大日本印刷 の大株主・株主構成

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歴代の筆頭株主 1955年から2025年・9時点
時点 筆頭株主 持株比率
1955年5月時点 第一生命
1958年11月時点 大和銀行
1966年5月時点 証券保有組合
1984年5月時点 第一生命
2006年3月時点 日本マスタートラスト信託銀行 6.28%
2010年3月時点 日本マスタートラスト信託銀行 5.34%
2015年3月時点 日本マスタートラスト信託銀行 6.22%
2020年3月時点 日本マスタートラスト信託銀行 11.25%
2025年3月時点 日本マスタートラスト信託銀行 17.79%

大株主の推移(1955年-2026年)

年代別の大株主上位10位(前半10年刻み・直近5年刻みのスナップショット)
順位1950年(1955/5)1960年(1958/11)1970年(1966/5)1980年(1984/5)1990年調査中2000年調査中2005年(2006/3)2010年(2010/3)2015年(2015/3)2020年(2020/3)2025年(2025/3)
1第一生命6.67%大和銀行4.21%証券保有組合-第一生命---6.28%5.34%6.22%11.25%17.79%
2北島 織衞5.00%第一生命4.17%第一生命-興銀---第一生命保険4.68%第一生命保険4.41%第一生命保険4.41%5.65%6.49%
3三菱信託3.33%三菱信託銀行3.95%東洋信託-富士銀行---3.97%4.15%4.25%第一生命保険3.30%第一生命保険3.28%
4野村證券3.04%北島 織衞2.60%三菱信託-日本生命----3.81%みずほ銀行2.63%自社従業員持株会2.72%自社従業員持株会2.88%
5大和銀行2.87%日本興業銀行2.50%興銀-三和銀行---2.44%2.18%自社従業員持株会2.27%みずほ銀行2.03%日本生命保険2.10%
6同和火災海上2.00%富士銀行1.56%富士銀行-安田信託---2.06%日本生命保険2.05%日本生命保険1.35%1.90%-
7日本生命1.50%野村証券0.88%北島 織衞-住友銀行---日本生命保険1.94%みずほ銀行1.78%1.15%--
8安達 信雄1.00%日本生命0.78%安田信託----みずほ銀行1.68%自社従業員持株会1.64%-1.76%みずほ銀行1.70%
9住友海上火災1.00%同和火災海上0.63%日本生命-従業員持株会---ナッツ クムコ1.60%1.14%1.04%日本生命保険1.69%1.58%
10大正海上火災1.00%松崎商事0.63%三菱信託-住友生命---自社従業員持株会1.37%--1.44%-
(当時: 大日本印刷)株式会社年鑑 昭和31年版(当時: 大日本印刷)上場会社総覧 1959年版(当時: 大日本印刷)会社年鑑 1967年版(当時: 大日本印刷)会社年鑑 1986年版(当時: 大日本印刷)有価証券報告書(2006年3月期)(当時: 大日本印刷)有価証券報告書(2010年3月期)(当時: 大日本印刷)有価証券報告書(2015年3月期)(当時: 大日本印刷)有価証券報告書(2020年3月期)(当時: 大日本印刷)有価証券報告書(2025年3月期)

前半(1950〜2000年)は10年刻み、直近20年(2005〜2025年)は5年刻みのスナップショット。1980年以前は外部の歴史的史料(株式会社年鑑、会社年鑑等)、それ以降は有価証券報告書を出典とする。比率は各期の総発行株式数に対して算出。

資本金の推移(1952年-2026年)

資本金の推移(増資の年月日・内容・増加資本金・増資後の資本金と発行済株式数・推定時価総額)
年月日 内容 割当率 1株払込金 増加資本金百万円 資本金百万円 発行済株式数千株 推定時価総額百万円 備考
1952-04-09 有償増資 1:1 50 50 100 2,000
1953-05-26 有償増資 1:1 50 100 200 4,000
1954-05-31 無償増資 1:0.5 100 300 6,000
1956-09-01 転換社債の転換 6 306 6,120
1956-12-01 有償増資 1:0.66667 25 204 510 10,200
1957-12-01 有償増資 1:0.25 30 128 640 12,800
1957-12-01 公募 74 33 1 11 1 要確認
1959-06-01 有償増資 1:0.25 40 160 800 16,000
1960-12-01 有償増資 1:0.5 40 400 1,200 24,000
1961-12-01 600 2,000 40,000
1961-12-01 無償増資 1:0.1 120
1961-12-01 公募 400 80
1962-12-01 有償増資 1:0.5 50 1,000 3,000 60,000
1964-06-01 1:0.5 50 1,500 4,500 90,000
1967-06-01 有償増資 1:0.33333 50 1,500 6,000 120,000
1968-12-01 有償増資 1:0.3333 50 2,000 8,000 160,000
1970-05-31 有償増資 1:0.25 50 2,000 10,000 200,000
1971-11-30 転換社債の転換 208 10,207 204,153
1972-05-31 転換社債の転換 341 10,548 210,975
1972-05-31 公募 330 749 11,298 225,960 74,567
1972-11-30 転換社債の転換 490 11,788 235,768
1972-11-30 無償増資 1:0.1 1,179 12,967 259,344
1973-05-31 転換社債の転換 50 14,017 280,342
1973-06-01 公募 350 1,000 14,017 280,342 98,120
1973-11-30 転換社債の転換 21 14,038 280,765
1973-12-01 無償増資 1:0.1 1,404 15,442 308,842
1974-05-31 転換社債の転換 139 15,581 311,620
1974-11-30 転換社債の転換 205 15,786 315,727
1976-05-31 転換社債の転換 312 17,151 343,039
1976-06-01 公募 445 1,000 17,151 343,039 152,652
1976-12-01 無償増資 1:0.1 1,721 18,930 378,619
1977-05-31 転換社債の転換 251 19,932 398,642
1977-06-01 公募 535 750 19,932 398,642 213,273
1977-11-30 転換社債の転換 132 20,064 401,281
1977-12-01 無償増資 1:0.05 1,003 21,067 421,345
1979-05-31 転換社債の転換 191 21,540 430,805
1980-05-31 転換社債の転換 144 21,684 433,687
1981-05-01 公募 671 1,500 23,479 469,587 315,093
1981-05-31 転換社債の転換 3 23,482 469,641
1981-06-01 無償増資 1:0.05 1,174
1982-05-10 転換社債の転換 1,274 24,756 495,121
1982-05-11 公募 608 1,250 26,006 520,121 316,234
1982-05-31 転換社債の転換 26,006 520,121
1982-06-01 無償増資 1:0.1 2,601 28,607 572,134
- 転換社債の転換 54 15,840 316,800
- 58 17,209 344,199
- 282 21,349 426,987
- 295 21,979 439,587
2012-03 114,464 有価証券報告書
2013-03 114,464 有価証券報告書
2014-03 114,464 有価証券報告書
2015-03 114,464 有価証券報告書
2016-03 114,464 有価証券報告書
2017-03 114,464 有価証券報告書
2018-03 114,464 有価証券報告書
2019-03 114,464 有価証券報告書
2020-03 114,464 有価証券報告書
2021-03 114,464 有価証券報告書
2022-03 114,464 有価証券報告書
2023-03 114,464 有価証券報告書
2024-03 114,464 有価証券報告書
2025-03 114,464 有価証券報告書
2026-03 114,464 有価証券報告書
資本金(百万円)(百万円)

資本異動総覧 1983年版(東洋経済新報社, 1982年11月)より作成(収録は1952年〜2026年)。金額は百万円・単位未満四捨五入、 株式数は千株。増資後の資本金は、その増資が資本に組み入れられた時点の額。 推定時価総額は、払込金が額面を上回る増資(公募・第三者割当)について 「1株払込金×増資後株式数」で算出した目安で、市場での売買価格そのものではない (公募価格は市場価格より低く置かれるのが通例のため、下限寄りに出る)。 このうち1件は誌面の数値どうしの検算が合わず、 「要確認」とした(原資料の値をそのまま載せている)。グラフには含めない。 1983年以降は同資料の収録範囲外。グラフの後半は 有価証券報告書(EDINET の XBRL)の資本金(単体)で補い、 どちらの資料にも無い期間は欠測として描く。

直近10年の大株主(2016年-2026年)

筆頭(1位)2〜3位数値は持株比率(%)/保有株数。株主名をクリックで正式名称を表示
大株主上位10位の年次推移
株主名FY152016/3FY162017/3FY172018/3FY182019/3FY192020/3FY202021/3FY212022/3FY222023/3FY232024/3FY242025/3FY252026/3FY26FY27FY28FY29FY30
6.90%46,972,000株7.38%48,989,000株8.64%26,066,000株9.79%29,559,000株11.25%31,607,000株11.84%33,249,000株19.29%51,903,000株18.33%47,932,000株16.96%40,633,000株17.79%80,355,000株17.43%75,183,000株-----
5.23%35,566,000株4.69%31,091,000株5.30%15,993,000株6.46%19,500,000株5.65%15,871,000株4.86%13,659,000株6.49%17,473,000株6.35%16,596,000株5.49%13,157,000株6.49%29,309,000株5.62%24,254,000株-----
4.54%30,882,000株3.91%25,941,000株3.43%10,345,000株3.07%9,264,000株3.30%9,264,000株3.30%9,264,000株3.44%9,264,000株3.40%8,894,000株3.09%7,411,000株3.28%14,823,000株2.76%11,923,000株-----
------1.07%2,880,000株--1.85%8,357,000株3.07%13,233,000株-----
2.71%18,413,000株2.78%18,413,000株3.05%9,206,000株2.47%7,456,000株2.03%5,706,000株2.03%5,706,000株2.12%5,706,000株2.18%5,706,000株2.38%5,706,000株1.70%7,666,000株1.78%7,666,000株-----
2.30%15,639,000株2.37%15,738,000株2.57%7,769,000株2.59%7,821,000株2.72%7,636,000株2.84%7,967,000株2.95%7,943,000株2.97%7,771,000株2.98%7,145,000株2.88%13,028,000株2.88%12,441,000株-----
1.39%9,471,000株1.43%9,471,000株1.57%4,735,000株1.57%4,735,000株1.69%4,735,000株1.69%4,735,000株1.76%4,735,000株1.81%4,735,000株1.98%4,735,000株2.10%9,471,000株2.20%9,471,000株-----
-------2.48%6,477,000株2.70%6,477,000株-------
1.07%7,306,000株-1.63%4,931,000株----1.63%4,256,000株1.87%4,480,000株1.98%8,958,000株------
--1.32%3,973,000株1.53%4,625,000株1.77%4,985,000株-----------
-----1.46%4,089,000株1.56%4,184,000株---------
----1.44%4,052,000株1.33%3,730,000株1.09%2,945,000株--1.58%7,148,000株1.37%5,903,000株-----
------1.28%3,436,000株1.32%3,463,000株1.39%3,325,000株1.39%6,300,000株1.33%5,739,000株-----
1.06%7,198,000株1.31%8,681,000株--------------
1.08%7,340,000株---------------
-------1.17%3,048,000株1.27%3,048,000株-------
---1.39%4,199,000株------------
----------1.17%5,048,000株-----

有価証券報告書「大株主の状況」の上位 10 位をもとに作成。株主名は NFKC 正規化と「株式会社」「(信託口)」等の除去で名寄せしているが、 合併・社名変更・信託口番号変更などで別行になることがある。持株比率は発行済株式総数から自己株式等を控除して算出する場合があり、控除の基準は社によって違う。

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