三井E&S：三井物産造船部の創業と玉造船所の分離独立

三井造船は、三井物産の船舶部が自前の造船・修繕拠点を求めたことに始まる。創業当時の三井の中枢機構は持株会社の三井合名会社で、三井物産以下の傘下会社を統轄して財界に大きな支配力を持っていた。船舶部長の川村は1916年から造船業の兼営を建議し、1917年10月に社長へ陳情書を提出した。用地は宇野湾に臨む岡山県児島郡日比町の玉・和田一帯に求められ、塩田・田畑・山林・宅地など合計18万6,000坪、地主145名におよぶ買収交渉を重ねた。地元は工場誘致のため期成同盟会を組織して世論を喚起し、玉・宇野ほかの漁業組合には賠償金を交付して、大正6年7月に漁業補償をまとめた。

用地取得を受け、大正6年11月2日の取締役会で造船部設置が可決され、同月14日の臨時株主総会で定款の営業目的に造船業を加えて、造船部が正式に発足した。事業所の所在地には岡山県児島郡宇野村が登録され、三井造船はこの11月14日を創業記念日としている。建設は大正6年に宇野仮工場と玉工場へ着手し、同年12月には早くも第一船の木船海正丸を宇野仮工場で進水させ、翌大正7年3月には鋼船第一船の三天丸を進水、玉工場の工事中だった同年10月には建造第一船の三仁丸を起工した。1919年5月には玉工場（現・玉野事業所）が操業を始め、瀬戸内海沿岸の造船拠点として規模を拡大した。第一次世界大戦下の戦時造船需要が、三井物産に自前の造船拠点を持たせる背景にあった。

造船部の出発点は蒸気の機関であった。玉造船所の造機部門は蒸気レシプロ機関やボイラー、艤装部品を作る目的で置かれ、溶解能力が月40トンの鋳物工場から、120台の工作機械を備えた旋盤工場、2,600平方メートルの仕上組立工場までを構えた。現場の技能者養成も創業まもない1918年に始まり、実技と学習を重ねて、のちにディーゼル機関の製造を担う約280名の技能集団が形づくられた。しかし第一次世界大戦後の不況のなかで、海運界の関心は運航費の少ないディーゼル船へ移りつつあった。1920年に船鉄交換船の引渡しで渡米した造船設計課長の北郷七次は、欧米の造船界が総じて不況にあるなかデンマークのB&W社だけが盛況で、それは在来の蒸気機関では運航費の面でディーゼル機関に追随できないためだと報告した。

1923年の関東大震災は、皮肉にも造船部の存続を後押しした。関東の造船所が壊滅して関西へ修繕船が殺到し、救援・復興物資の輸送で船腹需要が急増したため、造船部は輸入古船の修繕28隻と、震災で焼失した船の代替建造114隻を受注した。三井物産の首脳部では、毎期の欠損を理由に造船部を廃止すべきだとの声が強かった。その議論は、震災特需がもたらした活況のなかで消えていった。船舶部も古船を輸入する方針を捨て、採算に優れた船を自ら建造する道を選んだ。こうして建造が決まったのが赤城山丸（4,631総トン）ほか5隻で、建造は大正13年から翌14年にわたった。とりわけ赤城山丸は、のちに同社が栄える契機を生んだ商船とされている。

優秀船建造の核となったのがディーゼル化である。造機設計課長の岡本泰氏と船舶部の川合菊平氏を欧州へ派遣して機関方式を研究させ、1923年に起工した赤城山丸へデンマークのBurmeister & Wain（B&W、現Everllence SE）社製ディーゼル機関を搭載した。これがわが国初の外航ディーゼル船であり、その優れた航海成績が国内に大型ディーゼル船建造の気運を生んだ。調査は英国のヴィッカース社やドクスフォード社、オランダのウエルクスポール社、スイスのスルザー社にもおよんだが、最も優秀な機関を持つB&Wと1926年8月13日に製造販売実施権契約を締結し、三井造船はこの年を自社のディーゼル元年とした。

図面を受け取るだけで機関が作れるわけではなかった。1926年、造機工作課長の斉藤実理以下、技師と鋳造・木型・機械・組立の職長ら7名をB&Wへ送り、とくに主要部材である大形高級鋳物の製造技術には技師1名を専念させた。契約前で工場内のスケッチを禁じられていたため、派遣者はポケットのなかで手さぐりに図を写し、わからない点は現地職長の自宅を訪ねて辞書を引きながら質したという。帰国後の1927年に鋳物研究室を置き、総面積1,100平方メートルのディーゼル機関組立工場を建設して7,000BHPの水制動機を据え、1928年に自社製第1号機となる高見山丸主機6125M（950BHP）を完成させた。燃料ポンプの調整には難渋し、輸入補機を分解して見よう見まねで合わせたと、担当者は後年に回想している。

1930年代の海運不況は、機関の販路を陸へ広げさせた。1932年にB&Wとのライセンス契約へ陸用機関と機関車用機関を加え、同年に日本製粉神戸工場へ納めた533MTS60（450BHP）が陸上進出の第1号機となった。輸入に頼っていたローラーチェンを椿本チェンとの共同研究で国産に切り替えるなど内作化も進み、1937年の年産は36基54,740BHPと戦前最高を記録した。規模が親会社の一部門に収まらなくなるなか、1937年7月に三井物産から分離独立して株式会社玉造船所を設立し、公称資本金1,000万円（うち払込500万円）で発足した。株式20万株のうち19万9,300株は三井物産が持ち、残りは発起人である役員7名が各100株を持つ役株にすぎなかった。

独立後の拡張は軍需に沿って進んだ。1937年に艦艇課（のち艦艇部）を、1938年には人造石油事業に関連して化工課を設け、コッパース式瓦斯発生炉やメタン分解装置、常圧・加圧の石油合成器といった設備を手がけた。1940年3月に海軍管理工場の指定を受け、2サイクル単動トランク型の5,000BHP機関が戦時標準商船の標準機関に採用されると、これを年60基・約30万馬力で量産する岡山機械製作所の建設に着手したが、終戦とともに閉鎖された。1942年1月6日に三井造船株式会社へ商号を変更し、同年6月に資本金を3,000万円へ、1944年3月にはさらに6,000万円へ増やした。もっとも戦時標準船の多くがタービン主機を積んだため、機関事業は量的拡大のないまま終戦を迎えている。

敗戦は法人の姿を作り替えた。内外地の五工場を閉鎖して玉野造船所へ集約し、1947年の計画造船で再建の糸口をつかんだ。同年、播磨造船所とともにノルウェーから受注した400総トン型捕鯨船は、戦後日本の鋼製輸出船第一号となった。財閥解体で三井本社が1946年に解散すると株式は持株会社整理委員会へ移り、1947年7月末には同委員会が78%にあたる945,800株の議決権を握った。証券処理調整協議会を通じて放出された株式は当時の株式総数の93.55%にのぼり、株主構成は一変した。戦時補償の打切りで約6,700万円の損失を負って特別経理会社となり、1949年3月認可の企業再建整備計画で1,500万円の形式減資と9,500万円の増資を行って資本金を1億4,000万円とした。同年5月に東京・大阪の証券取引所へ上場し、三井物産の一部門から公開会社へ移り終えた。