ブリヂストン：ブリッヂストンタイヤの設立と久留米工場による国内基盤の確立

1931年3月、石橋正二郎氏は日本足袋のタイヤ部を分離し、石橋家が全額を出資する同族企業としてブリッヂストンタイヤ株式会社を福岡県久留米市に設立した。社名は"石橋"を英訳した Stone-Bridge を逆に組み替えたもので、アーチの要石を指すキーストーンの語義も重ねている。資本金は100万円で、1929年12月に日本足袋の構内へ設けた仮工場での試作を経て生産に入っていたが、外国製が1本100円台で売られるなか50円という半値で市場へ参入したため、走行中の破裂をはじめとする初期不良が続いた。不良品を新品と引き換える責任保証制で臨んだので故意に破損させて返品する者も現れ、創業から3年間の生産44万本に対し返品は10万本に達した。それでも引き換えに応じ、返品分は荷車用に補修するか再生ゴムの原料へ充当して損失を薄めたが、3年間の損失は資本金を上回る100万円を超えた。

石橋正二郎氏は返品されたタイヤを補修販売と再生ゴム原料へ振り向けて損失を抑えながら、原料配合と加硫工程の改良に数年を費やした。地下足袋の量産で蓄えたゴム加硫の技術を自動車タイヤへ転用する試みであり、1907年に家業を足袋の専業へ転換し、1918年に日本足袋を設立して1921年の"アサヒ地下足袋"で加硫技術を社内に固めた蓄積が土台にあった。品質が安定した1932年には優良国産品の認定を受け、日本フォードをはじめ自動車メーカーの採用が始まる。1934年には久留米市に鉄筋コンクリート造の本格工場を建て、トヨタや日産といった黎明期の国内メーカーへの納入を増やした。1938年7月には日本ゴムの横浜工場を取得し、東日本の量産拠点も確保している。

タイヤで固めたゴム加工の技術は周辺の商品へ広がり、1935年10月にゴルフボールの生産を開始し、1937年5月には本社を東京へ移し、同年9月にホースの生産にも入っている。戦時下の1942年2月には英語の社名を避けて日本タイヤ株式会社へ改称し、軍用トラック用タイヤや航空機関連部品の生産にも従事した。終戦後の1949年10月には自転車事業をブリヂストン自転車として分離し、タイヤへ経営資源を絞る。1951年2月にブリヂストンタイヤ株式会社へ社名を戻し、同年には米グッドイヤーと技術提携を締結した。米国メーカーに対し生産性が5分の1程度という自己認識のもとで最新の生産技術を導入し、生産性の引き上げに着手している。

国産化と並行して輸出にも臨み、1932年に中国・東南アジア・インドなどへの輸出を始め、同年4万本、翌1933年には10万本へと数量を伸ばした。安価な日本製の進出に脅威を感じた欧米のタイヤ会社は値下げで対抗し、1932年のオタワ会議の後には、それぞれの属領国で30%から60%という高率の特別関税をかけて締め出しを図った。それでも製品は各国で受け入れられ、1934年にはアフリカ・トルコ・ベルギー・ドイツへも輸出している。石橋正二郎氏は1912年に自動車へ試乗して1台を買い入れており、当時の自動車は東京で約300台、九州には1台もない時代だった。

輸出が関税で阻まれる一方、国内では統制の側に回った。1938年1月、ダンロップ・横浜護謨との三社で日本自動車タイヤ工業組合を設立し、同年4月27日に政府の認可を得ている。同年7月に実施が予定されていたゴム配給統制を見越した設立で、組合は生産数量の割当てと民需用天然ゴムの配分、各社製品の地域別出荷協定、公定価格の設定、企業整備までを担う公的統制機関として動いた。生産は軍需へ傾き、久留米工場は軍用飛行機タイヤの大量生産に入って軍需の大半を供給し、1943年6月には同工場構内でネオプレン合成ゴム工場の建設に着手して、佐賀県の旭工場で航空機車輪の生産を始めた。1943年1月にゴム統制会が発足すると、工業組合は業務をこれに継承して解散した。原料の配分が公の場で決まる市場では、価格でも品質でもなく割当ての確保が事業の規模を決めたのだろう。

1937年から1941年にかけては、青島・吉林・京城・台湾と相次いで海外に工場を建て、自動車タイヤや自転車タイヤ、コンベアーベルトを生産した。吉林の工場では合成ゴムの生産にも着手している。もっとも原料の生ゴムは輸入に依存しており、1937年7月の為替管理法強化を受けて同年12月には民需用生ゴムの輸入が許可制となり、太平洋戦争の末期には南方のゴム園を失って原料難が深刻になった。しかしこれらの海外工場は終戦によってすべて失われ、戦前に築いた輸出網と大陸の生産拠点は消滅した。戦後の再建は、戦禍を免れた久留米工場の生産再開から始まる。海外拠点と輸出網を一挙に失ったため、1988年に米ファイアストンを買収するまで、成長の場は国内市場に限られた。

石橋正二郎氏のもとで、同社は1961年10月の上場まで30年にわたり非上場を通した。1952年1月には東京・京橋にブリヂストンビルを竣工し、石橋家が長年収集した西洋美術品を展示するブリヂストン美術館を併設した。関東大震災で空き地となっていた京橋の土地を1938年に取得しており、戦時中は木造事務所として暫定的に使っていた。同年3月には石橋家が富裕税の納付申告で日本一となり、創業から20年あまりで同族企業としての蓄財力を示している。石橋正二郎氏は1906年に久留米商業学校を出て兄とともに家業の仕立物業"志まや"を継ぎ、徒弟制を廃して給料制を敷くところから経営を立て直した人物だった。

生産の内製化も同じ時期に進み、1955年には久留米工場内に国内唯一のコード工場を完成させ、コードからタイヤまでを社内で賄う一貫生産に踏み切る。1958年には久留米第2工場を新設してナイロンコードのタイヤ量産に入った。東京工場の建屋は全長430メートルあり、原料を片方の端から入れ、途中で戻ることなく反対の端から製品を出す完全流れ方式をとった。設備には全高34メートルのH.Tマシンや自動成型機もあった。建設計画に取りかかったのは1958年で、1960年3月に第1期工事を終えて操業に入り、1965年には敷地60万平方メートル、従業員2,100名、年産能力410万本を抱える規模となった。着工に先立つ報道では、{q1}と伝えられていた。

1961年10月、東京・大阪両証券取引所に株式を上場し、創業30年目にして外部資金による設備投資の道を開いた。1962年には栃木県に小型タイヤ専門の那須工場を建て、品種別の生産分業も進める。1964年度の売上高は685億円で、内訳はタイヤ483億円・生活用品83億円・工業用品61億円・サイクル58億円、うち輸出が109億円を占め、前年度の78億円から40%伸びた。同年度の税引前利益は58億円、税引後利益は35億円で、総資本利益率は8.9%だった。工場数の少なさは同業比較でも際立ち、『自動車タイヤは1960年まで久留米工場のみで生産していた。それでも、横浜ゴムや東洋ゴム、住友ゴムの全工場の生産高を上回っていたのである』と評された。