米ヤフーとの合弁によるヤフー株式会社の設立

ソフトバンクは、1990年代半ばに米ジフ・デービスなどの買収を通じて、シリコンバレーの新興IT企業に関する情報網を手にしていた。コンピュータ雑誌の出版社や見本市の運営会社には、創業間もないベンチャーの広告や出展が集まる。孫正義はこの情報の集積のなかで、1994年に生まれたばかりの検索サービス、米ヤフーの存在を早くに把握した。1995年11月、ソフトバンクは米ヤフー株の5%を2億円で取得する。当時の米ヤフーは社員数名、収益もこれからという小さな会社であり、2億円という金額に見合う裏づけは、事業の実績よりも急増するアクセス数にあった^[1]。

いっぽう、出資先の日本市場は、まだ検索を必要とするほど成熟していなかった。1990年代半ばの日本では、インターネットの利用者そのものが限られ、無数のサイトから目的の情報を探すという検索の発想が一般には根づいていなかった。米国で先に立ち上がった検索ポータルの型を、利用者もサイトも乏しい日本へ持ち込むことには不確実さがつきまとう。ソフトバンクは、その空白の市場に最も早く入る側を選ぶ^[2]。

1996年1月11日、ソフトバンクは米ヤフーとの合弁で、資本金2億円の日本法人ヤフー株式会社を設立した。出資はソフトバンクが60%（1.2億円）、米ヤフーが40%（0.8億円）で、代表取締役社長には孫正義自身が就いた。事業は日本国内での日本語対応の情報検索サービスの提供などで、本社は東京都中央区に置かれた。ブランドと検索の技術は米ヤフーから借りつつ、資本と日々の経営はソフトバンクが一手に握る——名前は米国のもの、実態は子会社という変則的な合弁であった。同年4月には日本語の検索サービス「Yahoo! JAPAN」を立ち上げ、日本の検索ポータルに最も早く参入した^[3]。

合弁の設立と前後して、ソフトバンクは米ヤフー本体への出資をさらに厚くした。1996年4月、既存の5%に加えて35%を100億円で買い増し、保有比率は37.02%となって、創業者のジェリー・ヤンらを上回る筆頭株主の座を確保する。買い増しの相手は、社員5〜6名、月商が数千万円という規模のベンチャーであった。実績のある事業ではなく、これから伸びるという見込みだけを頼りに100億円を投じる判断には、相応の危うさが伴った。ソフトバンクはこの賭けに、グループの資金と信用を積んだ^[4]。

賭けの答えは、早くに出た。1996年4月、米ヤフーはナスダックに上場し、株価は公開価格を上回って推移する。ソフトバンクが37%を握る会社の株価が跳ねたことで、帳簿上の含み益は急速にふくらんだ。2000年のネットバブルのピークには、米ヤフー株で約2兆円、日本法人のヤフーで約1.2兆円の含み益に達し、ソフトバンクグループの資産価値の大半をYahoo関連が占めた。2億円で買った小さな持ち分が、グループで最も重い資産へと育った^[5]。

含み益だけではなかった。日本法人のヤフーは、検索ポータルからニュース、オークション、ショッピングへと事業の幅を広げ、日本のインターネットサービスで支配的な位置を確保していく。孫正義が同時代に語った言葉は、この賭けの底にあった危機感をよく示している。世界がデジタル情報革命の速さで走っているのに、日本の経営者はそれを腹の底で理解していない——その認識が、無名のベンチャーへ資本を集中させる判断を支えた。ソフトバンクにとって米ヤフーとヤフー日本法人への出資は、投資会社としての企業価値そのものを規定する中核資産へと育った^[6][7]。