相次ぐ買収と「拡大路線」への懸念

ソフトバンクは1994年7月、日本証券業協会の店頭登録で株式を公開した。それまでの主力はソフトウェアの流通と出版であったが、公開で得た資金調達力を梃子に、経営の軸を企業買収と投資へ移していく。同年12月には米国の展示会事業コムデックスと、シリコンバレーの有力IT出版社ジフ・デービスの買収に動いた。買収の狙いは、対象企業そのものの利益より、そこに集まる情報とネットワークにあった。事実、1996年1月にはジフ・デービスの情報網を通じて発掘した米ヤフーと合弁でヤフー株式会社を設立し、日本の検索市場で最も早い位置を取っている^[1][2]。

買収の資金は、主に社債でまかなわれた。相次ぐ大型買収を借入で重ねた結果、有利子負債は売上を上回る規模へと膨らんでいく。投資先や買収先の業績が会社全体の成績を左右する、綱渡りに近い財務構造であった^[3]。

拡大のペースに、市場は不安を隠さなくなった。1996年夏、日経ビジネスは相次ぐ買収に「体力はもつのか」と3つの疑問をぶつけた。孫正義の答えは「心配ない」であった。買収は高い買い物ではなく、目先の利ざやを狙う「浮利」を追ってはいない、というのがその主張であった。買収した企業の売上や利益そのものより、そこから得られる情報や人のつながりに投資している——数字の上の負債の重さを、価値の質で説明しようとした^[4]。

それでも1997年秋には、懸念はいっそう強まった。買収した企業の業績が振るわず、日経ビジネスは「孫流拡大路線に暗雲」と書いた。買収スキームには、孫個人の会社を使って不採算部分を引き受けさせるやり方があり、その利益相反めいた構図にも批判が向けられた。同誌のインタビューで孫は、この手法を「ソフトバンクによかれと思ってやったこと」としながら、「影の部分にも自分の責任はある」と反省を口にする。だが、買収そのものをやめる考えはなかった。状況次第で買収を続ける構えを、はっきりと崩さなかった^[5][6]。

1997年秋の時点で、ソフトバンクは財務の工夫を駆使して当面の危機を乗り切った。ただし買収した企業の業績悪化は続いており、なお予断を許さないと評された。連続買収が生んだ負債と、買収先の不振という二つの重しは、この時点では解消していない。実際、ジフ・デービスの出版事業は2000年前後にインターネットの普及で広告収入が縮み、ソフトバンクは2000年に同事業を手放している。買収の一つひとつが、そのまま利益を約束したわけではなかった^[7]。

それでも、この拡大路線が残したものは小さくなかった。買収を通じて得た情報とネットワークは、米ヤフーの発掘という具体的な果実を生み、日本のインターネットの入り口を早々と押さえることにつながった。買収先の事業価値より、そこに集まる情報に投資するという独自の論理は、のちのYahoo!BBやソフトバンク・ビジョン・ファンドにおけるベンチャー投資へと受け継がれていく。1996〜1997年の「拡大路線への懸念」は、ソフトバンクの投資会社としての性格が、批判にさらされながら固まっていった時期であった^[8]。