MIXI の歴史

MIXIの源流は、東京大学在学中の笠原健治氏が1997年11月に立ち上げた求人情報サイトにさかのぼる。アルバイト先の上司が求人情報誌の掲載料の高さをこぼすのを聞き、ネットなら条件検索も掲載変更も容易で、紙のコストがかからない分だけ掲載料も安くできると考えた。ゼミ合宿への参加を取りやめてパソコンを買い込み、サイトの構築法を独学で身につけて開設にこぎつけた。1999年6月には求人情報サイト『Find Job !』運営のため、有限会社イー・マーキュリーを出資金300万円で設立する。本社は、ネットエイジのオフィスに間借りした片隅の机であった。2000年10月に株式会社へ改組し、資本金を1,000万円とした。 ^[1][2]

2003年夏、新しい『メディア』を巡る社内の議論のなかで、エンジニアのインドネシア人留学生バタラ・ケスマ氏が、留学生仲間ではやっていた米国のSNS『フレンドスター』を紹介した。笠原氏は複数の米国型SNSを試し、現実社会の人間関係がネット上で再現される点に可能性を見いだす一方、人脈づくりが自己目的化した設計ではすぐ飽きがくるとみて、人と人との付き合いそのものに焦点を当てた『居心地のいいサイト』を構想する。約4カ月の開発期間を経て、2004年2月にSNS『mixi』の運営を開始した。 ^[3]

招待制のもとで会員が知人を招く形で広がり、会員数は2005年8月に100万人を超え、2006年3月に300万人、同年9月の上場時には570万人へ膨らんだ。1日に書かれる日記は80万〜90万件に達し、20代前半ではおよそ3人に1人が利用するといわれるほど若年層に浸透して、『日記』『足あと』『コミュニティ』といった機能とともにSNSという言葉自体を日本社会に定着させた。2006年2月には社名をイー・マーキュリーから株式会社ミクシィへ変更し、サービス名と会社名を一体化した。上場は広告事業への追い風となり、優秀な人材の入社にもつながったと笠原氏はのちに振り返っている。 ^[4]

2006年9月、ミクシィは東京証券取引所マザーズ市場に上場した。公募価格155万円に対し初日は買い気配のまま値がつかず、公開日当日の買い気配値315万円で計算した時価総額は2,221億円に達して、大株主だったサイバーエージェントの時価総額を上回った。2007年3月期の会社予想は売上高約48億円・経常利益17億円にすぎず、PER（株価収益率）は公募価格ベースでも110倍と、業績に対して期待が大きく先行していた。実際の2007年3月期は売上高52億円・経常利益21億円で着地している。 ^[5]

上場直後の2006年8月時点で、月間ページビューはヤフーに次ぐ国内2位につけ、楽天を上回った。会員限定のクローズドなサービスながら、一人当たり利用時間ではヤフーをも上回り、属性の明確なユーザー基盤は広告媒体としても注目を集めた。上場前日に放送されたTBSのドラマが宣伝に公認コミュニティを活用するなど、口コミを生かしたマーケティングの場としても存在感を高めていた。株価の過熱を危ぶむ声に対し、笠原健治社長は『責任の重さを実感している。期待に社員全員で応えていきたい』^[引用元]と語り、時価総額2,000億円の重圧とともに公開企業としての歩みを始めた。

上場後もmixiの拡大は続き、売上高は2007年3月期の52億円から2011年3月期には169億円へ伸びた。収益の中心は従来型携帯電話（ガラケー）経由の広告収入で、2009年からはゲームなどの『mixiアプリ』を順次導入して課金収入も加わった。月間利用者数は2011年に約1,500万人でピークを迎え、国内SNSの首位にあった。もっとも、かつてライバル視されたDeNAやグリーがガラケー向けソーシャルゲームのブームに乗って売上高1,000億円超へ急成長したのに比べれば、その勢いは見劣りしていた。

その足元で、事業の前提が変わり始めていた。2008年に米国発のフェイスブックとツイッターが相次いで日本に上陸し、同じ年にはiPhoneが国内発売されて、ガラケーからスマートフォンへの移行が始まった。笠原氏はのちに、ユーザーのスマホ移行とそれに適した競合SNSの参入など『4〜5つのことが同時に起きていた』^[引用元]と振り返っている。リリースから年月を経たmixiでは、大学時代の友人が就職で疎遠になるなど、サービス内のつながりが実生活の変化から取り残されて固定化し、それ自体が大きな障壁となっていた。

2012年5月、NTTドコモから転じて代表権を持つ副社長として笠原健治社長を支えてきた原田明典氏が取締役に退き、ナンバー3だった小泉文明氏も取締役を退任した。同時期には笠原氏保有株式の売却打診が報じられ、会社は直ちに否定したものの、身売り観測がくすぶるほど経営は混迷していた。2013年3月期の売上高は126億円と前期を下回り、従来の収益源だった広告収入の落ち込みに歯止めがかからない。翌2013年4〜6月期には2006年の上場以来初の営業赤字に転落し、主力事業の行き詰まりから退職者も目立って増えた。