の歴史

MIXIの源流は、東京大学在学中の笠原健治氏が1997年11月に立ち上げた求人情報サイトにさかのぼる。アルバイト先の上司が求人情報誌の掲載料の高さをこぼすのを聞き、ネットなら条件検索も掲載変更も容易で、紙のコストがかからない分だけ掲載料も安くできると考えた。ゼミ合宿への参加を取りやめてパソコンを買い込み、サイトの構築法を独学で身につけて開設にこぎつけた。1999年6月には求人情報サイト「Find Job !」運営のため、有限会社イー・マーキュリーを出資金300万円で設立する。本社は、ネットエイジのオフィスに間借りした片隅の机であった。2000年10月に株式会社へ改組し、資本金を1,000万円とした。 ^[1][2][3][4]

若き起業家を支えたのは、渋谷を日本版シリコンバレーにしようと「ビットバレー」構想を提唱したネットエイジグループの西川潔社長であった。笠原氏は会社の作り方を一から教わり、西川氏はのちにミクシィの社外取締役も務める。求人サイトの飛躍を狙って、資本金と同程度の広告費を毎月ヤフーに投じた経験から認知獲得コストの高さを痛感した笠原氏は、「メディアを持ちたい」と口にするようになった。人々のアクセスを日常的に集める自前のサービスがあれば、求人サイトの宣伝にも広告収入にもつながる。この構想が、のちのmixiにつながった。 ^[5][6]

2003年夏、新しい「メディア」を巡る社内の議論のなかで、エンジニアのインドネシア人留学生バタラ・ケスマ氏が、留学生仲間ではやっていた米国のSNS「フレンドスター」を紹介した。笠原氏は複数の米国型SNSを試し、現実社会の人間関係がネット上で再現される点に可能性を見いだす一方、人脈づくりが自己目的化した設計ではすぐ飽きがくるとみて、人と人との付き合いそのものに焦点を当てた「居心地のいいサイト」を構想する。約4カ月の開発期間を経て、2004年2月にSNS「mixi」の運営を開始した。 ^[7][8]

招待制のもとで会員が知人を招く形で広がり、会員数は2005年8月に100万人を超え、2006年3月に300万人、同年9月の上場時には570万人へ膨らんだ。1日に書かれる日記は80万〜90万件に達し、20代前半ではおよそ3人に1人が利用するといわれるほど若年層に浸透して、「日記」「足あと」「コミュニティ」といった機能とともにSNSという言葉自体を日本社会に定着させた。2006年2月には社名をイー・マーキュリーから株式会社ミクシィへ変更し、サービス名と会社名を一体化した。上場は広告事業への追い風となり、優秀な人材の入社にもつながったと笠原氏はのちに振り返っている。 ^{[9][10][11][12]}

2006年9月、ミクシィは東京証券取引所マザーズ市場に上場した。公募価格155万円に対し初日は買い気配のまま値がつかず、公開日当日の買い気配値315万円で計算した時価総額は2,221億円に達して、大株主だったサイバーエージェントの時価総額を上回った。2007年3月期の会社予想は売上高約48億円・経常利益17億円にすぎず、PER（株価収益率）は公募価格ベースでも110倍と、業績に対して期待が大きく先行していた。実際の2007年3月期は売上高52億円・経常利益21億円で着地している。 ^[13][14]

上場直後の2006年8月時点で、月間ページビューはヤフーに次ぐ国内2位につけ、楽天を上回った。会員限定のクローズドなサービスながら、一人当たり利用時間ではヤフーをも上回り、属性の明確なユーザー基盤は広告媒体としても注目を集めた。上場前日に放送されたTBSのドラマが宣伝に公認コミュニティを活用するなど、口コミを生かしたマーケティングの場としても存在感を高めていた。株価の過熱を危ぶむ声に対し、笠原社長は「責任の重さを実感している。期待に社員全員で応えていきたい」と語り、時価総額2,000億円の重圧とともに公開企業としての歩みを始めた。 ^[15][16][17]

上場後もmixiの拡大は続き、売上高は2007年3月期の52億円から2011年3月期には169億円へ伸びた。収益の中心は従来型携帯電話（ガラケー）経由の広告収入で、2009年からはゲームなどの「mixiアプリ」を順次導入して課金収入も加わった。月間利用者数は2011年に約1,500万人でピークを迎え、国内SNSの首位にあった。もっとも、かつてライバル視されたDeNAやグリーがガラケー向けソーシャルゲームのブームに乗って売上高1,000億円超へ急成長したのに比べれば、その勢いは見劣りしていた。 ^[18][19][20]

その足元で、事業の前提が変わり始めていた。2008年に米国発のフェイスブックとツイッターが相次いで日本に上陸し、同じ年にはiPhoneが国内発売されて、ガラケーからスマートフォンへの移行が始まった。笠原氏はのちに、ユーザーのスマホ移行とそれに適した競合SNSの参入など「4〜5つのことが同時に起きていた」と振り返っている。リリースから年月を経たmixiでは、大学時代の友人が就職で疎遠になるなど、サービス内のつながりが実生活の変化から取り残されて固定化し、それ自体が大きな障壁となっていた。 ^[21][22]

ミクシィは2010年3月に招待制から登録制へ転換し、2011年には誰が自分のページを訪れたかがわかる「足あと」機能を実質的に取り払うなど、開放路線で立て直しを図った。しかし従来の売りだった日記中心のコミュニケーションはかえって希薄化し、他社サービスとの立ち位置は曖昧になった。パソコン経由の月間ログインユーザー数は2011年6月にフェイスブックに抜かれ、スマホの主戦場では無料通話アプリのLINEが躍進した。ガラケー時代に潤沢だった広告収入はスマホへの急激な移行でほぼ消失し、2012年3月期は34.9%の営業減益に沈んだ。 ^{[23][24][25][26]}

2012年5月、NTTドコモから転じて代表権を持つ副社長として笠原社長を支えてきた原田明典氏が取締役に退き、ナンバー3だった小泉文明氏も取締役を退任した。同時期には笠原氏保有株式の売却打診が報じられ、会社は直ちに否定したものの、身売り観測がくすぶるほど経営は混迷していた。2013年3月期の売上高は126億円と前期を下回り、従来の収益源だった広告収入の落ち込みに歯止めがかからない。翌2013年4〜6月期には2006年の上場以来初の営業赤字に転落し、主力事業の行き詰まりから退職者も目立って増えた。 ^[27][28]

2013年6月、創業者の笠原健治氏は社長を退いて取締役会長となり、後任には経営企画室長の朝倉祐介氏が30歳で就任した。朝倉氏は、自ら立ち上げたネイキッドテクノロジーがミクシィに買収されたことを機に2011年10月に入社しており、わずか1年半での抜擢であった。就任前の決算説明会で「競合やデバイスの環境が変わっており、自己変革することが必要」と訴え、スマホアプリの拡充や投資事業の開始などアグレッシブな路線へ経営方針を転換した。2014年3月期は売上高122億円、2億円の最終赤字に沈み、変革を迫られていた。 ^[29]

2013年10月、スマートフォン向けゲーム「モンスターストライク」の提供を開始する。画面上のキャラクターを引っ張ってはじく操作の爽快感に加え、対面で最大4人が一緒に遊べる通信機能が受け、高校生らが放課後の教室で一緒に遊ぶ口コミから広がった。プロデューサーを務めたのは、のちに社長となる木村弘毅氏である。基本プレー無料で課金率を低く抑え、裾野の拡大とともに収入が増える好循環を生んだ設計も奏功した。友人や家族と集まって遊ぶという発想は、mixiで培った「コミュニケーション」の思想をゲームに移植したものであった。 ^{[30][31][32][33]}

ヒットの兆しが見え始めた2014年2月、ミクシィは先行きがなお不透明ななかで約65億円の公募増資を決断し、ほぼ全額をテレビCMなどのプロモーションに投下した。決断当時のモンスターストライクは月商1億円に届かず、ユーザーも100万人以下にすぎなかった。将来性に賭けた大胆な先行投資が勝負を決め、2014年5月にはApp Storeの国内アプリ売上ランキングで首位に立ち、同年秋にはまもなく月商100億円が視野に入る規模へ急拡大した。同年6月には朝倉氏が1年で退任し、森田仁基氏が社長を引き継いだ。 ^{[34][35][36][37][38]}

2015年3月期の売上高は1,129億円と前期の9倍超に跳ね、営業利益は527億円に達した。翌2016年3月期には売上高2,088億円・営業利益950億円を記録し、営業利益率は4割を超えた。売上の9割強をモンスターストライクを含むエンターテインメント事業が占め、SNSの会社はわずか2年でゲームの会社へ変貌した。連結従業員数も2015年3月末の437人から2018年3月末には775人へ増え、組織の拡大が続いた。モンスターストライクは2016年1月時点でも過去最高の売上高を更新し続けていた。 ^[39]

mixi失速の記憶を抱える経営陣は、モンスターストライク一本足からの脱却を急いだ。2015年3月、チケットフリマアプリ「チケットキャンプ」を運営するフンザを、自社として過去最高額の115億円で買収する。同年4月には会長の笠原氏が新規事業として、子どもの写真・動画共有アプリ「家族アルバム みてね」をリリースした。チケットキャンプの流通総額は2015年末に月間約36億円と1年間で4.5倍に伸び、買収時の試算では2019年に約800億円と見込まれたチケット2次流通市場で、モンスターストライクに続く柱となることが期待された。 ^{[40][41][42][43]}

だが、この買収は裏目に出る。アーティスト側を中心に高額転売への社会的批判が強まるなか、2017年末に警察が商標法違反などの疑いでフンザを強制捜査し、チケットキャンプは2018年5月末に閉鎖された。問題を早期に察知・対処できなかったガバナンス体制への反省から森田仁基氏（社長）は辞任し、2018年6月、モンスターストライクを生んだ木村弘毅氏が社長に就任した。木村弘毅氏（社長）は執行役員制度の導入など管理機能の強化を進めるとともに、自社を「コミュニケーション創出カンパニー」と位置づけ直し、次の成長柱の育成を課題に掲げた。 ^[44][45][46]

木村弘毅氏（社長）は今後3年から5年で1,000億円を投資する方針を掲げ、コミュニケーションを軸にスポーツとウェルネスを新たな成長分野に定めた。2019年には、競輪車券のインターネット投票サービスを手がけるチャリ・ロト、プロバスケットボールチーム「千葉ジェッツ」を運営する千葉ジェッツふなばし、競馬総合情報メディア「netkeiba.com」を運営するネットドリーマーズを相次いで子会社化する。1,000億円は投資枠であり、M&Aに限らずデジタルエンターテインメントやメディア領域への事業投資も含む枠組みとして運用された。2020年6月には東京証券取引所市場第一部へ市場変更を果たした。 ^{[47][48][49][50]}

2020年には競輪を対象にしたスポーツベッティングサービス「TIPSTAR」を開始し、若年層や女性など従来の公営競技が取り込めていなかった客層を開拓した。ただ先行投資の負担は重く、スポーツ事業の営業損益は2021年3月期に53億円の赤字となった。競輪はなおネット投票化率が低く大きな成長が見込めるとの読みがあったものの、テレビCMやユーザー還元を投じても想定ほどユーザー獲得が進まなかった。マーケティングの効率化とコスト削減に転じた結果、公営競技のオンライン化による市場拡大も追い風に、同事業は2025年3月期に20億円の営業黒字へ転換した。 ^[51][52]

2022年2月にはJリーグ「FC東京」を運営する東京フットボールクラブを子会社化し、同年4月に東京証券取引所プライム市場へ移行した。そして2022年10月、社名を株式会社ミクシィから株式会社MIXIへ変更する。FC東京へは筆頭株主として社員を出向させて経営に参画し、千葉ジェッツで培ったチーム運営のノウハウを持ち込んだ。ユニフォームの胸には、従来のゲームブランド「XFLAG」に代わってコーポレートロゴ「MIXI」を掲げ、ゲーム・スポーツ・ライフスタイルにまたがるグループを一つの企業ブランドへ束ねる方向を明確にした。 ^{[53][54][55][56]}

一方、収益基盤のモンスターストライクは縮小に転じていた。国内スマホゲーム市場が頭打ちとなるなか、デジタルエンターテインメント関連事業の売上高は、ピークだった2016年3月期の1,954億円から2026年3月期には839億円まで減少した。2024年3月期第3四半期にはモンストシリーズ5タイトルからの撤退を決め、約15億円のコスト削減を図る一方、外部IP（知的財産）とのコラボレーションだけに頼らない集客施策への転換を進め、10周年を迎えた本家タイトルの長寿化と、インド市場向け「STRIKE WORLD」による海外再挑戦に活路を求めた。 ^[57][58][59]

子会社の管理では再び問題が起きた。2024年、スポーツ事業の中核子会社チャリ・ロトで、代表取締役だった上田博雄氏らが取引先から合計10億円超の金銭を不正に受領していたことが発覚した。不正受領の一部は買収前の2018年2月から行われていた。調査のため2025年3月期第2四半期の決算発表は約2カ月遅れ、木村弘毅氏（社長）は役員報酬の一部を自主返納した。チケットキャンプ問題を受けて子会社管理を強化した後の不祥事であり、購買先の選定審査を行う審査部の設置や取引先との面談記録の義務化など、再発防止策の整備を急いだ。 ^{[60][61][62][63]}

祖業への回帰も見せた。2024年12月、mixiの名を冠した短文SNS「mixi2」をリリースし、登録者数は1週間で120万人を突破した。会社側は、国内のSNSは長く使われているものが多く新しいコミュニケーションの場が求められているとの見立てから、柔らかいコミュニケーションが取れる場として投入したと説明している。笠原氏が育てた「家族アルバム みてね」も累計利用者数約2,900万人（うち海外3〜4割）に達し、ライフスタイル事業の柱に育った。海外では「FamilyAlbum」の名称で提供し、5,000万人かそれ以上の利用者獲得を狙うと笠原氏は語っている。 ^{[64][65][66][67]}

2024年には豪州の連結子会社が日系企業として初めてベッティングライセンスを取得し、2025年9月には豪州証券取引所に上場し、オーストラリアやカナダでベッティング事業を展開するPointsBet Holdingsを子会社化した。買収の過程では他社から対抗提案が示される競り合いとなったが、TIPSTARで培った運営ノウハウとの相乗効果を見込んで完遂し、国内公営競技で育てたベッティング事業を海外市場へ広げる足がかりとした。買収先は黒字化を達成した成長企業であり、シナジーによる成長で投資回収は十分可能と会社側は説明している。 ^{[68][69][70][71]}

2026年3月期の連結売上高は1,714億円と2020年3月期を底にした回復基調を保ち、スポーツ事業は売上高658億円・営業利益51億円へ成長した。2026年5月に公表した中期ビジョンでは、家族や友人と一緒に楽しむ時間から生まれる経済圏を「We-Timeエコノミー」と定義し、2030年代初頭を想定して売上高3,000億円とEBITDAマージン20%、ROE15%の達成を掲げた。SNSからゲーム、そしてスポーツ・ライフスタイルへ。この会社は四半世紀のあいだ、人と人が集まって楽しむコミュニケーションを軸に据えたまま、主力事業の入れ替えを繰り返してきた。 ^[72]