東映 の長期業績と決断

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業績推移(48ヵ年):PL 有価証券報告書などの公開データに基づく長期データ

過去75ヵ年の売上高1952年3月期〜2026年3月期東映
単位:億円
直近の売上高1,853億円2026年3月期
過去75ヵ年の売上高利益率1952年3月期〜2026年3月期東映
単位:%
直近の純利益率12.6%2026年3月期

1950年代 1953〜1959年度 / 単位: 億円

決算期 売上高 億円 売上高 YoY経常利益億円経常利益率% 当期純利益 億円 経営トップ できごと
1953年2月期単体20n/an/a2本店を東京都中央区京橋に移転。
1954年2月期単体30+50.0% n/a5
1955年2月期単体41+36.7% n/a7大阪証券取引所に株式上場。
1956年2月期単体53+29.3% n/a支社を札幌に開設。
1957年2月期単体63+18.9% n/a日動映画株式会社(現・東映アニメーション株式会社)を買収(現・連結子会社)。
1958年2月期単体88+39.7% n/a名古屋証券取引所に株式上場。
1959年2月期単体105+19.3% n/aテレビ映画の製作を開始。

1958年8月期 単体 半期

  • 配給部門37億円76%)
  • 興業部門11億円22%)
  • 16ミリ映画部門1億円2%)

出所:上場会社総覧(1959年版)

1960年代 1960〜1961年度 / 単位: 億円

決算期 売上高 億円 売上高 YoY経常利益億円経常利益率% 当期純利益 億円 経営トップ できごと
1960年2月期単体125+19.0% n/a「大阪東映会館」を開館(2002年4月閉館)。
1961年2月期単体138+10.4% n/a東京都中央区銀座に「東映会館」を開館し、本店を同所に移転。
セグメントなし

1970年代 1971〜1979年度 / 単位: 億円

決算期 売上高 億円 売上高 YoY経常利益億円経常利益率% 当期純利益 億円 経営トップ できごと
1971年8月期単体212+53.6% 3215.1%17事業目的にボウリング業、ホテル業等を追加。
1972年8月期単体217+2.4% 2411.1%14
1973年8月期単体240+10.6% 187.5%12事業目的に不動産の売買・賃貸、演芸・催物類の製作供給、版権事業等を追加。
1974年8月期単体287+19.6% 217.3%13
1975年8月期単体336+17.1% 206.0%10
1976年8月期単体390+16.1% 307.7%11「東映太秦映画村」が竣工し、営業開始。
1977年8月期単体386▲1.0% 112.8%10
1978年8月期単体478+23.8% 214.4%11
1979年8月期単体516+7.9% 173.3%11「広島東映カントリークラブ」が竣工し、営業開始(2022年1月、同ゴルフ場運営事業を営む子会社の全株式を当社グループ外第三者へ譲渡)。

1974年8月期 単体 半期

  • 映画興行業49億円32%)
  • 映画製作配給業39億円25%)
  • 放送演劇業36億円23%)
  • 附帯事業24億円16%)
  • 教育事業6億円4%)

出所:会社年鑑(1976年版)

1980年代 1980〜1984年度 / 単位: 億円

決算期 売上高 億円 売上高 YoY経常利益億円経常利益率% 当期純利益 億円 経営トップ できごと
1980年8月期単体679+31.6% 172.5%10
1981年8月期単体596▲12.2% 162.7%10
1982年8月期単体649+8.9% 111.7%9
1983年8月期単体670+3.2% 152.2%9「プラッツ大泉」が竣工し、営業開始。
1984年8月期単体722+7.8% 233.2%9

1984年8月期 単体 通期

  • 製作配給業276億円38%)
  • 観光不動産事業147億円20%)
  • 興行業143億円20%)
  • テレビ事業128億円18%)
  • 教育事業28億円4%)

出所:会社年鑑(1986年版)

1990年代 業績データ未収録

決算期 売上高 億円 売上高 YoY経常利益億円経常利益率% 当期純利益 億円 経営トップ できごと
1990年3月期n/an/a
1991年3月期n/an/a
1992年3月期n/an/a
1993年3月期n/an/a「渋谷東映プラザ」(劇場2館及び貸店舗収容)が竣工し、営業開始(劇場2館は、2022年12月閉館)。
1994年3月期n/an/a
1995年3月期n/an/a「福岡東映プラザ」(貸店舗収容)及び「仙台東映プラザ」(貸店舗収容)が竣工し、営業開始。
1996年3月期n/an/a「広島東映プラザ」(貸店舗収容)が竣工し、営業開始。
1997年3月期n/an/a
1998年3月期n/an/a関東支社を廃止し、その業務を本社映画営業部に移管。
1999年3月期n/an/a
セグメントなし

2000年代 2002〜2009年度 / 単位: 億円

決算期 売上高 億円 売上高 YoY経常利益億円経常利益率% 当期純利益 億円 経営トップ できごと
2002年3月期連結1,173+62.5% 655.5%9東京都練馬区に「オズ スタジオ シティ」(シネマコンプレックス、貸店舗及び屋内駐車場収容)が竣工し、営業開始。
2003年3月期連結1,203+2.6% 917.6%17大阪市北区に「E~ma(イーマ)」ビルが竣工し、同ビル内に当社が区分所有する「梅田ブルク7(現・T・ジョイ梅田)」(シネマコンプレックス)が営業開始。
2004年3月期連結1,263+5.0% 1199.4%2北海道支社を廃止し、その業務を本社映画営業部に移管。
2005年3月期連結1,128▲10.7% 1019.0%37東映アニメーション株式会社が株式を株式会社ジャスダック証券取引所に上場。
2006年3月期連結1,134+0.5% 12110.7%19
2007年3月期連結1,088▲4.1% 11310.4%47東映興業不動産株式会社(連結子会社)を吸収合併。
2008年3月期連結1,027▲5.6% 939.1%60株式交換により、東映ラボ・テック株式会社を完全子会社化。
2009年3月期連結1,076+4.8% 10810.0%11名古屋証券取引所の上場廃止。
セグメントなし

2010年代 2010〜2019年度 / 単位: 億円

決算期 売上高 億円 売上高 YoY経常利益億円経常利益率% 当期純利益 億円 経営トップ できごと
2010年3月期連結1,042▲3.2% 969.2%25
2011年3月期連結1,088+4.4% 12311.3%52東京都練馬区に「デジタルセンター」が竣工し、営業開始。
2012年3月期連結1,169+7.4% 14012.0%59
2013年3月期連結1,264+8.1% 15612.3%68
2014年3月期連結1,182▲6.5% 14011.8%65
2015年3月期連結1,123▲5.0% 13211.8%67多田憲之
2016年3月期連結1,228+9.3% 18615.1%87多田憲之
2017年3月期連結1,284+4.6% 20015.6%110多田憲之
2018年3月期連結1,243▲3.2% 21417.2%107多田憲之東京都練馬区に東映アニメーション株式会社の「大泉スタジオ」が竣工し、営業開始。
2019年3月期連結1,370+10.2% 26019.0%108多田憲之
セグメントなし

2020年代 2020〜2026年度 / 単位: 億円

決算期 売上高 億円 売上高 YoY経常利益億円経常利益率% 当期純利益 億円 経営トップ できごと
2020年3月期連結1,414+3.2% 25418.0%114多田憲之
2021年3月期連結1,076▲23.9% 18717.4%73多田憲之
2022年3月期連結1,175+9.2% 23319.8%90手塚治
2023年3月期連結1,744+48.4% 40223.1%150手塚治東京証券取引所 新市場区分「プライム市場」に移行。東映アニメーション株式会社が「スタンダード市場」に移行。
2024年3月期連結1,713▲1.8% 35320.6%140手塚治
2025年3月期連結1,799+5.0% 40022.2%157吉村文雄
2026年3月期連結1,853+3.0% 43523.5%233吉村文雄本店を東京都中央区京橋に移転。
セグメントなし

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