三井E&S藤永田造船所の吸収合併と合併比率5対4での株式交換

1959年から1961年にかけての岩戸景気が退いたのち、日本の産業界では体質の強化と企業規模の拡大によって国際競争力を高めることが課題とされていた。三井造船はこの流れのなかで、歴史的にも系列的にも関係の深かった株式会社藤永田造船所と1965年3月に業務提携を結ぶ。提携の内容は、技術と営業の協同一体化と、3年以内の合併を目標とすることの2点で、新造船・ディーゼルエンジン・化工機の各分野で緊密な関係を築いた^[1]。

三井造船の側にも、拠点を増やしてきた経緯があった。戦後は岡山県の玉野造船所を唯一の工場とする経営を続けてきたが、船舶の大型化と専用船化が進むなかで、玉野だけの生産規模では発展力に限界が見えていた。1962年5月に千葉工場が操業を始め、1965年3月21日には千葉造船所と改称して玉野と並ぶ二大主柱となる。設備の拡張が一巡した先に、企業そのものの規模をどう広げるかという問いが残っていた^[2][3]。

相手方の藤永田造船所は元禄2年の創業という古い歴史を持つ造船会社であった。工場は大阪湾に面した木津川の河口をはさんで本社工場と船町工場に分かれ、戦前は「駆逐艦の藤永田」として名を知られ、戦後は2万5,000重量トンまでの各種船舶を建造できる態勢を整えていた。合併時の資本金は19億4,900万円、社長は梅村栄氏、従業員は約2,000名で、船舶のほかに化工機・鉄構・一般産業機械を手がけていた^[4]。

三井造船にとって魅力があったのは、船だけではなかった。藤永田の陸上部門は1927年に化学工業用諸機械の製作から始まり、薬品・化繊・肥料・染料・セメント・製油の機械と装置へ広げて、プラント一貫メーカーとして業界に重きをなしていた。加えて上下水道処理やじんかい焼却などの都市向け環境衛生装置、鉄骨・橋梁・鉄塔といった鉄構品、デッキクレーンやパッケージボイラの生産も抱えている。造船市況の波に左右されにくい製品群がそこにあった^[5]。

提携から合併へ話が動いたのは1966年春であった。景気回復のきざしが見えるなか、開放経済体制に対処するための企業再編成の動きが日本の産業界で再び活発になる。三井造船は藤永田造船所との業務提携をさらに一歩進め、両社が合併して人材・技術・設備を結集すれば一段の合理化と発展が期待できるとして協議を重ね、1967年2月28日に合併契約へ調印した。提携で掲げた3年以内という目標は、ほぼそのとおりに実行された^[6]。

契約の骨子は4点にまとめられた。1967年10月1日を期して合併すること、三井造船が存続し藤永田造船所は解散すること、合併比率を藤永田株5株につき三井造船株4株とすること、そして藤永田の従業員を全員引き継ぐことである。株式の交換条件と雇用の扱いを同じ契約の骨子に並べたところに、2,000名の従業員を抱える相手を解散させる合併の性格が表れていた。同年5月末の両社株主総会で契約はそれぞれ承認された^[7]。

1967年10月1日、合併が実現した。旧藤永田の本社工場と船町工場は、ともに「三井造船株式会社藤永田造船所」として新発足する。玉野造船所と千葉造船所に大阪湾岸の二工場が加わり、三井造船は西日本と関東に生産拠点を並べる会社になった。有価証券報告書の沿革にも、資本金1,949百万円の株式会社藤永田造船所との合併として記録されている。一方で、独立企業としての藤永田造船所は280年におよぶ歴史を閉じた^[8][9]。

比率の5対4をどう読むかは、両社の力の差をどこに見るかで変わる。藤永田の資本金19億4,900万円に対し、三井造船は千葉に大型ドックを建てて超大型船の時代へ備えている最中であった。合併の年である1967年3月期の三井造船の売上高は609億円、当期純利益は14億円で、従業員約2,000名の相手を丸ごと引き受けても財務が揺らぐ規模ではない。交換比率は救済ではなく、提携の延長として置かれた条件であったとみられる^[10]。

合併の効果は売上高の伸びに表れた。1967年3月期に609億円だった三井造船の売上高は、合併を挟んだ1968年3月期に844億円、1970年3月期には1,179億円へと増えた。1968年6月には千葉造船所に日本最大の50万トンドックが完成し、超大型船の時代への備えも整う。藤永田の二工場と化工機・鉄構の陣容を取り込んだうえで設備投資を続けた結果、会社の規模は数年で倍近くになった^[11][12]。

同時代の評価は、この合併を業界再編の先駆けとして扱った。1962年10月の日本開発機製造の合併と1967年2月の藤永田造船所との合併を並べて、三井造船が「業界再編成の口火を切った」と記した記録が残っている。造船各社の統合が本格化するのは1960年代末以降で、三井造船の動きはそれに数年先んじていた。提携から合併へ段階を踏んだ手順も、後続の再編で参照される型となった^[13]。