東急建設の歴史

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沿革

1946年に設立された東京建設工業が起源。

1959年に東急不動産から分離して東急建設として設立され、2022年には賃貸不動産ブランド「TQ」を立ち上げた。建築・土木を手がける東急グループの総合建設会社で、2025年3月期の売上高は2,931億円。

1946年1954年1959年1963年1967年2003年2026年東京建設工業1946年設立東京急行電鉄1946年発意・出資東急不動産建設工業部1954年東急不動産と合併東急建設1959年分離して設立株式上場1963年東証二部に上場東急道路1967年道路部門を分離東急建設2003年建設事業を承継TCホールディングズ2003年設立
東急建設 公式サイト「沿革」、有価証券報告書「沿革」、東急建設『東急建設の二十五年』（1985年）
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創業期

1946年〜東京建設工業の設立と1954年の東急不動産合併

  1. 東京建設工業を設立[1]
  2. 東横線渋谷駅改良工事の第1期工事が竣工[2]
  3. 臨時建設部を設置[2]
  4. 東急不動産と合併[3]
  5. 東急住宅5万戸建設計画で東急不動産建設工業部の施工が決定[4]
売上高
  • 売上高
東急建設売上高—
歴史詳細を読む東京建設工業の設立と1954年の東急不動産合併
成長期

1959年〜東急不動産からの分離独立と東証一部上場

  1. 東急不動産から分離して東急建設を設立[3]
  2. 札幌支店を設置[3]
  3. 本店を渋谷区中通に移転[3]
  4. 東京証券取引所市場第二部に上場[4]
  5. 横浜支店と名古屋支店を設置[3]
  6. 大阪支店を設置[3]
  7. 道路工事部門を分離して東急道路を設立[3]
  8. 東京証券取引所市場第一部に指定替え[4]
  9. 九州支店を設置[3]
売上高
  • 売上高
東急建設売上高—
成長期

1971年〜技術研究所の設置と海外・住宅事業部の新設

  1. 技術研究所を設置[3]
  2. 本店を渋谷地下鉄ビルに移転[3]
  3. 仙台支店を設置[3]
  4. 海外事業部を設置[3]
  5. 住宅事業部を設置[3]
  6. 新技術研究所を開所[3]
売上高
  • 売上高
東急建設売上高—
転換期

2003年〜旧東急建設の事業承継による再発足とインドネシア進出

  1. TCホールディングズを設立[3]
  2. 旧東急建設の建設事業部門を承継[3]
  3. 東急建設に商号変更[3]
  4. 東京証券取引所市場第一部に上場[5]
  5. 田園都市設備工業の全株式を売却[5]
  6. PT. TOKYU CONSTRUCTION INDONESIAを設立[5]
  7. 渋谷開発推進室を設置[3]
  8. 東京支店などを統合し首都圏土木支店・首都圏建築支店に再編[3]
  9. 仮設機材事業を売却[5]
  10. 渋谷開発推進室を渋谷開発支店に昇格[3]
  11. 首都圏の建築リニューアル事業を東急リニューアルに譲渡[5]
  12. 本部と首都圏各支店を再編し木造建築事業部を設置[3]
  13. 木造建築事業部を再編して木造推進部を設置[3]
  14. INDOCHINE ENGINEERING LIMITEDを子会社化[5]
  15. TC PACIFIC CONSTRUCTIONを設立[5]
  16. 価値創造推進室を設置[3]
  17. プライム市場に移行[5]
  18. 賃貸不動産ブランド「TQ」を立ち上げ[6]
  19. 久田浩司氏が社長に就任[7]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 経常利益率
東急建設2026年3月期売上高3,412億円売上高経常利益率5.2%
就任年社長氏名役職名
寺田光宏

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出典・参考
#年出所
[1]1968『企業の歴史 明治百年』「東急建設」
[2]1985東急建設『東急建設の二十五年』
[3]2026東急建設 公式サイト「沿革」（2026年10月）
[4]1985東急建設『東急建設の二十五年. 資料編』年表（1985年10月）
[5]—有価証券報告書
[6]—適時開示
[7]—臨時報告書
東急建設の財務データ一覧を見るROEFCF自己資本比率＋261科目

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最終改定: 2026年10月