GSユアサ：島津源蔵の鉛蓄電池国産化と「GS」商標での標準型販売

島津製作所の起点は、先代の島津源蔵氏が1875年（明治8年）3月に京都・木屋町二条で始めた学校用品の製造である。先代の島津源蔵氏は京都府の舎密局に出入りし、ドイツ人ワグネル博士の指導で理化学器械の修理を担って腕を磨いた。長男の島津梅次郎氏は1869年（明治2年）6月の生まれで、小学校に通う時分から父の工場で仕事を覚えた人物である。島津梅次郎氏は16歳の1885年に都踊りの電灯工事で英国人技師の助手を務め、19歳で京都府立師範学校の金属手工科教員を命じられた。1894年（明治27年）に先代が病没すると、25歳の島津梅次郎氏が家督を継ぎ、名を島津源蔵と改めた。器械を試作する手と学校という顧客を、二代目の島津源蔵氏は継いだ時点ですでに手にしていたとみられる。

家業を継いだ島津源蔵氏は、学校向けの実験器具の製造にとどまらず、新しい機械の研究で事業の領域を広げた。当時の蓄電池はすべて輸入品で、国内での製造は難しいとされた時代にあたる。島津源蔵氏は同志社のゲーンス教授から譲り受けたデスチャネルの物理書で二次電池の原理を知り、自作を思い立った。1895年（明治28年）にはホプキンスの実験科学書を手引きに、初めて蓄電池の極板を試作した。1897年（明治30年）9月に京都帝国大学理工科大学が開設されると、島津源蔵氏は同大学から感応コイル用電源の製作を依頼された。外国製の極板を見本に借り、1枚10アンペア時ほどの極板を作って納入した。蓄電池は当初、学校と大学に向けた器械の延長として始まったと思われる。

1902〜1903年（明治35〜36年）ごろには、多くの学校が物理実験の電源に島津製作所の蓄電池を用いていた。主力は木箱に収めた小型携帯用のペーステッド式である。島津源蔵氏はその供給と並行して、大容量の据置用クロライド式の研究を続けた。理化学器械の需要が増えて木屋町二条の工場が手狭になり、1903年（明治36年）1月には河原町二条へ新築移転した。据置用は材料の入手も専門技術者の確保も難しく、化成では使用を禁じられていた硝酸を試してようやく過酸化鉛の膜を得た。1904年（明治37年）に150アンペア時の据置用を完成させ、80個を河原町工場の自家用予備電源として据え付けた。所内に据えた据置型は、翌年の海軍の急な注文に応じる在庫の役割を果たしたと推察される。

1905年（明治38年）1月、京都帝国大学教授の難波正氏が海軍技師の木村駿吉氏を伴い、河原町二条の島津製作所を訪れた。用件は、海軍の無線電信の電源とする150アンペア時前後の蓄電池の至急の納入。海軍は輸入品を残らず徴発しても数が足りず、島津製作所にも納められる在庫は無かった。島津源蔵氏は工場の予備電源を転用する案を示し、木村駿吉氏が使えると判断した。島津源蔵氏は所内の自家発電予備用の据置蓄電池を取り外し、5個1組の携帯用木箱入りに改造して計11個を納めた。これらは軍艦和泉などに据え付けられ、日本海海戦で無線通信の電源に使われた。その後まもなく、150アンペア時・80個1組の電池を2組、さらに3組受注した。

日露戦争を境に注文が工場の生産能力を超えて押し寄せ、その大半は無線通信用だった。島津源蔵氏はこのころ東京・芝赤羽の海軍造兵廠を見学し、大きなバラックに輸入の米国製クロライド型が大量に保管されているのを目にした。造兵廠長の澤鑑之丞中将も、蓄電池の研究と製造を強く後押ししていた。島津源蔵氏は輸入品の量から蓄電池の工業的な価値の大きさを確信し、以後は研究に経営資源を集中した。試作の失敗が続いて研究費は多額に及び、資金不足による経営難と技術の未熟による製作難が重なった。日露戦争後の需要の拡大も、島津源蔵氏が蓄電池事業に力を注いだ動機にあたる。造兵廠に積まれた輸入品は、国産で置き換えうる市場の大きさを示す材料になったのだろう。

島津源蔵氏は技術員の養成を進め、1908年（明治41年）に蓄電池の型録を編んで学校などの需要先へ配った。同じころ標準型を定め、注文を受けてから作る方式から在庫を持って売る方式へ移った。製品には「ジーエス」または「GS」の商標を付け、一般の需要に応じた。GSの名の由来は、島津源蔵氏のローマ字表記Genzo Shimadzuの頭文字である。1912年（明治45年）6月には蓄電池陰極板の名で特許第22232号を取得し、これは国内の蓄電池製造で最初の特許にあたる。発明は陰極板に木質の細片を混ぜて多孔度を高め、小孔のある木板を極板の間に挟み、容量と耐久力を高めるものだった。型録・標準型・商標の3つがそろい、蓄電池は受注品から店頭に並ぶ商品に変わったと考えられる。

島津製作所が予備電源用に初めて納めたL型蓄電池は、京都新京極の活動写真館ミカド館に据え付けられた。電気事業の広がりにつれ、蓄電池の用途は学校の実験用から電信・電話、列車の点灯、自家発電の付設用へ広がった。その後、大阪千日前の敷島倶楽部や下村大丸、東京の帝国劇場へ納め、1912年（明治45年）には奈良女子高等師範学校などにも納入した。需要の増加で工場は手狭になったものの、拡張資金の調達は難航。島津源蔵氏は京都実業界の内貴清兵衛氏に事情を伝え、その斡旋で京都商工銀行から融資を受けた。1912年（大正元年）10月、京都市新町今出川北の日本製布工場跡を買収し、蓄電池の専門工場を建てた。翌1913年（大正2年）、島津源蔵氏は蓄電池製造と電気事業の視察のため欧米を回った。

明治末から大正初めの国内市場では、蓄電池の大部分を欧米からの輸入品が占めていた。1898年（明治31年）3月に東海道線の急行列車で始まった車内の電灯も、電源は英国ストーン社のT型である。ストーン社は東洋進出を強めるため、一手販売代理店の三井物産を通じ、列車用を製造していた島津製作所蓄電池工場に合同を持ちかけた。1914年（大正3年）5月9日の東京での会談で、ストーン社の示した比率は英国6・日本4である。島津源蔵氏は日本側が6なら応じると返し、折半の案まで歩み寄ったものの、英国本社は当初案を譲らなかった。事業の範囲を日本内地に限り、朝鮮・樺太・台湾・北海道まで外す条件も付き、合同は打ち切りとなった。比率と販売地域の両方で主導権を渡さなかったことが、国産メーカーとしての独立を保たせたと読み取れる。

1915年（大正4年）4月、蓄電池工場では製造技術の中心にいた技術者が突然辞めた。島津源蔵氏は同年6月に蓄電池製作研究会を設け、8月には京都帝国大学教授の中澤良夫氏を顧問に迎えた。10月には元鉄道院電気課長の三根正亮氏を技師長に招き、研究を基礎から組み直した。同年秋には、それまで全量を輸入していたドイツのチウドル式で、陽極板の鋳造と化成の方法を確立。同年11月10日の大正天皇即位の大礼に際し、御召列車の点灯用にT型蓄電池1,000個の製造を命じられ、昼夜兼行で期日どおり納めた。第一次世界大戦で輸入が途絶えると国内の需要は国産品へ移り、量産に向けて個人経営では賄えない資本が必要になった。