大日本印刷の150年を貫いたのは、印刷を「微細なパターンを正確に転写する技術」と読み替え、基材を変えて応用範囲を広げる経営である。1876年の秀英舎創業時から自前で活字書体「秀英体」を開発し、書体設計の主導権を持つ技術型企業として出発した。1894年の株式会社改組で明治商法に合わせた組織形態を整え、1923年関東大震災後の市谷本社移転以降、市谷を恒久拠点として150年機能させた。1935年2月の日清印刷合併で「大日本印刷」が誕生し、当時日本最大の印刷会社となった。書体という「ソフト」と工場群という「ハード」を同時に抱える体制が、戦後の出版需要拡大と高度成長期の研究開発投資を支える基盤となった。

紙以外の基材へ転写技術を持ち込む転換は、1966年7月の中央研究所完成と1975年7月の生産総合研究所設立で形をとった。フォトマスク・シャドウマスク・カラーフィルタなど半導体・ディスプレイ部材へ応用範囲が広がり、1983年久喜・1990年小野・1991年岡山・1994年大利根・1995年田辺と紙以外の生産拠点が積み上がった。2001年5月の「DNPグループ21世紀ビジョン」で4セグメント体制が固まり、2006年3月期は売上1兆5,075億円・営業利益1,206億円のピーク水準に達した。だが2008年の丸善・ジュンク堂取得で書店流通への垂直統合に踏み出した直後にリーマンが直撃し、2009年3月期は純損失209億円の初赤字に転落した。2012年3月期も液晶カラーフィルタ減損で純損失164億円、2019年3月期は特別損失1,000億円で純損失356億円の過去最大赤字となった。

長い調整局面を抜けたのは、2018年6月就任の北島義斉によるDX・SX軸の体質転換と、政策保有株売却を成長投資・株主還元に振り向ける資本政策が並行運転に入ってからである。2020年3月期は特別利益817億円で純利益694億円へ戻し、2021年3月に鶴瀬工場でEV用リチウムイオン電池パウチ量産を始めた。2023年2月の経営基本方針でROE10%目標と5年3,000億円の自己株式取得を明示し、印刷会社として前例のない株主還元規模となった。2024年5月に黒崎工場で有機ELメタルマスク量産、2025年1月にHKホールディング、2月にレゾナック・パッケージングを取得し、2025年3月期は売上構成比17%のエレクトロニクスが営業利益の約6割を担う構造に変わった。活版由来の転写技術を紙以外の基材へ束ね直し、印刷会社の名を残したまま資本効率を上げられるかが残された問いである。