北島義斉氏
大日本印刷・代表取締役社長
社長就任2018年6月
生年月1964年9月
出自富士銀行
社長就任までの出自
社長に選ばれた経緯
抜擢
2018年6月、北島義俊氏の後任として代表取締役社長に就任した。就任前年度の2018年3月期は連結売上1兆4,122億円・営業利益464億円・当期純利益275億円で、売上は2016年3月期の1兆4,559億円から2期続けて1兆4,100億円台にとどまっていた。営業利益も2017年3月期に314億円まで減少した後の戻りだった。
選任賛成率
北島義斉氏：取締役選任の賛成率
| 株主総会 | 賛成率 | 賛成（個） | 反対（個） | 棄権（個） | 書類管理番号 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2024年6月27日 | 1,502,324 | 509,401 | 1 | ||
| 2025年6月27日 | 3,552,656 | 281,300 | 10,305 | ||
| 2026年6月26日 | 3,304,932 | 399,545 | 10,359 |
業績貢献FY17→FY25
北島義斉氏：在任中の業績貢献
2023年に経営の基本方針を定め直し、5年間で3,000億円規模の自己株式取得に踏み切った。連結営業利益は就任年度の2019年3月期499億円から2025年3月期936億円へ増加し、売上も1兆4,015億円から1兆4,576億円になった。連結従業員数は2018年3月期の38,627人から2024年3月期の36,911人へ減少した。同じ2019年3月期には当期純損失356億円を計上している。
売上高：2014年3月期〜2026年3月期
2018/314,123億円
2026/315,126億円
8カ年+7%
営業利益率：2014年3月期〜2026年3月期
2018/33.3%
2026/36.7%
8カ年+3.4pt
ROE：2014年3月期〜2026年3月期
2018/32.6%
2026/38.9%
8カ年+6.3pt
| 決算期 | 在任 | 売上高 | 前期比 | 営業利益率 | ROE | 主な施策 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2014年3月期 | 14,486億円 | +0.1% | 3.5% | 2.8% | ||
| 2015年3月期 | 14,621億円 | +0.9% | 3.3% | 2.7% | ||
| 2016年3月期 | 14,559億円 | ▲0.4% | 3.1% | 3.2% | ||
| 2017年3月期 | 14,102億円 | ▲3.1% | 2.2% | 2.5% | ||
| 2018年3月期 | 14,123億円 | +0.1% | 3.3% | 2.6% | ||
| 2019年3月期 | 14,015億円 | ▲0.8% | 3.6% | ▲3.5% | SIG Combiblocグループと合弁でDNP・SIG Combiblocを設立北島義斉氏が社長に就任純損失▲356億円。特別損失1,000億円 | |
| 2020年3月期 | 14,019億円 | +0.0% | 4.0% | 7.3% | 純利益694億円まで回復JTBプランニングネットワークを連結子会社化 | |
| 2021年3月期 | 13,354億円 | ▲4.7% | 3.7% | 2.6% | リチウムイオン電池部材の工場を鶴瀬工場内に開設 | |
| 2022年3月期 | 13,441億円 | +0.7% | 5.0% | 9.1% | ||
| 2023年3月期 | 13,732億円 | +2.2% | 4.5% | 7.9% | 東京証券取引所プライム市場へ移行DNPコアライズを設立DNPグループの経営基本方針を公表 | |
| 2024年3月期 | 14,248億円 | +3.8% | 5.3% | 9.8% | UBE科学分析センターの株式を取得、連結子会社化 | |
| 2025年3月期 | 14,576億円 | +2.3% | 6.4% | 9.6% | 上場有価証券1銘柄を売却マネックス・アセットマネジメントの株主提案を定時株主総会で否決出版印刷事業をDNP書籍ファクトリーへ吸収分割 | |
| 2026年3月期 | 15,126億円 | +3.8% | 6.7% | 8.9% | 上場有価証券1銘柄を売却山口正登氏が代表取締役副社長を退任マネックス・アセットマネジメントの株主提案を定時株主総会で否決 |
参考文献1件
参考文献
- 大日本印刷 有価証券報告書【役員の状況】
事実根拠：出所（大日本印刷）