荏原製作所：戦災後の上場と荏原インフィルコによる水処理事業への進出

1945年4月、陸海軍の管理工場だった羽田の本社工場は集中爆撃を受け、ほぼ機能を止めた。同じ月に荏原は、川崎工場をポンプと送風機を専門に作る工場へ切り替えていた。戦災を免れた川崎には羽田から本社事務と諸設備が移され、終戦後の生産はここを拠点に動き出した。終戦後の休業はわずか4日で、5日目にはポンプの生産を再開したという。一方で畠山一清社長は1965年の手記で、同業他社が工場を閉じる混乱期にも一日も操業を止めなかったと振り返った。羽田の復旧には時間がかかり、本社が羽田へ戻ったのは10年後の1954年だった。

終戦を境に、荏原は軍の管理工場から平和産業向けの風水力機械メーカーへ品目を切り替えた。畠山一清社長は、炭鉱の復旧、電力の増強、食糧増産、水道の増設のいずれにもポンプが要るとみて、復興需要に照準を定めた。大口の一つは農林省で、食糧不足への対策として発注された1,000台のポンプのうち6割を荏原が引き受けたという。同じ時期には電気製塩装置にも注文が集まった。1953年時点の主な取引先には、農林省と日本専売公社が並んだ。塩を専売する公社が顧客に並んだのは、製塩装置が農業用ポンプに次ぐ戦後の収益源になっていたためとみられる。

終戦時に2,000万円だった資本金を、荏原は1948年10月の再建整備計画で株主割当により5,000万円へ増やした。同じ時期に新旧勘定を併合し、戦後処理のための特別経理会社の指定も解除された。こうして戦時の債務整理を終えた荏原は、1949年5月16日に東京証券取引所へ株式を上場した。資本金は1951年10月に1億円、1952年3月に無償増資で2億円、1954年11月に4億円と倍々で積み上がった。1955年初めに羽田工場の拡充が一段落すると、羽田を大型ポンプ専用に、川崎を中小型の量産工場に振り分けた。上場による株主からの資金調達が、この二工場の分業に要る設備資金を支えたのだろう。

荏原は1956年1月に米国のインフィルコ社と水処理装置の技術提携を結び、同年のうちに折半出資で荏原インフィルコを設けた。荏原は水処理装置と火力発電用高圧ポンプの2分野で海外との技術差を自覚しており、最初の提携相手にインフィルコ社を選んだ。畠山一清社長自身は外国との提携を好まなかったが、提携品と聞けば顧客が満足するという事情には抗えなかったと書き残している。そのため提携先は、自社よりはるかに進んだ技術か、国内に前例のない分野に絞ったという。1962年には荏原本体の水処理装置の販売実績が、4月期の647,505千円から10月期の1,105,579千円へ増えた。浄水場や下水処理場へポンプを納めてきた顧客に処理設備まで一括で出せるようになったことが、この伸びを支えたと推察される。

1962年、創業者の畠山一清氏は会長に退き、酒井億尋氏が社長に就任した。1894年に新潟で生まれた酒井億尋氏は、早稲田大学の商科を出て1920年に入社した事務系の経営者だった。畠山一清氏の甥にあたり、若いころは営業主任として販路の開拓を担ったという。同じ1962年、東京帝国大学工学部を出た技術者の松波直秀氏が専務に就任した。同年10月末の大株主名簿では、畠山一清氏個人の持株比率は5.0%にとどまり、筆頭は住友信託の16.4%だった。持株で経営を押さえられない創業者が、社内の営業畑と技術畑の二人に経営を託して継承の形を整えたと思われる。

1962年10月期の荏原の販売実績は8,086,599千円で、このうちポンプは3,198,032千円と4割に達しなかった。同じ期に製塩・製糖装置は1,581,485千円となり、4月期の406,674千円から約4倍に伸びた。荏原は総額5億円を投じて、1964年4月の完成をめどに羽田と川崎の両工場で機械設備の更新を進めた。1964年版の会社総覧で24億円だった資本金は、同年11月の無償抱き合わせの倍額増資で48億円となった。その総覧は、冷凍機や水処理に加えて油圧機器と電機部門にも事業を拡大した荏原を総合機械メーカーと位置づけ、ポンプの輸出も盛んだと記した。

荏原は1965年、藤沢に54万平方メートルの用地を取得し、小型ポンプと標準冷凍機を量産する工場を新設した。畠山一清会長は同年の手記で、総敷地17万坪にまず建坪5,000坪の工場を建て、小型ポンプと冷凍機の専門量産工場にすると記した。手作業に依存するポンプ工場が多かったなかで、藤沢工場はポンプを量産した最初の例とされた。翌1966年5月には、米キャリア社の設計による密閉式の軽量小型冷凍機の販売を始めた。1968年の企業史は、官公庁向けに強い地盤を持つポンプに民需の開拓策が加わったと評し、同年の売上高を340億円強と見込んだ。受注生産の大型品とは別に、標準品の量産で民間の設備需要を取り込む狙いがあったと考えられる。

1970年の時点で荏原は、海水淡水化装置や汚水・廃液の処理装置への参入方針を示していた。同年暮れに酒井億尋氏は会長へ退き、技術者の松波直秀氏が社長に就任した。1971年には6事業部制を敷く一方で、松波直秀社長は「『社風を変える気はない』」と繰り返していた。同年、荏原は二段式の新型電気集じん装置を山村硝子へ納め、苫小牧ケミカルからは日産1,200トンの硫酸プラントを約15億円で受注した。1972年の記事は、規制は厳しいのに決め手となる技術がまだ無く、手頃な価格の装置を先に出した企業が優位に立つ市場だと見立てた。荏原は水処理で荏原インフィルコの実績を持ち、1974年に年間売上高1,000億円、うち新規部門で100億円を目標に掲げた。