住友電工：電線依存からの多角化と横浜製作所の開設

戦争によって欧米との技術交流は断たれ、住友電気工業の技術水準の立ち遅れは著しかった。1948年に電線の生産が戦前の水準へ戻ったあとに残った課題は、量ではなく質である。1950年9月、戦前から関係のあった米インターナショナル・スタンダード・エレクトリック社との技術提携契約を復活させ、1952年にはウェスタン・エレクトリック社との提携も戻した。1953年にはインターナショナル・ゼネラル・エレクトリック社とアメリカン・エレクトロ・メタル社、1954年にはイタリアのピレリ社と、新たに技術提携を結んでいる。並行して多数の技術者を海外へ派遣した。戦前に築いた提携網をまず復元し、足りない分野だけを新規に足すという順序だった。

1950年には独創的なホルマール電線を完成させ、1952年には27万5,000ボルト超高圧送電用の鋼心アルミ撚線、1954年には発泡ポリエチレンケーブル、1955年にはポリエチレン同軸ケーブルを相次いで完成した。並行して被覆線・電力ケーブル・通信ケーブル・粉末合金の各工場で機械設備の高能率化と近代化を進めている。ホルマール電線もポリエチレンケーブルも、戦前の紙と油とゴムに代わる合成樹脂を絶縁体に用いた製品だった。製品の水準は輸入代替にとどまらず、インドと英国の各社に対して裸電線・OF式蓄電器・ホルマール電線の製造技術を指導するまでになった。1960年代に入ると技術輸出は定着し、インドの2社へ超硬工具と電力ケーブルを、台湾の太平洋電線へ電線ケーブルを、プラント輸出を含む形で供与している。絶縁材料の世代交代を先に済ませたことが、技術を買う側から売る側へ回る足場になった。

1949年6月に数度の増資で資本金6,000万円となったのち、1951年8月に8億円、1952年12月に20億円、1957年1月に30億円へと引き上げ、1960年3月時点の資本金は45億円に達した。1951年8月の増資ではインターナショナル・スタンダード・エレクトリック社との資本提携も復活し、同社の持株比率は17%強となっている。売上高は1955年3月期の56億7,000万円から、1958年3月期に88億1,098万9,000円、1960年3月期には162億484万9,000円へ伸びた。主要な取引先は日本電信電話公社・日本国有鉄道と各電力会社であり、送電網と通信網の拡張がそのまま売上を押し上げる構造にあった。

非電線部門は規模が小さく、電線のほかに手がけていたのは超硬工具イゲタロイを軸とする粉末合金とピアノ線くらいだった。戦後の1940年代後半から1950年代半ばにかけて、全売上高に占める電線の割合は75%前後で動いていた。1956年に社長に就いた北川一栄氏は、電線の需要は電力需要と歩調を合わせる程度にしか増えないと判断し、電線だけで伸び続けるには限りがあるとみた。北川氏が打ち出したのは、電線の絶対額は保ったまま他部門を伸ばし、両者の比率をいずれ50対50にもっていくという方針であり、何かを削らずに足すだけの形は、既存事業を担う人々の反発を招きにくい組み立てだった。

1961年5月、横浜市に新鋭工場の横浜製作所を開設し、1962年には品質管理の最高の栄誉とされたデミング賞を受賞、1963年には大阪府泉南郡に熊取研究所を開設した。1962年12月には資本金を90億円から135億円へ増資している。1963年度の設備投資予定額は55億円で、内訳は横浜製作所第2期工事に19億円、超硬工具その他粉末冶金製品の製造設備の合理化と増強に12億5,000万円、研究設備の全般的整備と新研究所の建設に11億円だった。投資額の4割強が粉末合金と研究設備へ向かっており、多角化は予算配分の水準で実行されていた。

1962年3月期の売上高235億5,091万8,000円に対して営業利益は14億1,593万8,000円だったが、1963年3月期は売上高211億9,364万5,000円・営業利益3億9,120万4,000円へ落ち込んだ。営業利益は1年で4分の1近くまで縮んでいる。1963年3月末の従業員数は7,021名、平均年齢30.4歳・平均勤続9.9年だった。一方で兼業部門の伸びは電線ケーブル部門を上回り、1963年3月期の売上は電線とケーブルが141億7,209万2,000円、特殊金属線や粉末合金製品を含むその他製品が70億2,155万3,000円で、およそ7対3の構成となった。1968年には従業員約9,500名・年間売上高約1,000億円に達し、国内最大の電線ケーブルメーカーの位置を保っている。

未来の通信方式として住友電気工業が1950年代半ばから取り組んでいたのは、光ではなくミリ波だった。ミリ波通信用の導波管は、絶縁した銅線をガラスのテープで巻き、それを鉄管に通す構造をとっていた。1キロメートル当たりの減衰率を2デシベルまで下げられれば実用化できるとされ、1960年代前半にはその目標にあと一歩まで迫った。だが詰めの段階で困難がいくつも重なった。なかでも鉄管は硬くて曲がらず、この欠点のために本格的な商用化は行き詰まった。曲げやすさではガラス繊維が勝り、こちらの課題は、レーザー光線が通るほど透明なガラスをつくれるかどうかに絞られていった。年単位の探索を要するこうした研究を引き受けたのが、1963年に開設された熊取研究所である。減衰率という性能の軸では実用圏に入りながら、敷設のしやすさという別の軸で退けられた技術だった。

北川氏の路線は、鍋島綱利氏と阪本勇氏の社長時代に品目の形をとった。1962年に電子線照射イラックスチューブ、1964年に電子線照射電線の製造を始め、1968年には兄弟会社の日本電気が手がけるコンピュータを利用した交通管制システムを事業化し、1969年にフレキシブルプリント回路、1970年に化合物半導体の製造へ進んだ。ガリウム砒素やインジウム燐といった化合物半導体は、光を電気に、電気を光に変える光電変換の装置に欠かせない素材である。電線の製造工程と材料技術の延長線上に品目を足しながら、その先端が光通信の部品へ届いていた。

当時は列島改造ブームで景気が熱を帯び、電線はつくった分だけ売れていた。金のかかる光ファイバに開発費を注ぐことについても、慎重論は皆無だった。研究に具体化の見通しがついたのは1973年春のことで、住友電気工業の常務会は同じ春、試験設備の建設を認めた。開発を後押ししたのは、日本電信電話公社が光通信に強い関心を寄せていたことと、銅には限りがあり、産出国が力を増せば消費国は不利な立場に追い込まれるという読みだった。これに対し、ガラスの原料である石英は地球上にいくらでもあるといってよい。その1973年の秋にオイルショックが起き、日本経済は深い不況に落ち込む。光ファイバ・ケーブルの製造開始は翌1974年である。