説明資料(データブック2004年10月版)。ユニクロの既存店、各年8月期
  • [3]ファーストリテイリング 有価証券報告書 第39期(2000年8月期)【業績等の概要】
  • [4]ファーストリテイリング 有価証券報告書 第39期(2000年8月期)【沿革】
  • [5]ファーストリテイリング 有価証券報告書 第39期(2000年8月期)【沿革】【業績等の概要】
  • [6]ファーストリテイリング 有価証券報告書 第40期(2001年8月期)【業績等の概要】
  • [7]ファーストリテイリング 第40期決算説明資料(データブック2001)
  • [8]ファーストリテイリング 有価証券報告書 第41期(2002年8月期)【業績等の概要】
  • [9]ファーストリテイリング 第43期決算説明資料(データブック2004年10月版)
  • [10]ファーストリテイリング 有価証券報告書 第64期(2025年8月期)【サステナビリティに関する考え方及び取組】
  • [11]日経ビジネス 2000年1月17日号「ファーストリテイリング スタディー ユニクロ、一品集中で急上昇」(日経BP)
  • [12]証券アナリストジャーナル 2000年11月号 別冊付録「企業」ファーストリテイリング(柳井正, 2000年10月11日)
  • [13]日経ビジネス 2000年1月17日号「編集長インタビュー 柳井正氏[ファーストリテイリング社長]いま最も必要なのは人材」(日経BP)
  • [14]日経ビジネス 2002年2月18日号「ユニクロ、次の一手 柳井正社長インタビュー」(日経BP)
  • [15]ファーストリテイリング・東レ 記者会見「ユニクロ・東レ『戦略的パートナーシップ』の構築について」(2006年6月19日)

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