東映の歴史
沿革
1949年に東横映画と太泉映画の作品を配給するため設立された東京映画配給が起源。
1956年に日動映画を買収してアニメーション製作に参入し、1975年には東映太秦映画村を開設した。映画・テレビ番組・アニメを手がける大手映画会社で、東映アニメーションなどを系列に持つ。
創業期
1949年〜東京映画配給の設立と東横映画・太泉映画の合併による東映の発足
- 東横映画と太泉映画の作品を配給する目的で東京映画配給を設立[1]
- 東横映画と太泉映画を吸収合併し東映に商号変更[1]
- 本店を東京都中央区京橋に移転[1]
- 東京証券取引所に株式上場[1]
- 第1回東映ニューフェイスが入社[2]
- 直営モデル劇場第1号「渋谷東映劇場」がオープン[2]
- オリムピア映画を吸収合併[1]
- 京都撮影所と東京撮影所に新ステージが完成[2]
- 大阪証券取引所に株式上場[1]
- 教育映画の自主製作を開始[1]
- 札幌に支社を開設[1]
安定成長期
1956年〜日動映画買収によるアニメ参入と日本教育テレビへの出資
- 日動映画を買収しアニメーション製作に参入[1]
- 東映動画のスタジオが竣工[2]
- 名古屋証券取引所に株式上場[1]
- 日本教育テレビの設立に資本参加[1]
- テレビ映画の製作を開始[1]
- 東映テレビ・プロダクションを設立[2]
- 日本色彩映画を系列化[1]
- 東京都中央区銀座に東映会館を開館し本店を移転[1]
- 第二東映をニュー東映に名称変更[2]
- 教育映画部がトーキー8ミリの開発を事業化[2]
- 東映化学工業が東京証券取引所市場第2部に上場[1]
- 東映フライヤーズがプロ野球日本シリーズで優勝[2]
- 東映京都テレビ・プロダクションが発足[2]
- 直営ボウリングセンター第1号「横浜東映ボウリングセンター」がオープン[2]
- 東映ビデオを設立しビデオ事業に参入[1]
- 事業目的にボウリング業とホテル業を追加[1]
- 岡田茂氏が社長に就任[2]
- 洋画配給業に参入しボウリング事業から撤退[2]
- 事業目的に不動産の売買・賃貸、版権事業等を追加[1]
- 東映フライヤーズを譲渡[2]
安定成長期
1975年〜東映太秦映画村の開業とゴルフ場・商業施設への多角化
- 東映太秦映画村が竣工し営業開始[1]
- 映像事業部を新設[2]
- 広島東映カントリークラブが竣工し営業開始[1]
- 事業目的にテレビ番組の製作販売を追加しボウリング業を削除[1]
- 福岡東映ホテルが開業[2]
- 郊外型商業施設プラッツ大泉が竣工し営業開始[1]
- 有楽町マリオンに「丸の内ルーブル」がオープン[2]
- 岡田茂氏が会長に、髙岩淡氏が社長に就任[2]
- 渋谷東映プラザが竣工し営業開始[1]
- 「福岡東映プラザ」と「仙台東映プラザ」が竣工し営業開始[1]
- 「広島東映プラザ」が竣工し営業開始[1]
- 関東支社を廃止し業務を本社映画営業部に移管[1]
- 東映衛星放送を設立し「東映チャンネル」の放送開始[2]
売上高経常利益率
- 売上高
- 経常利益率
東映1984年8月期売上高722億円売上高経常利益率3.2%
| 就任年 | 社長氏名 | 役職名 |
|---|---|---|
| 1971年 | 岡田茂 | 社長 |
成熟期
2000年〜ティ・ジョイのシネコン展開と東映アニメーションの上場
- シネマコンプレックスを運営するティ・ジョイを共同出資により設立[1]
- 全国朝日放送が東京証券取引所市場第1部に上場[1]
- 東映アニメーションが日本証券業協会に店頭登録[1]
- 練馬区に「オズ スタジオ シティ」が竣工し営業開始[1]
- 大阪市北区にE〜maビルが竣工し梅田ブルク7が営業開始[1]
- 中部支社を廃止し業務を関西支社に移管[1]
- 北海道支社を廃止し業務を本社映画営業部に移管[1]
- 東映アニメーションがジャスダック証券取引所に上場[1]
- 東映興業不動産を吸収合併[1]
- 新宿三丁目イーストビルが竣工し「新宿バルト9」が営業開始[1]
- 株式交換により東映ラボ・テックを完全子会社化[1]
- 名古屋証券取引所の上場を廃止[1]
- 東京都練馬区にデジタルセンターが竣工し営業開始[1]
- 東映アニメーションの「大泉スタジオ」が竣工し営業開始[1]
- 東京証券取引所プライム市場に移行[1]
- 監査役会設置会社から監査等委員会設置会社に移行[1]
- 東映会館（本社ビル）の再開発と本社移転を決議[3]
- ティ・ジョイとの株式交換を決定[4]
- 本店を東京都中央区京橋に移転[1]