電通総研：電通のTSS局から始まったGEとの合弁による遠隔情報処理

電通取締役の大竹猛雄氏は1968年9月下旬、総勢28名の訪米情報産業特別調査団に加わった。訪問先のGEで、大竹猛雄氏は1台の計算機を通信回線越しに多数で共用するTSSの実演を初めて見た。米国ではこの方式が1965年に事業として成立しており、GEはその先行企業の1社にあたる。GEは日本での普及を望み、当初は電通に提携先の紹介を求めていた。ところが1970年1月に来日したGE本社の役員は、仲介ではなく電通自身を提携相手に指名した。指名の理由は、企業集団に属さない中立性、各業界の首位企業との取引、同じサービス業であること、GE製大型機の利用実績の4点である。広告業からコミュニケーション産業への転身を持論とする大竹猛雄氏は、嶋田喜五郎常務と合意してGEとの交渉を続けた。

GEは1970年5月、コンピューターの製造販売をハネウェルへ売却して撤退し、TSSは強化して続けると発表した。製造から計算能力の供給への事業転換であり、大竹猛雄氏はこの発表で事業化の判断を固めた。米国ではBBN・CEIR・GE・IBMの参入から数年で、TSSの事業者が300社を超えていた。1971年の日本での開業は、米国から6年遅れの市場参入である。GEは後継のMARK-IIで、米国の計算センターを米欧15カ国約200都市の拠点と結んでいた。時差の大きい日本と欧州の顧客が加われば、米国センターの稼働率は大幅に上がる見込みだった。GEが日本の提携先を急いだ背景には、製造撤退後の収益を計算センターの国際利用で積み増す計算があったとみられる。

当時の公衆電気通信法は他人の通信の媒介を電電公社とKDDに限っており、民間のTSSは電話網を使えなかった。そこで電通とGEは1970年12月の同意書で、専用回線で提供できるMARK-Iの技術提携から始めた。回線と外資の規制が緩めば合弁でMARK-IIへ移る段取りも、紳士協定として取り決めた。交渉の途中で東芝が提携への参加を申し出てGEも歓迎したが、大竹猛雄氏は電通単独での出発を主張し、GEはこれを了承した。電通は1971年10月、東京本社にTSS局を新設し、民間初の商用TSSとしてMARK-Iの営業を始めた。局長は電算室次長だった柳井朗人氏で、陣容は12名。輸入したGE265は築地の本社地下1階に据え付けた。

1971年11月の発表会は600名を集めたものの、旧式のローカルTSSを専用回線で売るMARK-Iは顧客の獲得が進まなかった。状況を変えたのは1973年3月の規制緩和で、郵政省が電話網によるデータ通信を自由化した。翌4月、電通はクリーブランドのGEスーパーセンターと東京を国際特定通信回線で結び、MARK-IIの提供を始めた。TSS局が見込み顧客に定めたのは、各業界の首位企業と銀行である。やがてMARK-IIを基盤に、顧客の業務システムを提案から開発・運用まで一括で受託する元請の営業が生まれた。海外に拠点を持つ銀行や輸出企業は、自前の回線を敷かずに国際業務を電算化できた。計算能力の時間貸しに加え、国際網を前提にした受託開発が、電通のTSS事業の差別化要因になったと推察される。

TSS局は1974年11月、大規模な業務システム向けのMARK-IIIへ移行した。1975年1月には一力健氏が局次長に着き、局員は66名に増えた。大竹猛雄氏は同年2月にGEを訪れ、6月の箱根での最終会談で出資比率を電通66％・GE34％と決めた。社名は電通国際情報サービス、英文はInformation Services International-Dentsu。6月には出向に反対する電通労働組合が、TSS局で96時間のストライキに入った。大竹猛雄氏は出向期間を3年とし、満了後に延長・復帰・移籍を本人が選べる条件で局員と個別に面談した。12月に出向協定が結ばれ、同月11日の設立時の社員79名のうち72名が電通からの出向者である。新会社の目的は、TSS局の事業を継ぎGEの網で国際遠隔情報処理を販売することにあった。

大株主のGEの勧めで、5年先までを毎年1年ずつ延ばすローリング方式の経営計画を日英両語で作り、冒頭に『我が社はコンピューター・コミュニケーションを基調とした情報サービスを提供することによって高成長、高収益の主導的企業を目指すとともに、日本のみならず国際ビジネス社会の高度情報化に大きく寄与する』という使命を掲げた。最初の収益源は銀行の国際業務で、出発点は1974年に日本興業銀行ロンドン支店へ提供したユーロダラー管理システムにあたる。電通国際情報サービスはこれを外貨資金管理のパッケージに仕立て、MARK-III上で邦銀の海外業務に供した。採用先は都市銀行13行と長期信用銀行3行。1983年には邦銀の海外支店向けにIBMのSYSTEM/38で動くGBSを発表し、5行と契約した。顧客がMARK-IIIを使う時間の量に収益を委ねる構造から、銀行業務の知見を売る構造への移行がここで始まったのだろう。

第二の収益源は製造業の設計部門向けの解析ソフトである。電通国際情報サービスは1976年8月、海外の技術ソフトをMARK-IIIへ移植し、米SDRCの構造解析ソフトも共同利用に供した。米国では高度な技術ソフトがテープで販売されなくなり、日本の技術者が使う経路はTSSにほぼ限られていた。1977年にはFORTRAN77のコンパイラーをMARKサービスで公開した。商用で使えるANSI新規格のFORTRANとしては日本で最初の例である。GEは売上の伸びの遅さを理由にSDRCとの合弁から撤退したが、大竹猛雄氏はCAE事業を続け、SDRCからライセンス販売権を得た。1982年9月にはCAEテクノロジーセンターを開設し、SDRCとの業務提携で販売に入った。

1985年3月期の売上高は70億円弱、社員は222名に達したが、MARK-IIIの売上は前年から伸びが鈍っていた。1978年の時点で、簡単な汎用パッケージの需要はすでにビジネス用ミニコンへ移りつつあった。同業の富士通ファコムがTSSから撤退したのも、この時期の出来事である。電通国際情報サービスは1979年10月、GEスーパーセンターのIBM3033で動くMARK3000を加えた。1982年4月には国内初の国際電子メールQUIK-COMMを始め、1984年にはMARK-III上で連結会計システムを投入した。計算能力の時間貸しが価格で比べられるようになり、収益源を業務ソフトと国際通信へ移す必要に迫られていたと思われる。