MIXIミクシィの東証マザーズ上場と時価総額2,221億円での資本市場デビュー

上場に至る道筋は、一人の学生が抱いた不満から始まっている。東京大学の学生だった笠原健治氏は、アルバイト先の上司が求人情報誌への掲載料の高さをこぼすのを聞き、自身も雑誌を見て応募すると締め切り済みと告げられる経験を重ねていた。ネットであれば条件検索も掲載の変更も容易で、紙と流通のコストがかからない分だけ掲載料を下げられる。1997年、笠原氏はゼミ合宿への参加を取りやめてパソコンを買い込み、サイトの構築法を独学で身につけて、同年11月初旬に求人情報の掲載サイトを開設した^[1]。

1999年6月、笠原氏は求人情報サイト「Find Job !」の運営会社として有限会社イー・マーキュリーを設立する。オフィスは、ビットバレー構想を唱えたネットエイジのフロアに間借りした机であった。この求人事業をもう一段伸ばそうと、笠原氏は資本金と同程度の額を毎月ヤフーへの広告出稿に投じる。認知を得るための費用の重さを痛感した笠原氏は、社外取締役を務めることになる西川潔氏に「メディアを持ちたい」と語った。人々の日常的なアクセスを集める自前のサイトがあれば、求人事業の宣伝にも広告収入にもつながる。この構想が、のちのmixiにつながった^[2][3]。

2003年夏、20人足らずの社員の半数が毎週集まって「メディア」の中身を議論していた。案を出したのはエンジニアのインドネシア人留学生バタラ・ケスマ氏で、留学生仲間で米国のSNSがはやっているという話であった。笠原氏は複数のSNSを試し、現実社会の人間関係がネット上に再現される点に可能性を見た一方、人脈づくりが自己目的化した米国型の設計では飽きが早いと考えた。行き着いた構想は、公開範囲を会員自身が細かく決められる「居心地のいいサイト」であり、約4カ月の開発を経て2004年2月にmixiの運営が始まった^[4][5]。

会員は既存会員の招待がなければ登録できない仕組みのまま増えた。2005年8月に100万人を超えてから増加の速度が上がり、2006年3月に300万人、同年8月には500万人を突破する。会員の7割が72時間以内に一度はアクセスしているとされ、女性比率が50.5%と高い点も、当時のネットサービスとしては特徴的であった。日記、コミュニティ、足あとといった機能が広く使われ、社名も2006年2月にイー・マーキュリーからミクシィへ改めて、サービス名と会社名を一致させた。上場時の会員数は570万人に達している^[6][7]。

2006年9月14日、ミクシィは東京証券取引所マザーズ市場に株式を上場した。公募価格155万円に対し、初日は買い注文が集まったまま値がつかない。公募価格で計算した時価総額は約1,100億円であったが、公開日当日の買い気配値315万円で計算し直すと2,221億円となり、大株主であったサイバーエージェントの時価総額1,050億円を倍以上引き離した。同社の藤田晋社長は「投資しているから言うわけではないがミクシィにはそれだけの価値がある。時価総額を抜かれるのは悔しいけど」と複雑な表情を見せた。翌15日についた初値は、公開価格の1.9倍であった^[8][9]。

値付けの水準は、当時の業績とかけ離れていた。2007年3月期の会社予想は売上高約48億円、経常利益17億円、純利益約10億円にすぎず、公募価格で計算してもPER（株価収益率）は110倍に達する。株式の63%を保有する笠原社長の持ち分は評価額で約1,000億円となったが、本人は「実感？ 別にないです。すぐに換金できるものではないですし。おカネのためにやってきたわけではないので」と述べている。同じ時期に初値が高騰したネット企業がその後株価を下げた例も並んでおり、過熱を危ぶむ声は上場直後から出ていた^[10][11]。

期待の中身は、会員数そのものよりも利用の濃さにあった。ネットレイティングスの集計では、2006年8月の家庭からの月間ページビューはヤフーの211億超に次ぐ28億超で、3位の楽天の24億超を上回る。会員限定の閉じたサービスであるため利用者数はヤフーや楽天より一桁少ないものの、一人当たりの利用時間や閲覧ページ数ではヤフーをも上回っていた。属性のはっきりした会員が長時間滞在する場は、広告媒体として希少であった^[12]。

広告収入の伸びも急であった。2006年3月期の通年のメディア売上高は6.4億円であったのに対し、2007年3月期は最初の3カ月だけで5.5億円を計上している。上場前日の9月13日夜に放送されたTBSのドラマ『カクレカラクリ』は、宣伝に公認コミュニティを立ち上げて事前情報を流し、関心を持った会員が友人へ情報を広めることを狙った。口コミを促す販促は使い方を誤れば会員の反発を招くが、自発的な参加を前提とするコミュニティはその摩擦が小さい。ヤフー、グーグルに続く媒体になるという広告代理店側の見立ても、この時期に語られていた^[13][14]。

上場後の2期は、市場の期待に業績が追いついた。2007年3月期は会社予想を上回る売上高52億円・経常利益21億円・純利益11億円で着地し、2008年3月期には売上高101億円・経常利益38億円・純利益20億円へ伸びる。会員数の増加が広告単価と出稿量の双方を押し上げ、2011年3月期の売上高は169億円に達した。上場は資金の調達にとどまらない効果も残しており、笠原氏はのちに、上場が広告事業への追い風となり、優秀な人材の入社にもつながったと振り返っている。株価の過熱を心配された会社は、少なくとも数年は数字で応えた^[15][16]。

もっとも、上場時に値付けされた前提そのものは長くはもたなかった。会員数の伸びに支えられた従来型携帯電話向けの広告収入は、スマートフォンへの移行とともに崩れ、月間利用者数は2011年の約1,500万人をピークに減少へ転じる。財務担当の荻野泰弘取締役はのちに、ガラケー時代に潤沢だった広告収入がスマホへの急激な移行でほぼゼロになったと述べており、2013年4〜6月期には上場以来初の営業赤字に落ちた。2,221億円という値付けが織り込んでいた成長は、5年ほどで前提を失った^[17]。