富士フイルム：富士写真フイルムの設立とX線フィルムの国産化

富士写真フイルムは1934年1月20日、大日本セルロイドの写真フイルム部の事業一切を継承して設立された。資本金は300万円、従業員は340名で、本社と工場を神奈川県足柄上郡南足柄村に置いた。設立に先立つ1933年6月、大日本セルロイドは映画用生フィルムの製造奨励金を商工大臣に申請していた。申請書は、映画用生フィルムを全量輸入に依存しており、有事には軍の需要も満たせないと訴えた。政府は同年、4年間で総額120万円の助成金の交付を決めた。同年11月、大日本セルロイドは写真フィルム事業を分離し、新会社で運営すると決めた。写真フィルムは製法も販路もセルロイドと異なり、独立した経営で育てる必要があると判断した。社長には大日本セルロイド専務の浅野修一氏が就任した。

足柄工場は1934年4月に映画用ポジフィルムを初出荷したが、映画会社からの注文はほとんど入らなかった。同年2月4日、大手映画会社で構成する大日本活動写真協会が国産フィルムの使用反対を声明していた。耐久力がコダック製品の5割に満たず、画面が暗いという理由だった。その3日前には、コダック社とアグファ社が製品価格の大幅な引き下げを発表していた。初年度（9か月）の売上高は54万7,000円で、17万円の赤字を計上した。創立から2年間の累積損失は33万円となり、1935年10月末の借入金は224万円に達した。同年末、浅野修一社長は従業員に退職の選択を示したうえで、『この写真フィルム工業を生涯の事業として,あくまでやり抜く決意である』と述べた。

映画用フィルムが売れない間、富士写真フイルムの売上の過半は乾板が占めた。1935年9月発売の「A1乾板」は、英国イルフォード社の乾板を上回るとの評価を得た。1936年初めには、新しいフィルムベースによる映画用ポジフィルムが完成した。同年4月には映画用ネガフィルム、ロールフィルム、X線フィルム「富士レントゲンフィルム」を相次いで発売した。X線フィルムの国内市場はアグファ社の製品がほぼ押さえており、富士写真フイルムは大病院へ直接納入した。新製品の発売後、映画用フィルムの需要は足柄工場の生産能力を上回った。1937年4月期には累積赤字を一掃し、初の6%配当を実施した。社史は創業期の教訓の一つに『品質がすべてを決定する』を挙げた。

富士写真フイルムは1938年6月、原料薬品と精密光学機器を担う小田原工場を建設した。足柄工場の敷地には余地がなく、感光色素の合成で出るガスが製品を損なうおそれもあった。用地は足柄工場から約10kmの小田原駅近くで、豊富な工場用水にも恵まれていた。1938年6月にまず感光色素製造室が完成し、1939年4月には硝酸銀工場を新築した。1940年3月には、同じ工場内に光学ガラスの溶融工場を建設した。レンズの素材からカメラまでの一貫生産を狙い、輸入が難しくなる情勢も踏まえた判断だった。原料と光学の双方を内製したことが、輸入の途絶後も供給を続ける足場になったとみられる。

1937年9月の輸出入品等臨時措置法により、写真フィルムは軍需用・医療用を除いて輸入が禁止された。同法の制定後、輸入品は国内市場からほぼ姿を消した。映画用フィルムは富士写真フイルム1社が供給する体制になった。1938年7月には、年1,500万円に上る映画用フィルムの輸入を年内に止める方針が示された。1939年10月の価格等統制令で価格が凍結され、1940年6月には公定価格が設定された。1941年12月に日本写真感光材料統制株式会社が設立され、浅野修一社長が取締役に就任した。1944年3月には統制会社が販売会社を吸収し、生産と配給を一社で管理する体制に移った。輸入品が消えて市場は広がった一方、品目と値付けの裁量は国に移ったと推察される。

太平洋戦争の開戦後、富士写真フイルムの生産は軍用、特に航空用を最優先とした。開戦前の1941年春、取締役営業部長の小林節太郎氏は、日米が開戦すれば写真工業は続けられなくなると業界の大会で答えていた。実際には航空機が主力の戦闘で写真フィルムと光学機械が欠かせなくなり、軍は航空用フィルムの増産を求めた。1940年4月には海軍航空技術廠の依頼で射点観測写真機を納め、これが自社製カメラの第1号となった。1941年7月には陸軍航空技術研究所の要請で、撮影から映写まで60秒以内で済む装置を納入した。従業員は1941年3月に2,274名となり、創立時の7倍に増えた。一般向けの生産は停滞し、赤外線フィルムなど軍需用の生産が中心になった。

1944年3月、富士写真フイルムは陸軍造兵廠の勧めで榎本光学精機製作所を傘下に収め、富士写真光機と改称した。前年11月には浅野修一社長が健康上の理由で退任し、専務取締役の春木栄氏が社長に就任していた。1942年10月には、軍から光学機器の大増産を求められていた。戦時下で建物や設備の新設はほぼ不可能で、技能者の養成も進まず、既存の光学機械メーカーを系列に入れる方針をとった。1942年1月に玉川光機の事業を継承し、1943年11月には東京時計製造を傘下に収めた。榎本光学精機は蒲田などに工場を持ち、従業員1,900人で双眼鏡などの光学兵器を製造していた。富士写真光機の社長には、専務取締役の小林節太郎氏が兼任で就任した。1944年4月には、富士写真フイルム自身も軍需会社に指定された。

1945年9月半ば、富士写真フイルムは全従業員をいったん解雇した。終戦時の人員は、勤労動員の臨時要員を含めて4,400人に膨らんでいた。軍需会社の指定を受けていたため、生産の再開が認められるかどうかも見通せなかった。10月1日には、選考のうえ約4割に当たる1,492名を再採用した。同じ10月、占領軍当局は民心の安定のため映画用フィルムの生産再開を指示した。再開の日、春木栄社長は『原料から写真フィルムを製造して,国内の需要をまかない,外国品を駆逐することは,当社創業の精神であり,使命である』と述べ、従業員に協力を求めた。足柄工場は映画用フィルムから生産を再開し、次いでX線フィルムの製造を再開した。戦災の被害が軽微だったことも、早い生産回復を支えた。

1946年4月、富士写真フイルムは光村原色版印刷所・日本ビクターと共同出資で天然色写真を設立した。設立の目的は、カラー写真の利用と用途の開発だった。カラーフィルムの研究は1941年に始まり、1948年には量産できるようになった。同じ1946年8月には特別経理会社に指定され、戦時補償の打ち切りで約3,000万円の損失を受けた。損失は当時の資本金2,500万円を上回った。1948年2月には過度経済力集中排除法の指定も受けたが、1949年1月に解除された。同年3月に再建整備計画が認可され、特別経理会社の指定も解かれた。東京・大阪・名古屋の各証券取引所は1949年5月に再開した。1950年時点で、富士写真フイルムの上場市場は東京・大阪だった。カラーフィルムで輸入品との差を詰めることが、次の課題になったと思われる。