大日本印刷 の歴史

1876年10月、佐久間貞一・大内青巒・宏仏海らが発起人となり、東京府下京橋区西紺屋町（現在の銀座西四丁目付近）に秀英舎^[1]を創業した。佐久間の縁戚にあたる保田久成が資金1,000円を拠出し、売りに出ていた高橋活版所の設備^[2]を買い取って、煉瓦造りの社屋に手動印刷機4台を据えて出発した。社名は旧幕臣の佐久間が依頼した勝海舟が^[3]、当時の先進国だった英国よりも秀でる覚悟で事業に努めよという意で名付けたと伝わる。佐久間は布教を司る大教院や仏教新聞『明教新誌』に関わるなかで、木版印刷に代わる活版印刷の到来を西洋人宣教師から聞き、自ら活版所の開業に踏み切った。官公庁の文書・法令集や出版物の印刷を担い、明治初期の近代活字印刷業の草分けとして早くから地歩を築いた。

創業まもなく中村正直訳『西国立志編』など明治初期の名著の印刷を引き受けて企業基盤を固め^[4]、1886年11月には牛込区市谷加賀町に約1万6千平方メートル（約4,900坪）の敷地を取得して第一工場（市谷工場）を開設した。^[5]当初は活版部から始まり、鋳造課・電気版課・石版部へと設備を広げ、町工場の域を出なかった同社は有数の活版印刷会社へと成長した。1888年4月には有限責任会社組織に^[6]、1894年1月には商法施行に合わせて株式会社組織へ改組し^[7]、初代社長には佐久間貞一氏が就いて近代的な組織形態を早期に整えた。^[8]活字書体（秀英体）を自前で開発する技術志向は^[9]、後年のエレクトロニクス事業へつながる技術型企業の素地となった。

市谷の第一工場は鉄筋コンクリート造の近代印刷工場へ建て替えられ、1923年9月の関東大震災で東京の印刷業界が壊滅的な打撃を受けるなか、秀英舎の新工場は軽微な被災にとどまった。同業が操業を止めた間も印刷の注文が同社に殺到し、これが飛躍の契機となった。^[10]同年10月には本社を市谷の新工場へ移し^[11]、以後150年にわたる市谷本社体制を固めた。震災を境に新聞・雑誌など定期刊行物の受注が集中し、大正末から昭和初期にかけて凸版・平版・凹版の三版式をそろえた総合印刷工場として大量生産体制を整え^[12]、後の合併と多角化を支える生産基盤を築いた。

合併相手の日清印刷は1907年に設立され、牛込区榎町に工場を構えてから、1927年に田端の市田オフセット印刷所^[13]、1928年に入新井の辻本写真工芸社を買収し、1932年には大崎に分工場を設けてグラビア印刷を手がける総合印刷所へ成長していた。1934年11月、秀英舎の専務青木弘と日清印刷の専務平野登美夫が対等合併の契約に調印し^[14]、1935年2月に両社は合併、商号を大日本印刷株式会社へ改めた。^[15]資本金600万円で発足した新会社の初代社長には増田義一^[16]が就き、専務には青木・平野が並んだ。当時の日本印刷業界における最大規模の再編で、新会社は当時日本最大の印刷会社となり、以後の『DNP』というブランドの起点となった。^[17]

日中戦争開始後の用紙統制と工場空襲をくぐり抜け、戦後は1946年9月に榎町工場を操業再開し、10月には京都工場を開設した。^[18]同年には大蔵省の管理工場に指定されて紙幣・証券類の印刷を担い^[19]、これが後の証券・カード分野の素地となった。1949年5月には東京証券取引所に上場して戦後復興期の資本調達基盤を整え^[20]、1951年11月の大崎工場、1956年9月の日本精版合併による大阪工場発足で東京・大阪の2大拠点体制を固めた。^[21]書体という『ソフト』と全国の工場群という『ハード』を併せ持つ体制は、復興期から高度成長期にかけて急拡大する出版・教科書・商業印刷の需要に応える供給力となり、以後の多角化投資を支える収益基盤を形づくった。

戦後の混乱期、大日本印刷は労働争議で経営が揺らいだが、1955年に社長へ就いた北島織衛が再建を主導した。北島は当時専務だった青木弘の三男で、日本興業銀行への入行を志して果たせず大日本印刷へ入社し、営業の現場から頭角を現した経営者だった。^[22]社長就任に先立つ1951年6月には、専務として再建五カ年計画を全社へ発表し、全従業員の投票で全面的な支持^[23]を得て立て直しの足場を固めた。一つの事業の柱だけに頼る危うさを避けて複数の柱を立てる方針を掲げ、1951年に開設した大崎工場を足がかりに、米国視察で着目した紙器・包装印刷へ進出した。^[24]社内には出版偏重を崩すことへの反対もあったが押し切り、これが後の包装事業の柱へ育った。印刷の対象や素材、前後の工程まで広げる『拡印刷』と、受注産業でありながら自ら企画を売り込む発想とを軸に、北島は24年にわたって積極経営を率いた^[25]。

多角化の柱の一つが、印刷の微細パターン転写技術を紙以外へ応用するエレクトロニクス部材だった。1957年、通産省主導で始まったカラーテレビ国産化の試作にシャドーマスクの担い手として加わり、まともな研究所を持つ唯一の印刷会社として期待を集めた^[26]。エッチング技術でブラウン管用シャドーマスクを試作し、1958年には国内メーカーで初めて量産・販売を始め、埼玉県上福岡市に無塵工場を構えた。^[27]1959年にはICの製造に欠かせないフォトマスク、1967年にはクロムマスクの生産へと広げ^[28]、半導体・ディスプレイ部材の供給者としての地位を固めた。1966年7月に完成した中央研究所は、こうした応用研究^[29]を体系的に担う拠点で、後のエレクトロニクス事業の発祥地となった。

多角化はエレクトロニクスにとどまらなかった。北島は紙コップなど自社製品の需要拡大も見込み、1963年に大日本印刷が6割を出資して北海道飲料を設立、コカ・コーラの北海道ボトリングへ踏み込んだ。^[30]寒冷地での清涼飲料は売れないとの見方を覆して事業は伸び、後の清涼飲料セグメント（現在の北海道コカ・コーラボトリング）の源流となった。^[31]1972年1月の赤羽工場など高度成長期の生産拡張を重ね^[32]、1975年7月には製造技術そのものを体系的に研究する生産総合研究所を設立した。^[33]中央研究所と生産総合研究所の2本柱が、印刷会社の枠を越えてエレクトロニクス・包装・機能性材料へ広がる多角化の技術基盤となった。