2025年2月の通期決算説明会で、ネクソンは『アラド戦記』のPC・モバイル両方でテンセントと共同開発契約を締結したことを発表した。従来のパブリッシング委託にとどまらず、ネオプルとともにコンテンツ制作能力そのものを引き上げ、中国市場でハイパーローカライゼーションを進める枠組みである。PC版『アラド戦記』は2025年第1四半期の旧正月アップデート以降、デイリーアクティブユーザー数が前年水準に近づいてきており、年内にコンテンツ供給を安定化させてさらなる回復を見込むとしている（決算説明会 FY24）。パブリッシャーへの委託で済ませてきた構造から、共同開発契約として運営面にも関与する枠組みへと、中国事業の位置づけを組み替える動きだった。

中国でのコンテンツ供給能力をテンセントと共同で強化するのは、ロイヤリティ依存の収益構造のままで、運営面の主導権をどう確保するかという経営課題への応答でもある。FY24-3Qで地域別売上の42%を中国が占める構造のなか、運営体制の組み替えはネクソンの収益基盤そのものに直接効く意思決定となっている。パブリッシング契約を結んだ20年前から、ネクソンと中国市場の関係は「テンセントに任せる」設計で成立してきた。そこから「共に作る」設計へ踏み込む選択は、主力IPの命綱をテンセント一社に委ね続けるリスクを、共同関与で薄めようとする判断でもある。

2025年は新作の集中投入期となる。3月27日に『マビノギモバイル』、3月28日に『The First Berserker: Khazan』をPCとコンソール向けにリリース予定である。後者を『アラド戦記』フランチャイズを世界中のユーザーへ紹介する戦略的な第一歩と同社は説明しており、続いて『Project OVERKILL』と『Dungeon&Fighter: Arad』が2027年までに配信開始予定とされている。年間売上100億円以上を生み出す可能性を持つ新作7タイトルを開発中とも開示しており、FY27目標の水平方向1,000億円の積み上げを支えるパイプラインとなっている（決算説明会 FY24）。既存フランチャイズの派生と新規IPを同じ時期に束で出す設計で、各タイトルの当たり外れを平均化する狙いがうかがえる。プラットフォームもモバイル・PC・コンソールと横断する構成となっており、単一市場への依存を薄める意図が品揃えに反映されている。

同時に、グローバル『メイプルストーリー』はハイパーローカライズ効果でFY24に売上24%成長し、フランチャイズ合計売上の35%を占めるまでになった。韓国『メイプルストーリー』も12月冬季アップデートでNPSが前四半期比6ポイント改善し、第1四半期は前年同期比30%以上の増収見込みと示された。20年運用のフランチャイズを再び成長軌道に戻すというテーマが、地域別に異なる打ち手で同時並行に進む局面にある。中国『アラド戦記』の運営組み替え、韓国・グローバル『メイプルストーリー』の再活性化、欧米向け新規IPの投入という3方向の施策が、同じFY27目標の下に並べられている。どの地域の施策が失速しても目標の線から外れるという緊張関係のもとで、各地域の打ち手は四半期単位で経営層が点検する運用となった。

2025年2月、取締役会は2025年に1年間で総額1,000億円の自己株式取得を実施する方針を承認し、まず2月14日から6月30日までに500億円を即時実行決定した。年間配当も1株当たり30円を維持する予定で、2024年実績の配当増額（10円→22.5円）と514億円の自社株買いから、さらに還元規模を引き上げる内容となる（決算説明会 FY24）。2022年に公表した3年総額1,000億円の方針は、1年間で同額を実行する方針に置き換わり、還元を測る単位期間そのものが3分の1に縮んだ。手元資金をIP投資だけでなく株主への還流にも短い期間で回すという姿勢が、数字の形で示されている。還元強化はFY27目標の達成自信と裏腹の意思表示であり、長期投資を続けながら余剰資金を同時に戻すという二正面の運用を、次の経営期間にわたって続ける前提が置かれている。

2024年第4四半期には、開発中パブリッシングプロジェクト終了に伴う減損損失70億円を計上し、これを除いた営業利益は53億円と公表された。業績の短期的な振れを許容しながら、IP投資・新作パイプライン・株主還元の3つを同時に拡大するのが、新経営体制が選んだ経営フォーマットである。FY27経営目標の達成可能性は、テンセントとの共同開発で中国市場の運営力をどこまで取り戻せるか、欧米向け新作IPが『The First Descendant』以後も定着できるかという2点に集約される。日本と韓国の二極で運営してきた法人構造を、この2つの地域戦略が試す段階に入っている。中国での共同開発と欧米での新規IP定着の双方が実を結べば、日本上場・韓国開発という20年続いた構図に、中国共同運営と欧米直販という二つの柱が新たに加わる。