凸版印刷の125年を貫いたのは、海外から最新の製版技術を取り込み、高精細加工で稼ぐ事業の型である。1900年の創業時に輸入したエルヘート凸版法は網点による高精細印刷を可能にし、有価証券・紙幣類の偽造防止印刷で官公庁・金融機関を顧客に取った。1908年の株式会社改組から始まる成長期に教科書印刷で全国最大手の地位を取り、1944年の精版印刷合併で東京・大阪の2大拠点体制を整えた。1949年5月の東証上場以後、1961年の事業部制導入で本社・板橋・下谷・小石川・関西・西日本など7事業部が発足し、印刷を「情報の複製」から「包装・商業・出版」の3本柱へ広げる組織枠組みが整った。技術導入と国内展開の両面で、印刷会社の枠を内側から押し広げる動きが連続した。

紙以外の基材へ網点精度の加工を持ち込む転換は、戦後の合弁・新工場で形をとった。1965年のMoore社合弁によるビジネスフォーム事業はコンピュータ普及期の帳票需要を取り込み、1973年朝霞精密工場での半導体フォトマスクとカラーCRT用シャドウマスクの生産は、網点制御のノウハウをガラスや金属に載せる発想の転換であった。1975年福崎・1984年新潟・1988年滝野・1990年幸手・1997年嵐山と拠点が積み上がり、情報・生活環境・エレクトロニクスの3セグメントが形になった。2008年3月期の売上1兆6,704億円のピーク後、2009年3月期はリーマンショック直撃で純損失77億円の初赤字に転じ、以後10年超の踊り場が続いた。海外軟包装M&Aも2008年SNP・2014年群馬・2016年ジョージア・2019年INTERPRINTと積み上がったが、業界全体の紙媒体縮小を相殺するには至らなかった。

長期停滞からの脱出は、2021年に集中させた一連の布石から始まった。同年4月の小石川本社移転、7月の米InterFlex買収による北米軟包装本格参入、12月のフォトマスク事業分社を済ませ、2022年6月就任の麿秀晴がDX・SXを軸とする5成長事業へ枠組みを再編した。2023年10月の持株会社体制移行で創業123年の「凸版印刷」の看板を外し、TOPPAN HDへ移行した。政策保有株売却益（2025年3月期で1,838億円）を北米軟包装と半導体フォトマスクへ再配分する資本政策で、2025年3月期は売上1兆7,179億円とピークを超え、海外売上比率は約47%、その他地域の利益率が国内を上回る構造に変わった。2025年4月の米Sonoco軟包装取得と6月の大矢諭への社長交代を経て、1900年来の海外技術輸入と高精細加工を紙以外の基材と海外でどこまで延長できるかが、残された問いである。