ヴァージン・シネマズ買収（2003年・東宝の決断）

何をなぜ決めたか：シネマコンプレックス網の取り込みによる映画興行の自社一元化

概要

2003年、東宝は英ヴァージングループから複合映画館（シネコン）の運営会社ヴァージン・シネマズ・ジャパンの全株式を約100億円で取得し、子会社に収めた。VCJの全国8館・81スクリーンを自社の284スクリーンに加えて興行網は365スクリーンに達し、興行会社として業界首位へ立った。既存館は"東宝プレックス"へ改称し、六本木の新館には"ヴァージン"ブランドを残した。

背景

1990年代後半以降、日本の映画興行は複数のスクリーンを一つの建物に収めるシネマコンプレックスへの移行が進み、2003年末には全国190館・1533スクリーンへ広がった。直営館の集客力に依ってきた東宝はシネコン運営の蓄積が薄く、後発のVCJが座席やポイント制で存在感を示していた。

内容

東宝はVCJの全株式を取得して全国8館・81スクリーンを取り込み、自社の284スクリーンと合わせて365スクリーンで首位へ立った。上映網の拡大と二次利用収益、VCJが磨いたシネコン運営手法の吸収を狙い、本体と子会社に分かれていた興行運営を一本化する足がかりとした。

含意

買収後、東宝は2006年に映画興行部門を会社分割してTOHOシネマズへ承継し、2008年に地域興行子会社4社を統合して全国一元管理を整えた。本体は製作・配給と不動産に専念し、興行は専門子会社が担う分業体制が定まった。